教員・生徒関係の国際比較
教員は「教える」ことを業とする専門職ですが，教授活動が効果を上げるためには，児童・生徒との良好な人間関係を築くことが前提条件となります。 この点については，教育課程の国家基準である学習指導要領でもいわれており，「日ごろから学級経営の充実を図り，教師と児童（生徒）の信頼関係」を育てることとされています（総則）。 しかるに，法や政府文書に書かれていることは理想であって，現実はそれと食い違っていることがしばしばです。意地の悪い私は，後者のほうに目を向けたくなります。国際データをもとに，わが国の教員・生徒関係の良好度を診てみようと思います。 OECDは，3年間隔で国際学力調査PISAを実施しています。対象は，各国の15歳の生徒です。日本では，高校1年生が回答しています。 PISA2009の生徒質問紙調査のQ30では，「あなたの学校の先生について，どのように思っているか」と問い，以下の5つの事項につ
「医療世界一」は国際比較してみたら日本だった
真野俊樹 [中央大学大学院戦略経営研究科教授、多摩大学大学院特任教授、名古屋大学未来社会創造機構客員教授、医師] 1987年名古屋大学医学部卒業 医師、医学博士、経済学博士、総合内科専門医、日本医師会認定産業医、MBA。 臨床医、製薬企業のマネジメントを経て、現在、中央大学大学院戦略経営研究科教授、多摩大学大学院特任教授。出版・講演も多く、医療・介護業界にマネジメントやイノベーションの視点で改革を考えている。 ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 日本では、悲惨な医療事故が起こる度に、医療バッシングが起こり、医療不信に拍車がかかる。その度に「日本の医療はひどい」「欧米に
すでに引退年齢の高い日本だが、それでもまだ高齢者に就労を求めるしかない現実 Yagi-Studio-iStock ＜年金制度を破綻させないために、引退年齢と年金受給年齢を遅らせるのは世界のトレンド。しかし日本は今でも引退年齢が約70歳と遅く、健康寿命まであと8.5年しかない＞ ＊この記事は、ニッセイ基礎研究所レポート（2019年11月22日付）からの転載です。 1──延びる余命 日本人の平均寿命が延びている。厚生労働省が取りまとめた「2018年簡易生命表」によると日本人の平均寿命は、男性が81.25歳、女性が87.32歳で、前年から各々0.16年、0.05年延び、過去最長を更新した。平均寿命とは、その年に生まれた人が何年生きるかという平均余命を指すので、今を生きる我々が何歳まで生きるかを考える場合は、平均寿命ではなく現在の年齢に対する余命を見なければならない。例えば、60歳で今年定年を迎え
図録▽国会議員の出身職業（国際比較）
日本と諸外国の政治家の性格の違いを知るため、国会議員の出身職業をグラフにした。日本の政治家についての最新データは図録5217fに掲載した。 欧米と比較して日本の国会議員は、地方議会議員や政治家秘書が第1位～2位を占め、政党役職員と合わせると50％以上がもともと政治家であり、他職業出身が少ない点が特色となっている。これは、図録5216でふれたとおり、日本の選挙システムが、各地域の個人後援会とこれを中心とした人的ネットワークからなる「地盤」と称されるものが基礎となっており、国会議員になるためには、市町村議会議員→県会議員→国会議員というルートを辿って自らの地盤を作りあげていくか、政治家である親・親族の地盤を引き継いだり（二世議員の場合）、秘書として仕えていた政治家の地盤を引き継ぐ場合が多いからだと考えられる。自由民主党は政党のかたちを取ってはいるが、実は、こうした地盤を形成・維持することが職業
教育のICT化の国際比較
あくまで自己評定の結果で，わが国の生徒の多くが謙虚な回答をしたためかもしれませんが，パソコンの所持率が低いことを考えると，そうでもなさそうです。当然ですが，パソコンに実際に触れないと，スキルは身に付きませんから。 なぜ日本の生徒がパソコンを持たないかというと，必要ないからでしょう。今の社会ではネットは不可欠ですが，仲間と交信したり，ちょっとした情報収集をするだけならスマホで十分。机の上に鎮座しているパソコンと向き合う必要はないわけです。 しかし，教育のICT化が進んだ国ではそうはいきません。授業でコンピュータを使う頻度が高く，提出物もネットでやり取りするような国では，否が応にも自分専用のパソコンが必要になるでしょう。米国では，小学生でもパワポでもプレゼンがザラ。この国からの帰国子女が驚くのは，日本では作文を手書きで書かされることなのだそうです。
インスタントラーメンは、レトルトカレー、カニカマと並んで、戦後の食品三大発明のひとつと言われる。 インスタントラーメンは1958年に発売された日清食品のチキンラーメンが最初（同年に販売された長寿麺という先行商品もあったが）。米国で発明されたレトルトカレーの世界初の商品化は、1968年に阪神地区で限定販売し、翌年全国販売をはじめた「ボンカレー」。カニカマは、石川県七尾市の水産加工メーカーであるスギヨが1972年に発売した商品が最初と言われる。 2008年4月8～9日、大阪市の「ザ・リッツ・カールトン大阪」などで「第６回世界ラーメンサミット」が開催された。世界ラーメン協会（WINA）会長の日清食品社長は「安藤百福（ももふく、日清食品創業者）が、ここ大阪でチキンラーメンを作って50年。即席麺は毎年成長し、2008年には１千億食に達する」と挨拶した（東京新聞2008.4.11）（注）。 （注）イン
図録▽新聞・雑誌に対する国民の信頼度（国際比較）
日本では、新聞・雑誌に対する国民の信頼度が高く、その分、新聞・雑誌などマスコミの影響力は大きい。この点を、すでに、図録5215で見ているが、ここでは、対象国を増やし、また政府に対する信頼度との相対関係についても分析した。 2017～20年に実施された2017年期の世界価値観調査によると、新聞・雑誌（英語ではThe Press、プレス）を「非常に信頼」、及び「やや信頼」している国民は、日本の場合、69.3％にのぼっており、図に掲げた78か国中、ベトナム（79.3％）、フィリピン（71.2％）、バングラデシュ（71.1％）に次ぐ世界第4位の高さとなっており、第5位の中国（68.2％）を上回っている。 日本の信頼度は、先進国の中では断然1位であり、2位のポルトガル（50.4％）、3位の韓国（49.6％）を大きく凌駕している。 世界全体を見渡すと、途上国と儒教圏で新聞・雑誌に対する信頼度は高く、欧
拙著『情報社会と共同規制―インターネット政策の国際比較制度研究―』 - Information Society and Co-regulation
今月、初の単著が刊行されました。 企業や業界団体による私的秩序形成としての自主規制（self-regulation）と、それに対する政府の補強措置によって構成される公私の「共同規制（co-regulation）」という概念を軸に、プライバシーや著作権の保護、表現の自由等、最先端の情報政策についてのEU・米国を中心とした幅広いケーススタディと比較検討、政策提言を行っております。 ■生貝直人『情報社会と共同規制―インターネット政策の国際比較制度研究―』勁草書房 http://www.keisoshobo.co.jp/book/b93990.html 私人による自主規制でもなく、政府による直接規制でもない。公私で問題解決に向かう新しい政策手法「共同規制」が情報社会を拓く。 ■内容説明 拡大する情報社会のガバナンスに、公私の「共同規制」ははたして有効か。通信・放送融合時代のコンテンツ規制、モバイル
読書時間の国際比較［デジタル／シゴト／技術］
この調査、むちゃくちゃ面白い。考えどこ、ツッコミどこ満載だ。 まず一つ目は、「メノコで言えば、出版点数と逆比例しているんではないか」疑惑。リストを尻から見ていくと、韓国、日本、台湾、アメリカなどが出てくるんだけど、これらの国々は出版点数が多いはず。出版点数が多い国ほど本を読んでいないってことなのか？ 二つ目は識字率との関係。日本も韓国も識字率は非常に高い。どちらも世界トップクラスであるはずだ。いっぽうインドや中国は（別に馬鹿にしているわけじゃありませんよ）かなり低いはず。ランダムに調査対象を抽出し、読書時間はと聞くと（字が読めないひとは読書することができないわけだから）識字率の低い社会ではその読書時間は字が読めない人のそんざいにより平均値が下がるはずだ。にもかかわらずインド大、日韓小というのはどういうことか。インドの読書人は平均値の数倍の読書時間を持っているということか。それとも調査対象の
図録▽たばこ価格の国際比較
2005年末、医療制度改革と定率減税の廃止を含む2006年度税制改正が議論されている中で、にわかにたばこ税の議論がなされている。高齢化に伴う医療費負担の増大を、国民が直接負う保険料負担と患者負担、あるいは財政負担、医療供給側負担のいずれかで何とかしなくてはならないときに、いずれの負担にもならず、全体として負担を軽減する手段として浮上しているものである。その際、まず、気がつくのが日本のたばこ価格の安さである。 図には、世界26カ国（具体的にはノルウェー、英国、アイルランド、米国、オーストラリア、シンガポール、香港、ニュージーランド、カナダ、デンマーク、スウェーデン、フィンランド、ドイツ、フランス、ベルギー、オランダ、オーストリア、日本、ルクセンブルグ、イタリア、ギリシャ、スペイン、ポルトガル、韓国、タイ、ブラジル、フィリピン、インドネシア）のたばこの価格を掲げた。資料は厚生労働省のＨＰである
有休消化率の国際比較
企業は，半年以上勤務した労働者に年次有給休暇を与えねばなりません（労基法第39条2項）。労基法は道交法と同じくらい守られないといいますが，さすがにこの規定は遵守されていることと思います。 しかし，与えられた休暇を使うかどうかは労働者の任意であり，わが国にあっては，有休の消化率が高くないことはよく知られています。政府も休暇取得に向けた取組をいろいろしてきましたが，埒が明かないので，有休の消化を企業に義務づけることも検討しているそうです。 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141018-00000006-wordleaf-pol 私は上記の記事を見て，有休消化率の国際比較をしようとデータを探したところ，オンライン旅行会社のエクスぺディア社がこの手の調査を毎年実施していることを知りました。最新の2013年調査のデータでグラフをつくり，ツイッターで発信したとこ
[B! ] 日本人は、実は「助け合い」が嫌いだった…国際比較で見る驚きの事実（坂本 治也） | 現代ビジネス | 講談社（1/5）
政治と経済 日本人は、実は「助け合い」が嫌いだった…国際比較で見る驚きの事実（坂本 治也） @gendai_biz
![[B! ] 日本人は、実は「助け合い」が嫌いだった…国際比較で見る驚きの事実（坂本 治也） | 現代ビジネス | 講談社（1/5）](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/b7adcfd53953b1c16ffe423f33e3a91045ceb7fd/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fgendai-m.ismcdn.jp%2Fmwimgs%2F3%2F4%2F1200m%2Fimg_34ca7a8e43f7c75adb15891718367eb1174086.jpg)
好きな国は米国か中国か－。米調査機関ピュー・リサーチ・センターが１８日発表した米国と中国に対する好感度調査で、日本が３７カ国・地域中、突出して米国寄りとの結果が出た。中国に好感を持っている人の割合が最も低かったことが原因。同センターは領土をめぐる日中の対立が背景にあると分析している。 日本では米国が好きと答えた人が６９％だったが、中国が好きとの回答は５％にとどまり、差は６４ポイント。イタリア（４８ポイント）や韓国（３２ポイント）などを引き離した。 逆にパキスタンでは中国好きが８１％、米国好き１１％と中国が逆に７０ポイント差をつけた。中国寄りが鮮明だったのは、エジプト（２９ポイント）、マレーシア（２６ポイント）など。中東やアジアのイスラム諸国でその傾向が強かった。 総合すると、米国が好きとの回答は６３％、中国は５０％と米国がやや優勢。対米好感度が最も高かったのはフィリピン（８５％）、対中好感
今回の記事は、各国AppStoreトップセールス（ゲームカテゴリー）を比較したシリーズの9回目である。App Storeにおいて世界的にフリーミアム化が進むのか、各国でどういったコンテンツが流行しているのか、日本のコンテンツが流行しているとすればどういったタイトルなのか、という問題意識から継続的にウォッチしていこうという趣旨で始めたが、今回からシンガポールとカナダを追加した。 ■F2Pコンテンツの比率は引き続き増加傾向 まず、比較対象国におけるトップセールス上位20タイトルに占めるフリーミアムタイトルの数字を示したものは以下の表のとおり。日本やシンガポールは上位20タイトルすべてがフリーミアムコンテンツとなっているほか。その比率が低かったドイツや中国、フランスでも着実に上がっている。毎月のように書いているが、F2Pが主流になるのは世界的なトレンドといってよさそうだ。 ■「Rage of B
2001年から経済産業研究所で進めてきた東アジア生産性プロジェクトの結果がまとまった。日本、中国、韓国、台湾、米国の5カ国における産業別の全要素生産性の国際比較分析によって、1980年代以降の日本の産業競争力に関する状況が明らかになった。 本プロジェクトは経済産業研究所が中心となって、日、米、中、韓、台のそれぞれにおける国際的な研究者ネットワークによって行ったもので、黒田昌裕氏（内閣府経済社会総合研究所所長）やジョルゲンソン教授（ハーバード大学）など生産性に関する世界的な研究者の協力も得て完成させることができた。共通の産業分類（33分類）に基づいて、産業連関表や労働投入、資本ストックに関するデータの整備を行い、上記5カ国のTFP（全要素生産性）の比較を行ったものである。労働投入や資本ストックに関しては、質の向上を把握するために、それぞれのタイプ別集計（労働投入については、男女別・年齢別・教
「自助」「自己責任」が好きな日本人 以上のように、総じて日本人は、現状では「共助」を忌避する傾向が強い。この事実に対して、「別にそれで構わないのではないか？ 寄付やボランティアはやりたい人だけがやり、やりたくない人はやらなければ、それでよい。困っている人を助けるのは、政府の役割・責任だろう」というリアクションがあるかもしれない。 もちろん、筆者も「公助」がもっと広まっていくこと自体には賛成である。確かに、結果的に困っている人が救われるのであれば、「共助」か「公助」かは、それほど重要な区別ではないのかもしれない。 しかし、困ったことに、日本人は「公助」による人助けについても、他国に比べれば冷淡な態度をとる人が多い。ISSP（International Social Survey Programme）が35カ国を対象に2016年に実施した「政府の役割」調査3によると、日本は他国に比べると、社会
殺人率と自殺率の国際比較
1月14日の記事において，日本，アメリカ，イギリス，フランス，およびドイツといった先進国の殺人発生率と自殺率を比較しました。日本は，自殺率は高いのですが，殺人率は非常に低いことが分かりました。アメリカなどは，その逆です。このことから，危機状況への対処の仕方が，前者は内向的，後者は外向的であるという特徴づけをしました。 しかし，世界を見渡せば，もっと多くの国（社会）があります。たとえば，南米諸国の殺人発生率は，先進国の比ではないといわれます。今回は，これらの国をも交えた比較を行い，わが国の国民性の特徴をもっとはっきりさせてみたいと思います。 私は，世界の40か国について，殺人発生率と自殺率を明らかにしました。前者は，殺人事件の発生件数が人口に占める比率です。後者は，自殺者が人口に占める比率です。双方とも，10万人あたりの率で表します。殺人発生率は，国際連合の統計サイトから得ました。自殺率は，
夫婦の就業タイプの国際比較
世には無数の夫婦が存在しますが，就業という点で分類すると，夫・妻ともフルタイムでバリバリ働いている夫婦もあれば，夫がフルタイム就業，妻は家計の補助的なパートないしは専業主婦という型もみられます。わが国では，後者のいわゆる伝統的な夫婦が多いことでしょう。 こうした夫婦タイプの構成がどうなっているかですが，国内の時代比較や地域比較はよく見かけます。しかるに国際比較の資料はないものかと前から思っていたのですが，PISAの生徒質問紙調査のデータを使うことで，実態を明らかにできることを知りました。 PISAとは，各国の15歳の生徒を対象に，OECDが定期的に実施している国際学力調査ですが，対象生徒の生活や意識について尋ねる質問紙調査も含まれています。そこでは，父母の就業状態について尋ねており，①フルタイムで働いている，②パートタイムで働いている。③働いていないが，仕事を探している，④専業主婦（夫）・
公務員は多いのか少ないのか、その実情を国際比較でさぐる(2019年時点最新版)（不破雷蔵） - エキスパート - Yahoo!ニュース
公的機関に所属し職務を執り行う人を公務員と呼んでいる。社会の維持のための公務を継続して行うためには欠かせない存在だが、公費で雇われていることから経済の観点で色々と論議の対象となる。今回はOECD(経済協力開発機構)の公開値を基に、OECD加盟国における公務員の数の実情を確認する。 今回精査する公務員の数は、絶対数では意味が無い。人口そのものは国によって異なるからだ。そこでOECD加盟国を多様な政府関連の視点から調査して同一基準で数量化したOECDの報告書「Government at a Glance」の最新版となる「Government at a Glance 2017」から、雇用者全体に占める公務員の比率を計上した項目「Employment in general government as a percentage of total employment」(雇用者全体に占める一般政府雇用
所得税の課税最低限の国際比較＜給与所得者＞ （未定稿）：財務省
イギリス、ドイツについては、従来、イギリスの就労税額控除、児童税額控除及びドイツの児童手当を加味して課税最低限の計算をしてきたが、これらの仕組みは算出税額から控除されるものではなく、別途、全額が給付されるものである。課税最低限として、「実際の納付税額が生じる給与収入の水準」を国際比較するとの観点から、今回、これらを含めずに計算している。（なお、従来の計算方法によれば、イギリスの所得税の課税最低限は、472.7万円（夫婦子２人）、398.2万円（夫婦子１人）、301.8万円（夫婦のみ）、233.2万円（単身）、ドイツの所得税の課税最低限は、613.0万円（夫婦子２人）、487.0万円（夫婦子１人）、310.2万円（夫婦のみ）、163.8万円（単身）である。）
新潟大学の宮崎謙一名誉教授を中心とした日本・中国・ポーランド・米国の国際研究チームは、音楽専攻学生を対象とした絶対音感と相対音感の国際比較研究を行い、日本の学生は絶対音感の能力が優れている反面、相対音感の能力が弱いことを明らかにした。 本研究では、日本・中国・ポーランド・ドイツ・米国の音楽専攻学生1,000人余りを対象に、絶対音感テストと相対音感テストを行った。その結果、音楽大学で正確な絶対音感を持つ学生の割合は、日本では6割近くいたが、他の国々ではずっと少なく、中国では1/4、ポーランドでは1割程度だった。一方、同じ音楽大学で正確な相対音感を持つ学生の割合は、中国では1/4、ポーランドでは7割を超えていたが、日本では1割にも達しなかった。 この結果から、日本の音楽学生が絶対音感は優れているが相対音感が弱いこと、逆に欧米の音楽学生では絶対音感はほとんどないが、相対音感が優れていることがわか
1 I OECD 14 OECD Health Working Pa- pers No. 412 2004 16 2004 3 OECD Health Working Papers No. 412 16 3 12 4 2,3 1 100 1 200 1 200 2 OECD 2004 1 1345 II 1 12 1,228 2004 523 1,956 3.7 1 0.4 1.6 3,653 7,320 40.1 16 5,882 70.6 12 4 3,344 375 3,886 10.3 1 0.3 3.2 1 International Comparison of Physicians Remuneration Akira Ehara : Department of Public Health, Hokkaido University Graduate School of Medi
フェミニストの論拠がまた崩れ去りました ランキング参加中社会 女性の（性）暴力被害の国際比較と暗数：龍谷大学のEUとの比較研究 日本はEUに比べ、女性に対する身体的暴力・性的暴力の割合が半数以下 日本はパートナー（配偶者や彼氏）からの暴力を通報しない傾向が顕著 まとめ：日本では女性に対する暴力・性暴力は、EU平均よりも半数以下で、被害を捜査機関に通報しない傾向 追記：EUによる暗数調査の実際の質問票の文言と構成についての評価と内閣府調査との比較 女性の（性）暴力被害の国際比較と暗数：龍谷大学のEUとの比較研究 女性に対する暴力の実態把握と科学的妥当性・信頼性の高い被害者調査の創出 犯罪研究動向 女性の暴力被害に関する調査 女性の暴力被害に関する調査―主に『女性の日常生活の安全に関する調査』の実施を通じて― 津島 昌寛, 我藤 諭, 浜井 浩一 龍谷大学の社会学部教授である津島昌弘氏のグルー
フリーライター。1982年3月生まれ。地域紙記者を経て、編集プロダクション「プレスラボ」に勤務後、独立。男女問題や社会問題、インターネット、カルチャーなどについて執筆。 ツイッターは@miyazakid 「ロス婚」漂流記～なぜ結婚に夢も希望も持てないのか？ 日本は「結婚受難」の時代に突入した。街やオフィスには、「出会いがない」と焦る独身者や「結婚に疲れ果てた」と嘆く既婚者が溢れている。一昔前の日本人なら誰しも得られた「結婚」という当たり前の幸せを、得ることができない。夢や希望を失った「ロス婚」（ロスコン）な人々が増殖する背景には、いったい何があるのか？ 婚活や結婚生活に悩みを抱える人々の姿を通じて、「日本人の結婚」をいま一度問い直してみよう。 バックナンバー一覧 当連載もこれで38回目。これまで日本国内の結婚や恋愛事情について述べてきたわけだが、今回は「国際的に見て日本の結婚の状況はどうな
図録▽企業の税負担率の国際比較
アジアやヨーロッパの競争国と比べ相対的に高いと言われる企業の実効税率の引き下げが安倍政権の下で目指されている（2014年6月の骨太の方針案、この時、新聞でしばしば引用されたデータはページ末尾）。 その後、国と国の間の法人税引き下げ競争の弊害が認知され、2021年にはOECD、そしてG20で、国際的大企業へのデジタル課税とともに国際的な法人税の最低税率が設定されることが合意された。 東京新聞（2021.7.13）によれば、「イタリア北部ベネチアで開かれた20カ国・地域（Ｇ20）財務相・中央銀行総裁会議は10日、法人税率の引き下げ競争に歯止めをかけるため、国際的に15％以上の最低税率を設けることで合意し、2日間の日程を終えた。グーグルなど米巨大ＩＴ企業を念頭に多国籍企業の税逃れを防ぐ「デジタル課税」を導入することでも一致。10月の財務相会議で正式決定し、2023年の実施を目指す。（中略） 各国
国際比較教育学は終わった学問か?―日本は外国の教育から学ぶ必要などないのか? - サルタックの教育ブログ
この記事はnoteへ移行しました。移行先へのリンクは下記になりますので、よろしくお願いします。 note.mu --------------------------------------------------------------------------------------------- サルタックは無料メルマガを開始しました。 ・本ブログ記事の更新情報 ・編集後記 ・日本でのイベント情報 ・インターンやボランティアの募集告知 などをお送りいたします。 下記のリンクにあるようなものをメルマガで配信しています。 sarthakshiksha.hatenablog.com ご興味がある方は下記のリンクよりご連絡ください。 無料メルマガを受け取る | サルタック・ジャパン またサルタックでは常時会員と寄付を受け付けています。 サルタックと共に多くの子どもたちに有意義な教育を届けるパート
図録▽農業保護の国際比較（PSEベース）
農業に対する公的支援をどうするべきかについては、日本の大きな政策課題となっており、長く議論されてきている。大きくは２つに意見が分かれている。すなわち、産業保護は市場の資源最適配分機能を阻害するので好ましくない、また少しでも安い農産物を消費者が入手する機会を奪うべきでないという意見と地形的にも不利な生産条件の下で食料自給率も40％と先進国の中では目立って低くなっており、国民の安全・安心の確保のためにも、農業者の努力を前提として一定の農業支援は必要であるという意見とが分かれている。 農業支援は必要であるという意見の中でも、かつて、政府・自民党は、担い手対策による生産性向上・直接支払い、ＷＴＯルールの下でも一定の国境措置維持、農産物輸出促進、食育などを組み合わせ、自給率5割を目指していた。一方、民主党は自給率100％を目指し、公共事業を減らして思い切った直接支払いを実施するとしている。 ところが
水質基準の国際比較
100mL中に検出されてはならない。大規模な水道システムで十分な試料が検査された場合には、１２ヶ月間を通じて95％の試料中に検出されないこと。
1970年度からの国民負担率の推移をみると全体で14%増加しているが、その増加の大半は社会保障負担(+10.1%)であり、景気の動向等に左右されず一貫して増加してきた。税負担とりわけ国税の負担率は景気の動向等による増減はあるが、1970年度とほとんど変わらない水準である。
雇用情勢については地域的な格差が問題となることが多い。我が国の地域格差は他国と比べてどの程度なのであろうか。図には、OECDのデータベースにより、失業率の高さと地域格差をあらわした。 OECD諸国の失業率はレベルがさまざまであるが、国内における大きな地域間格差が国別格差の陰に隠れている。2013年の失業率の地域間格差幅はOECD諸国の6カ国で10％ポイントを上回っている。 図に掲載したOECD32カ国（ルクセンブルク、エストニアを除く）の中で日本の失業率の水準は下から3番目と低い部類に属する。日本と比べ欧米の失業率は変動が大きい点にも留意する必要がある（図録3080参照）。 日本の地域格差は47区分でも最大（沖縄）と最小（福井）の差が3.1％ポイントであり、上から22位と比較的小さい。その場合、最大と最小の倍率を格差率として算出すると日本は2.19倍であり、32カ国中15位となり、格差は中
「教育指標の国際比較」（平成18年版）について−文部科学省
「教育指標の国際比較」は、日本、アメリカ合衆国、イギリス、フランス、ドイツ、ロシア連邦、中国、韓国等における教育の普及、教育諸条件、教育費等の状況を統計数字によって示したものであり、昭和44年以来、刊行している。 このたび、「教育指標の国際比較」（平成18年版）を取りまとめた。同資料の構成及び取り扱った指標は次のとおりである。 平成18年3月28日に国立印刷局から刊行することとしている。
学校中退者の意識の国際比較
日本は同調圧力が強く，標準のレールを逸脱した人間はあまり歓迎されない社会です。そのことは，学校中退者の意識にも表れています。この層の自尊心や将来展望を他国と比較してみると，わが国の特異性が見出されます。今回はそれをみてみましょう。 内閣府の『2013年度・我が国と諸外国の若者の意識に関する調査』では，対象の13～29歳の青少年に対し，現在の在学状況を尋ねています。選択肢は，①在学中，②在学しているが休学中，③学校は卒業した（既卒），④学校は中退した，の４つです。 http://www8.cao.go.jp/youth/kenkyu/thinking/h25/pdf_index.html このうちの④が学校中退者ですが，これに該当する者の数は，日本が31人，韓国が27人，アメリカが29人，イギリスが46人，ドイツが23人，フランスが104人，スウェーデンが45人です。対象者全体に占める比率は
大卒学歴の社会的性格の国際比較
秋晴れの木曜ですが，いかがお過ごしでしょうか。私は後期は月と金の出勤なので，今日は在宅仕事をしています。仕事と呼べることをしているのかは分かりませんが。 さて今日の朝日新聞Web版に，「教育と所得・米国流方程式の危険性」という記事が載っていました。アメリカでは，所得の学歴差がべらぼうに大きい。「米国では，大卒者は高卒者よりも平均で74％も高い給与を得ている」のだそうです。
高校・大学教員の女性比の国際比較
OECDの“Education at a Glance 2013”を眺めていたら，各国の教員の女性比率をまとめた表が目につきました。2011年の学校段階ごとの数値が掲げられています。 高校（Upper secondary education）と高等教育機関（Tertiary education）の数値を拾い，グラフ化すると下図のごとし。高等教育機関の教員は，多くが大学教員とみてよいでしょう。点線は，29か国の平均値です。 わが国の「外れっぷり」のスゴイこと。高校教員の女性比28.4％，大学教員の女性比25.2％というのは，国際的にみたらかなり特異なのですなあ。 昔に比べたら日本も右上に動いてきているのでしょうが，国際的な布置図でみたら，全然「仲間はずれ」の位置です。 最近は，大学教員の公募でも「女性限定」公募がちらほらみられますが，こういう意図的な取組が必要なのも分かろうというものです。
図録▽学級秩序の国際比較（PISA調査）
学級崩壊、授業崩壊などが学校教育上、問題となっているが、日本は世界と比べてそういう状況がどの程度進んでいるのであろうか。41カ国の国際比較の結果は、日本の学校では学級秩序が世界の中で最も保たれている国である。 国際的な学力調査として関心が集まるOECDのPISA調査では、学力テストに合わせて、就学上の状況の調査として、学級秩序や生徒・教師関係について、直接、生徒に聞く調査を実施している（調査の概要や学力調査の結果は図録3940参照）。 資料の出所は、調査結果の概要を分かりやすく紹介している"PISA at a Glance"である（4. What Makes a School Successful?-Trends）。 学級秩序（Disciplinary climate during lessons）についての設問から"PISA at a Glance"が取り上げているのは図に掲げた2設問で
非正規雇用者の賃金が低いのは世界共通なのか？ ―国際比較からみた日本 小前和智｜全国就業実態パネル調査「日本の働き方を考える」2022｜リクルートワークス研究所
日本では、非正規雇用の特徴として賃金の低さが挙げられる。国際的にも、そのような傾向はみられるのだろうか。 図1では欧州諸国と日本の比較を行った。人口規模や経済規模なども考慮して、それらの規模が比較的大きな国と比較した。国際比較するにあたっては、労働時間の多寡と雇用契約期間の有無によって分類する。これは、雇用者を「正社員」と「正社員以外」といった分け方で区分する国は稀だからだ（注１）。 グラフの左側では、無期雇用者に対する有期雇用者の時間あたり賃金の比率を示した。欧州諸国も国によってばらつきがあるが、欧州諸国では7～9割に対して日本は6割程度である。日本の有期雇用者は無期雇用者に比べて相対的に時間あたり賃金が低い。 次にグラフの右側、一般労働者（フルタイムで働く雇用者）に対する短時間労働者の時間あたり賃金の比率をみると、概ね7～9割程度である。それに比べ、日本は6割に満たず、日本の短時間労働
報道発表資料 : 「インターネット利用における不安に関する国際比較調査」により“安心”と“安全”の乖離を実証 ～安全でも、不安を感じる日本人の特徴が明らかに～ | NTT
国立大学法人東京大学（以下、東京大学 東京都文京区 総長 濱田 純一）、学校法人東洋大学（以下、東洋大学 東京都文京区 学長 竹村 牧男）、および日本電信電話株式会社（以下、NTT 東京都千代田区 代表取締役社長 三浦 惺）は、インターネットをより安心して利用いただけるよう、インターネット利用に対して抱く「安全」と「安心」の意識の構造を明らかにすることを目的として、インターネット利用に際してのクレジットカード情報の悪用やウイルスなどの被害経験など、「安心」「不安」の感覚について、世界 10 カ国を対象とした国際比較調査を行いました。 従来の調査と異なり、今回の調査では、ウイルス感染など様々なネットの脅威に対する「被害経験の有無」と「不安の有無」を同時にヒヤリングすることで、安全と安心がどのような関係にあるかを詳細に得ることが出来ました。その結果、セキュリティ対策などの技術的な「安全」が確保
「政治嫌い」が「共助嫌い」を助長する 日本が「自助」社会のままでよいと考えるのであれば、これ以上検討の余地はない。しかし、そうでないならば、「共助」か「公助」かを充実していくための方策を検討する必要がある。 「公助」充実のための方策については井手（2018）などの議論に委ねるとして、本稿では以下、どうすれば日本人の「共助」への忌避意識を減らすことができるのか、を検討してみたい。忌避意識を減らすための有効な解決策を導き出すためには、そもそも「なぜ『共助』は忌避されているのか」についての冷静な分析がまず何よりも求められよう。 「共助」への忌避意識を説明する要因としては様々なものを考え得る。筆者が注目しているのは「政治嫌い」という要因である。 図４でも示したように、日本人は投票以外の政治参加に対して、とりわけ強い忌避意識をもつことが知られている4。選挙活動を手伝うこと、陳情、署名活動、デモなどの
図録▽道路・鉄道のインフラ整備率国際比較
森林を除く国土面積（可住地面積）当たりの道路密度、鉄道密度といったインフラ整備率の国際ランキングをOECD報告書から掲げた。 日本の道路密度は、2位のベルギーを大きく引き離して世界第1位、鉄道密度は、チェコに次ぐ世界第2位となっており、日本のインフラ整備率は世界の中でも最も高いことが一目瞭然である。 日本は可住地面積当たりの人口密度も非常に高いのでこの図をもって道路や鉄道が不必要なまでに整備されているとはいえない。 道路密度と鉄道密度のデータからどちらの長さ（延長キロ）の方がどの程度上回っているかで、道路と鉄道の優先度が分かる。そこで、道路の長さが鉄道の長さの何倍かをグラフ化した図を以下に掲げた。 日本は60倍とインドネシア、オーストラリア、エストニアに次いで第4位である。中国が日本に次いでいる。 オーストラリアが道路中心の国であることは、道路自体が主役のようなオーストラリア映画、名画「マ
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
年金維持のためどの国より健康であり続けなければならない日本──引退年齢と健康寿命の国際比較
図録▽インスタントラーメン（即席麺）消費量の国際比較
日本の「中国嫌い」「米国好き」突出 米中好感度の国際比較 - MSN産経ニュース
AppStoreトップセールスの国際比較（9）・・・存在感高める日本企業とF2Pコンテンツ | gamebiz
コラム「生産性の国際比較による産業競争力のベンチマーキング」
日本人は、実は「助け合い」が嫌いだった…国際比較で見る驚きの事実（坂本 治也） @gendai_biz
絶対音感に優れるが相対音感が弱い日本の音楽学生 新潟大学の国際比較研究 | 大学ジャーナルオンライン
調査報告 医師給与の国際比較 (PDF形式)
女性の暴力・性暴力被害の国際比較と暗数：龍谷大学のEUとの比較研究 - 事実を整える
一目惚れ体質で結婚願望が強いのにデートは超苦手！国際比較調査が暴く「ジャパニーズ結婚難民」の群像
国民負担率（租税負担、社会保障負担）の推移／国民負担率の国際比較／社会保険料負担の国際比較
Amazon.co.jp: 情報社会と共同規制: インターネット政策の国際比較制度研究: 生貝直人: 本
図録▽失業率の高さと地域格差についての国際比較
日本人は、実は「助け合い」が嫌いだった…国際比較で見る驚きの事実（坂本 治也） @gendai_biz