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＜異様に静かな大学1年生の教室の様子から、デジタルに頼りすぎる世代の深刻な問題に気付いた＞ 大学での昨年の秋学期、私が受け持った1年生は32人。しかし彼らは、私の知る大学生とはまるで別の生き物だった。みんな、不気味なまでに静かだった。新学期の最初のうちなら珍しくもないことだが、それが年末までずっと続くとは思ってもいなかった。 この年の1年生は、前の学年のZ世代とは明らかに違っていた。話すことが必要ではない世界で生きているかのようだった。グループで取り組む課題を与えても、グループチャットやグーグルドキュメントを利用するのみ。 欲しい情報や商品、食べ物は何でもアマゾンやグーグルで手に入るから、他人とじかに話す経験がほとんどないようだ。 だから授業中に指名して質問をぶつけると、彼らは変に身構えてしまう。しゃべる必要のないデジタル空間で、ずっと生きてきたからだ。 デジタル依存が招く不安や抑鬱に、彼

＜物価高の中の不況「スタグフレーション」という悪夢を市場はおそれ始めている＞ 就任以来のトランプ政権は、政府組織の急速なリストラに加えて、軍事外交政策の大転換を続けています。１期目と違って、司法省や裁判所を味方につける一方で、議会共和党に対しては「造反すれば刺客を送る」という脅しが効いているようで、抵抗を封じた上での攻勢というわけです。ここまでは、とにかくトランプ流の「変革」が怒濤のように進んでいるように見えます。 これに対して、野党の民主党には勢いが感じられず、トランプ政権には「向かうところ敵なし」という感じでした。とりあえず「最初の100日」の期間内は、各メディアも批判を控えていたということもあります。ところが、就任から2カ月になる前の、この3月中旬の状況としては、既に政権の勢いが「逆風」に晒されているのを感じます。 まず株価の動揺が始まっています。3月7日の金曜日までに既に市場は下降

オーストラリア首相として第一期のトランプ大統領と記者会見に臨んだターンブル（2018年2月、ホワイトハウス）　 REUTERS/Kevin Lamarque ＜「トランプは歴代のアメリカ大統領とはまったく異なる大統領で、アメリカも異なる国だ」と、ターンブル元オーストラリア首相は警告する＞ ドナルド・トランプ米大統領が、オーストラリアのマルコム・ターンブル元首相を悪しざまに罵った。きっかけは、「2期目のトランプ政権は中国を利するだろう」と示唆するターンブルの発言だった。 トランプは自らのSNSトゥルース・ソーシャルへの3月9日付の投稿で、ターンブルは中国のことをまったく「理解」していない「弱く無能なリーダー」だとこきおろした。 オーストラリア周辺の海域ではこの数週間、中国の軍艦が周回航行しているのが確認されたほか、ニュージーランド沖でも実弾演習を行っている。広大な太平洋をめぐる米中の覇権争い

＜人間は毒素を避けるにはどうすればいいかを学んでこなかった...＞ 数々のダイエットに挫折してきた著者が、食習慣の進化から「ファスティング」を再定義。 『シリコンバレー式 心と体が整う最強のファスティング』（CCCメディアハウス）より第4章「長寿のためのファスティング」を一部編集・抜粋。 みなさんも知ってのとおり、エネルギーと栄養だけでなく、食べ物は毒素も体に送り込んでいる。 人間は何よりもまず必要なエネルギーの確保を優先することを学んだ。それが生命を維持するための方法だった（いまもそうだ）からだ。 次に学んだのが、味に注目することだ。味のよさは栄養豊富で質の高い食べ物の証だった（場合によってはいまもそうだ）からだ。 だが、口に入れたらたちまち死ぬとか、具合が悪くなるといったものでない限り、人間は毒素を避けるにはどうすればいいかを学んでこなかった。食品に含まれる微量でゆっくり作用する有毒物

＜少数富豪による寡頭政治をぶっつぶすと、「社会主義」政治家サンダースが全国遊説を開始。小さな町で数千人の聴衆を集め、SNS動画の再生回数は数百万回を超えるヒットになっている＞ アメリカの左派の重鎮バーニー・サンダース上院議員（無所属）が、金持ちによる「寡頭政治に対抗する（」ために中西部で行った大規模な集会の動画が、ソーシャルメディアで大きく拡散されている。 多くの民主党議員は、政治権力を握った大富豪の実業家イーロン・マスクを「影の大統領」と呼んでいる。ドナルド・トランプ大統領の側近となったマスクは、大統領令で設置された政府効率化省（DOGE）を率い、政権発足から1カ月で、いくつもの連邦政府機関をリストラし、大量のレイオフを推進したため、トランプ批判派はもちろん、一部の共和党員からも反発と懸念の声が上がっている。 マスクは連邦政府支出の大幅削減するよう求めており、年間最大2兆ドルを削減すべき

＜ウクライナとロシアの国民は、トランプ主導の和平交渉をどう見ている？　世論調査の意外な結果が明らかに＞ ロシアとウクライナの戦争は、アメリカ史上最もシュールな大統領執務室のエピソードによってテレビのリアリティー番組まがいの展開を見せた。ところでウクライナ人とロシア人は、トランプ米大統領の戦争への介入をどう考えているのだろう。 ウクライナ側の意見は多様な民主主義国家の例に漏れず、一枚岩とは言い難い。昨年12月に行われたキーウ国際社会学研究所（KIIS）の世論調査によると、45％がトランプ大統領の誕生で平和が近づくと答えた一方、31％がそのような平和はほとんど、あるいは全く不公正なものになると考えていた。 ウクライナ人は当初、トランプの再登場が何をもたらすかについて意見が割れていた。だがトランプが交渉に乗り出すと、空気が一変。独立系の調査機関レイティングによれば、ウクライナが直接関与しない米ロ

＜公開が延期されていたメーガン妃の新料理番組「ウィズ･ラブ、メーガン」でのワンシーンに騒然...＞ メーガン妃がNetflixの料理番組「ウィズ･ラブ、メーガン（With Love, Meghan）」でプレッツェルの菓子袋からビニール袋に入れ替える映像がSNSで話題となり、嘲笑を浴びている。 ■【動画】メーガン妃の話題の衝撃映像「菓子袋の詰め替え」　を見る 第1話では、メーガン妃が友人でメイクアップアーティストのダニエル・マーティンをもてなす様子が映し出されている。 バスソルトを作り、花を飾り、トリュフポップコーンを用意するなどの工夫を凝らしたが、スーパーマーケット「トレーダー・ジョーズ（Trader Joe's）」のピーナッツバター・プレッツェルナゲットを元のパッケージ袋から取り出し、わざわざ別の袋に詰め替えてラベルを貼る姿が映っている。 X（旧Twitter）では、「Netflixでメ

＜関税引き上げなどをちらつかせ、同盟国すら威嚇するトランプ大統領だが、日本に対しては比較的穏当な姿勢を見せている。そこには、他国にはない、日本独特の理由があった＞ ・EUに関税引き上げを警告したのと対照的に、トランプ政権の日本への対応は、まだしも交渉の余地のある、穏当なものといえる。 ・日本に対する「甘さ」には4つの理由があげられる。①財政・安全保障面での「貢献」、②米ハイテク覇権への「協力」、③イデオロギー的摩擦の少なさ、④暴走への沈黙 ・ただし、たとえ関税引き上げ圧力がやや弱くても、日本のこれまでの「貢献」や「協力」に照らすと、損得の帳尻が合うかは不透明。 世界レベルでみてまだマシな日米関係 第二次トランプ政権の発足とともに世界が大きく揺れ動くなか、日米関係はまだ平穏といえる。 もちろん日本も激震と無関係ではなく、USスチール買収問題のほか、自動車関税引き上げなども取り沙汰されている。

＜かつては羨望の的だったテスラ。しかし、今では所有すること自体がリスクになりつつある。再販価値は暴落し、テスラでさえ下取りを拒否。オーナーたちは「負債を抱えた」と嘆き、政治的なレッテルを貼られることさえある。未来の車がなぜこうなったのか？＞ 新しもの好きにとって、テスラのサイバートラックはステータスだった。フルバッテリーEVのステンレス製ボディは、映画「ブレードランナー」から抜け出た未来のような存在感を放った。この車をいち早く手に入れたバイヤーにとって、今もその存在感は続く。ただし、まったく違う意味合いで。 再販価値の急落、下取り拒否、かぎ十字の落書き、車体に貼られたステッカー。後悔の念に駆られたサイバートラックのオーナーは、嫌がらせ防止のため車を偽装するようになった。非難の矛先はテスラのイーロン・マスクCEOに向かう。 マサチューセッツ州サウスボローで美容外科クリニックを営むEVファンの

＜J・D・バンス副大統領の『ヒルビリー・エレジー』が、国防総省の学校で禁書となる可能性が浮上している＞ J・D・バンス副大統領の著書が国防総省の学校で禁書になるかもしれないという情報が飛び交っている。 軍事メディアのTask & Purposeによると、基地内の軍の学校で「イデオロギー」にまつわる懸念から審査が行われている数冊の中に、バンス氏の回顧録『ヒルビリー・エレジー』が含まれる可能性がある。ただ、国防総省教育活動部（DoDEA）の広報部長は、自分の認識では同書は審査対象になっていないと本誌に語った。 バンス氏がオハイオ州選出の上院議員でも副大統領でもなかった時代に出版した回顧録は、アパラチア山脈の貧しい地域で育った自身の経験を振り返り、薬物依存や家族のトラウマ、ドメスティックバイオレンス、虐待などに踏み込んだ内容だった。 ヒルビリー・エレジーは基地内の学校の本棚からは撤去されるかもし

第三次世界大戦「2035年までに勃発」と専門家の「4割超」が予測...核戦争、宇宙戦争も警戒（国際調査） ＜専門家357人への調査によれば、「10年後、世界は現在より悪くなっている」と回答したのは62%。世界は米中の陣営に二分されると予測する専門家は約半数に上った＞ ［ロンドン発］ドナルド・トランプ米大統領がウォロディミル・ゼレンスキー大統領を脅してまでウクライナ和平交渉を急ぐ背景には中国の台頭と米国の衰退がある。新世界秩序の構築は第二次大戦後の世界秩序を壊すことでもあり、世界の不安定化は避けられない。 米シンクタンク「大西洋評議会」スコークロフト戦略安全保障センターはトランプ氏が大統領選で返り咲きを決めた昨年11月下旬から12月上旬にかけ世界の国際戦略家や未来予測の専門家357人に2035年までに世界がどう変わっているかを尋ねた。 回答者の62%は「世界は現在より悪くなっている」と予想し

＜アメリカの侵略という「直接的な脅威」を抑止するため、NATO同盟国の核兵器を活用しようとする危機感＞ カナダの次期首相を目指す政治家が、イギリス、フランスとの関係強化を提案した。両国はNATO同盟国で核兵器を保有しており、ドナルド・トランプ米大統領の潜在的な脅威からカナダを守るための抑止力になり得ると主張している。 トランプはこれまでに何度も「アメリカはカナダを併合し、51番目の州として吸収すべきだ」と発言してきた。カナダ政府関係者はこの発言に強い警戒感を示し、国家主権を揺るがしかねないと警告している。ジャスティン・トルドー首相はカナダがアメリカの一部になることはあり得ないと拒絶した。 イギリスのテレグラフ紙によると、トルドーの側近だったクリスティア・フリーランド前副首相は先週、自由党の党首選討論会でトランプがカナダの主権に対する「直接的な脅威」になっていると指摘。「トランプは本気でカナ

＜コメ価格が高騰していることについて政府は「集荷量が昨年を下回り、その分が流通市場から消えたことが原因」と説明したが、このロジックは最初から破綻している＞ コメの価格が高騰していることを受けて、政府は備蓄米の放出を決定した。だがコメの絶対量が不足しているという問題は解消されない可能性が高く、大幅な価格引き下げにはつながらないだろう。 これまでコメは安く推移してきたが、昨年、価格が急上昇。一時はスーパーの棚からコメが消え「令和の米騒動」などと呼ばれた。政府は「新米が出てくれば価格は落ち着く」と説明し、メディアも政府の見解をそのまま垂れ流していたが、筆者を含む一部の専門家は、新米が市場に出ても価格は下がらないと指摘してきた。 実際、新米が出た後も価格は上昇を続けており、従来の説明が破綻した政府は、今度は「集荷量が昨年を下回っており、その分が流通市場から消えたことが原因である」との説明に切り替え

インフレはバイデンのせい、というトランプのいつもの責任転嫁も通用しなくなる？（3月3日、ホワイトハウス）　REUTERS/Leah Millis ＜ますます強気のトランプ関税、その悪影響を予想した企業が守りに入った結果、早くも米経済はマイナス成長に突入した可能性がある＞ 米大統領に返り咲いて初めての議会演説を翌日に控えた3月3日、ドナルド・トランプに米経済の厳しい現実が突きつけられた。 トランプは4日に連邦議会の上下両院合同会議で2期目就任後初めての演説を行う予定だが、米経済について懸念する声は高まっている。トランプは大統領選の選挙期間中、消費者の物価を引き下げることを公約に掲げ、何百万人もの米市民がコロナ禍以降、高インフレに苦しんできたのはジョー・バイデン前政権のせいだと批判していた。 だがトランプが大統領に返り咲いてから１カ月以上が経過しても物価は高いままで、トランプ自身も有権者の不満

＜米加関係は1日にして報復が報復を呼ぶ貿易戦争の様相に。最大かつ安定した原油輸入先を敵に回してまで欲しいのはやはり「51番目の州」なのか＞ カナダ・オンタリオ州のダグ・フォード首相は3月3日、アメリカのドナルド・トランプ大統領がカナダ製品に25％の関税をかければ、「にっこり笑って」エネルギーの対米輸出を停止すると述べた。 【動画】醜悪！これが貿易戦争だ：アメリカ VS カナダ トランプは同日、カナダ、メキシコ、中国に対する関税を3月4日に発動すると発表した。 トランプの関税措置に対しカナダと中国は即座に報復を誓い、世界的な貿易戦争への火蓋が切られた。 米国は、カナダ製品に25％の関税を課したが、エネルギー製品は別枠とし、関税を10％とした。また、メキシコからの輸入品に25％、中国製品には、現在の追加関税10%の上にさらに10％を上乗せする。 米国エネルギー情報局（EIA）の数字によると、年

自らの投資会社バークシャー・ハサウェイの年次総会に出席するバフェット（2024年5月3日、ネブラスカ州オマハ）　 REUTERS/Scott Morgan ＜普段は政治には関わらないバフェットが関税には黙っていられない理由＞ 伝説的な投資家ウォーレン・バフェットが、カナダやメキシコなど外国からの輸入品に関税を課すドナルド・トランプ大統領の政策について、アメリカの消費者に悲惨な影響を及ぼすおそれがあると警告している。 「オマハの賢人」「株の神様」とも呼ばれるバフェットは3月2日、CBSニュースのノラ・オドネルに対して、関税は「戦争行為」に等しく、結果的には「消費増税」になると述べた。 バフェットは普段、政治やホワイトハウスの政策についてのコメントを避けており、このように語ることは珍しい。 トランプは2024年の大統領選において、中核をなす政策の1つとして関税を位置づけ、生活費の高騰や住宅の入

＜都内では通勤・通学などによる地域移動が激しく、定住人口と昼間人口の間に極めて大きな差異がある＞ 地域の治安を測る指標として犯罪率がある。通常は、ある地域内で認知された事件の数を当該地域の人口で割って算出される。人口1万人あたり何件という具合だ。このやり方で東京都内23区の犯罪率を出すと、都心部で高い。千代田区がダントツだ。 だが都心は、昼間に他地域から大量に人口が流入してくるので、それだけ犯罪の件数は多くなる。千代田区だと、昼間人口は定住人口（夜間人口）の14倍にも膨れ上がる（『国勢調査』2020年）。定住人口ベースだと、犯罪率がべらぼうに高くなるのは当然だ。 都内の場合、通勤・通学による地域移動が激しいので、その影響を除く必要がある。そのためには、昼間人口をベースにするのがいいだろう。昼間人口とは、定住人口と流入人口の合算から、流出人口を引いた数だ。流入人口は、他地域から当該区の職場や

＜テスラに暗雲が立ち込めている。欧州市場での販売台数が大幅に減少し、株価も下落。かつてのEV王者は、この危機を乗り越えられるのか＞ 米電気自動車大手テスラの株価が、回復基調に向かわず苦戦している。新たに発表されたデータによれば、欧州における販売低迷が、山積する課題に拍車をかけているようだ。 Yahooファイナンスによると、テスラ株価は2月25日に8.4％下落し、この記事を執筆している2月26日午前の段階では299.19ドルで取引されている。 テスラにとって、2025年は厳しい船出となった。テスラ株は、世界で最も広く保有されている銘柄のひとつだが、Yahooファイナンスを見ると、年初来で約25％値を下げている。ドナルド・トランプ大統領の就任式が行われた1月20日以降の下落幅は約29％だ。 同社株価がこのところ下落している原因は多々あるが、とりわけ影響が大きいのは、最高経営責任者（CEO）であ

地下鉄サリン事件が起きてメディアがオウム真理教一色になっていた1995年、僕は施設内で暮らすオウムの現役信者たちのドキュメンタリーを企てて、フジテレビで放送することも決定し、およそ半年後にオウム施設内で撮影を始めた。 でもロケが始まって早々に、それまでのラッシュ（撮影素材）を見たフジテレビ上層部と所属していた制作会社幹部は撮影中止を決定した。 ならばENG（ロケクルー）を発注することはもうできない。やむなく僕はHi8（ハイエイト）やデジタルカメラなどハンディーなカメラを手にオウム施設に1人で通い撮影を続け、3回目か4回目のロケで麻原彰晃専用のバスルームを見つけた。 冒頭に引用したのはそのときの記述だ。それまでのロケでは、映像はカメラマンが撮ることが前提だった。でも今は1人だ。麻原専用のシャンプー（この時代にはこれだけでスクープだった）を見つけて撮りながら、カメラワークとは主観そのものである

＜インスリンの働きを高めるだけでなく、炎症を抑える効果も。また、他の野菜も期待できる＞ 南デンマーク大学（SDU）の研究チームが糖尿病のマウスを対象に調査。その結果、ニンジンを食べることで血糖値の調整や腸内環境の改善し、2型糖尿病の予防や治療に役立つ可能性があるという最新研究を発表した。 「ニンジンは腸内フローラ（腸内細菌叢）を改善し、短鎖脂肪酸（short-chain fatty acids、SCFAs）の生成を促進する細菌を増やします」と本誌に語ったのは、研究を主導した南デンマーク大学のラース・ポルスキャー・クリステンセン教授だ。 クリステンセン教授によると、短鎖脂肪酸は腸内細菌が食物繊維を分解することで生成される。 それは血糖値の調節や腸内環境の改善、免疫システムの強化に役立ち、さらにはオゼンピックなど糖尿病治療薬に含まれるホルモンであるGLP-1（ジーエルピーワン／グルカゴン様ペプ

「ゼレンスキーは正統な大統領」──親ロ派の大統領にすげ替えられたら停戦交渉はどうなっていたことか（2月26日、キーウ）　REUTERS/Valentyn Ogirenko ＜もしも「選挙なき独裁者」というトランプの嘘を真に受けて大統領選挙をしていれば、ロシアの介入で勝った親ロ派のウクライナ大統領が停戦交渉を行っていたかもしれない＞ ウクライナ議会は2月25日、ウォロディミル・ゼレンスキー大統領の正統性を認める決議案を全会一致で採択。ゼレンスキー を「選挙なき独裁者」と呼び、ウクライナは早期に大統領選を実施すべきだと主張するドナルド・トランプ米大統領に「ノー」を突きつけた。野党の重鎮ヤロスラフ・ゼレズニャク議員がメッセージアプリ「テレグラム」で報告した。 もし選挙をしていれば、またロシアの介入で親ロ派の大統領を勝たせられていたかもしれない危機だった。 この決議は、トランプがウクライナにおける

モノガミー（一夫一婦制）を堅持するサルの仲間のドウイロティティはオスとメスの外見にほとんど違いがない　MOULULI/500PX/GETTY IMAGES ＜現代社会における「性の在り方」の混乱は自然の「再発見」でしかない──霊長類には2つの交配スタイルがあるが、いずれもメスが主導権を握ることで調和がもたらされているようだ＞ 私たち人間のセクシュアリティー（性の在り方）とジェンダーをめぐっては白熱した議論があり、まさに文化戦争の様相を呈している。 しかしアメリカの進化生物学者ネイサン・レンツ（Nathan H. Lents、ニューヨーク市立大学ジョン・ジェイ・カレッジ教授）に言わせると、性的な関係について単一の正解を求めようとするのは間違いで、むしろ性の多様性こそが種の繫栄をもたらしてきたと考えられる。

＜「誇りを持てない」──かつてEV革命の象徴だったテスラを、世界中のオーナーが手放している。ブランドイメージの急落が、オーナーの選択を変え始めた＞ テスラのオーナーたちが、イーロン・マスク氏のトランプ政権への関与に抗議し、車を手放していると報じられている。 一般のドライバーのみならず、一部の著名人も、マスク氏が新設した「政府効率化省（DOGE）」を率いていることや、トランプ氏の政策を支持していることに反発し、車を売却したと主張している。 テスラはここ数週間、厳しい状況に直面している。ヨーロッパでの販売不振や、中国の自動車メーカーBYDをはじめとするライバル企業の競争激化が、株価に悪影響を与えている。もしマスク氏の政治的活動が影響し、多くの消費者がテスラ車を売却したり、他ブランドへの乗り換えを決断すれば、EV業界のリーダーであるテスラにさらなる打撃となる可能性がある。 現在のデータでは、DO

＜フリーハンドで政府機関をめった斬りする「政府効率化省」を率いるのは一体誰なのか──トランプ＆マスクと司法省の主張は明らかに矛盾している＞ この数週間、米政権、連邦政府全体、さらには国家にとって重大な意味を持つ、不可解な謎が浮上している──政府効率化省（DOGE）を率いるのは一体、誰なのか？ ドナルド・トランプ米大統領は当初からイーロン・マスクがDOGEを率いると主張しており、どう見てもそうなっている。しかし、DOGEの合法性に関する訴訟（14州の司法長官がマスクによる歳出削減の取り組み差し止めを求めて、首都ワシントンの連邦地裁に提訴した）に直面しているホワイトハウスと司法省は、そうではないと主張する。 公式の説明によれば、DOGEのトップは大統領に任命されている。この人物は連邦職員の大規模な粛清、予算の無差別な削減、アメリカ人の個人情報の違法な収集を指揮している。 しかし、このトップは果