トヨタがジャパンモビリティショーにステアリングを出展する。「NEO Steer」と名付けられたそれはランクル250に搭載されていたが、なんと手だけでクルマのすべての運転操作を行えるという。しかもかっこいいのよ……。 文:ベストカーWeb編集部/写真:池之平昌信
トヨタ自動車豊田章男会長の「今の日本は頑張ろうという気になれない」という発言が話題になっている。メディアの囲み取材で語った発言が切り取られ、拡散したことで、SNSや一部メディアで議論が広がった。そのうちいくつかで「国交省批判、日本批判ではないか」という論調にまで発展しているが、しかし、豊田会長の発言とその文脈を読むと、「メディア」へ向けた言葉であることが分かる(そのメディアが曲解して拡散の一部を担っているのだから目も当てられない…)。トヨタを中心とした自動車産業が日本経済の大黒柱であることは大前提として、この発言はどういう文脈で出てきたものか、真意はどんなところにあるのか、以下、状況の整理と、自動車情報専門メディアとしての見解を記します。 文、写真/ベストカーWeb編集部 ■「強いもの」を叩くよりも、「その力をどう使うか」を考えてほしい まず簡単に、今回の発言の状況を整理する。 今回話題と
ダイハツの認証不正が大きなニュースになっている。安全性を損なうような行為なども許されないものがあるが、今回の発表でより組織的かつ悪質な不正が行われていたことが判明した。スロットルの拡大にポート研磨っていったいダイハツはなにを目指しているんだ? 文:ベストカーWeb編集部/写真:ベストカーWeb編集部 【画像ギャラリー】懐かしのアプローズまで!? いやはや該当車種多すぎだぜ……(7枚)画像ギャラリー かつてホンダのタイプRシリーズはエンジンのポート研磨を工場で職人が手作業で施し、効率を突き詰めたスーパーエンジンを搭載した。 今や伝説となっているタイプRだが、それはホンダが貫き通したクラフトマンシップの賜物だ。 今回ダイハツの第三者による報告書が公開され、明らかになったことがある。 それがエンジンの出力の認証を取得する際にポート研磨などを実施し、不正が行われたということ。 本来であれば技術的な
「トヨタオワコン」とまでこれまで言われて来たが、ここに来てEVシフトの厳しさとハイブリッドの優秀さに気付き始めた世界の自動車メーカーたち。百年に一度の自動車改革で奮闘を続ける日本の自動車メーカー、基幹産業を支える自動車産業の弱点は……「日本政府」? ※本稿は2024年3月のものです TEXT/池田直渡、写真/Adobe Stock、首相官邸、TOYOTA(トップ画像=IBA@Adobe Stock) 初出:『ベストカー』2024年4月10日号 昨年(2023年)末あたりから、世界の電動化の議論に明らかに変化が起こっていることを読者の皆様も感じておられるだろう。 「内燃機関はオワコンで、まもなく完全電気自動車への破壊的イノベーションが始まる」という勇ましい議論が、だいぶトーンダウンしている。 あれだけ強硬に「日本出遅れ」、「トヨタオワコン」論を展開してきた日経新聞ですら『欧州3台に1台がハイ
2023年12月20日に広く明らかになったダイハツの認証不正問題を受け、トヨタ自動車の豊田章男会長がベストカーWebの取材に応じた。「絶対にあってはならない行為、深く謝罪したい」とユーザーおよび関係各所へのお詫びを口にするとともに、ダイハツに関して「別の会社になるくらいの抜本的な改革が必要だ」と強調した。以下、本誌に語ったコメントを紹介する。 文/ベストカーWeb編集部、画像/ベストカーWeb編集部、ダイハツ工業 【画像ギャラリー】今回ダイハツで認証検査不正が見つかった車種一覧と主なダイハツ車種(12枚)画像ギャラリー ■トヨタには引けてダイハツには引けなかった「アンドン(行燈)」 冒頭、トヨタ自動車の豊田章男会長は、「”安全”は自動車にとって一番重要な要素であり、今回の不正はお客様の信頼を裏切る行為であって、断じて許されるものではない。トヨタとしても大きな責任を感じている」と語った。 今
外国人ドライバー2万5000人を受け入れます! 労働力不足で「自動車運送業」が特定技能制度の対象分野に 労働力不足に対応するため、政府が外国人ドライバーの受け入れを決めた。「2024年問題」で顕在化しているとおり、トラックドライバーなど物流の担い手不足が深刻になっており、「特定技能1号」資格の外国人材を活用することで人手不足の緩和を図る。 バスやタクシーを含む「自動車運送業」全体として、今後5年間で2万4500人を上限に外国人の職業ドライバーを受け入れるとしているが、トラックドライバーだけで20万人が不足すると予想されるなか、国内人材の確保も引き続き重要となっている。 文・写真/トラックマガジン「フルロード」編集部 政府は2024年3月29日、「特定技能の在留資格に係る制度の運用に関する基本方針」等を一部変更し、いわゆる外国人労働者の受け入れ上限数を緩和するとともに、対象となる分野を追加し
世界中で自動車の電動化、特にEVの普及を進める潮流となっているが、EVの普及を推進しようにも、日本国内で見ると大きな問題点があり、このままでは実用性が低く、内燃機関を搭載した自動車の座を危うくするほどの存在感は示すことはできないだろう。 今回は、EVの600kmドライブを通して編集部員が感じた、その問題点について触れていきたい。 文/ベストカー編集部 写真/西尾タクト ■致命的に遅い充電時間! お役人は一度体験するべき!! さて、EVの問題点というと、高額であることを挙げる読者諸兄もいるだろうが、今回は価格面については置いておきたい。正直、高かろうが、安かろうが、今回取り上げる問題点は変わらない。 さて、そんなEVで最大の課題といえるのが充電速度と口数だ。 現行型のEVは、たとえば一充電走行距離が487km(カタログ値)のスバル ソルテラ ET-HSであれば、満充電の場合、エアコンなどを使
2024年6月18日、トヨタ自動車は株主総会を開会した。SNSでは豊田会長への「モータースポーツは道楽じゃないのか」という質問が話題になっている。しかし豊田会長がどのようにその質問に答えたのかはなかなか見えてこない。ベストカーWebでは当日の様子をお届けしたい。 文:ベストカーWeb編集部/写真:TOYOTA トヨタ自動車の株主総会。タイミングからしても株主からは認証不正報道の質問も多くあり、佐藤恒治社長を筆頭にお詫びと経緯説明をするシーンもあった。 ただやはり株主総会としてはその4兆円超の業績に触れるシーンも多くあり、さらにマルチパスウェイ戦略など多岐にわたった。そのなかで多くのクルマ好きが「えぇっ?」となる株主からの質問があった。 「認証不正報道でショックを受けて。内部統制が効いていなかったり、ガバナンス不全ではないか。背景にあるのは、モータースポーツはじめ様々な取り組みに時間を使い過
ドイツから自動車シートを手がけるレカロが破産したという報道が寄せられている。レカロといえば、WRXやコペン、スイフトスポーツ、GT-R NISMOなど、多くの日本車も採用してきた名門。はたして影響はないのだろうか? 文:ベストカーWeb編集部/写真:Adobestock(トビラ写真=Artem@Adobestock)、ダイハツ、ベストカーWeb編集部 レカロといえば泣く子も黙る自動車用シートの老舗。もともとは1906年、ヴィルヘルム・ロイターが起こした馬車の架装事業が祖業で、その後は自動車の車体設計や生産に進出した。 とはいえ第二次世界大戦が終わると、自動車のシャシーと上屋を分業するクルマ作りは終わりを告げる。そこでロイターは車体生産や内装部門をポルシェに売却し、シート専業メーカーとして再スタートを切る。ここで元の社名(ロイター・カロッスリー)の頭文字から付けられた名前がレカロだ。 レカロ
羽田空港が混雑している。中でもすごいのが駐車場で、空港内の駐車場は朝6時台にはもう満車という事態が頻発している。あてにしていたパーキングに入れない! そんな時どうすればいいの!? 文:ベストカーWeb編集部/写真:Adobestock、ベストカーWeb編集部 もうすぐお盆。駅や空港が大混雑する時期だが、羽田空港を利用する人の悩みのタネが駐車場だ。夏休みに入った羽田はすでに混雑期にあり、朝6時台には空港内のP1~P4駐車場が全部満車という事態が起きている。 そこで、羽田にクルマに出かけて駐車場が満杯だったときの対処法を考えてみたい。 最初に頭に入れておきたいのは、羽田の空港駐車場の混雑状況はホームページでリアルタイムに確認できるということ。だから現地について慌てるのではなく、空港へ向かう途中で状況を把握するようにしたい。 ホームページでP1~P4がすべて満車と判明したら、まず第3ターミナル(
BEVの駆動用バッテリーをその場で交換する全自動交換ステーションの実証実験が開始された。およそ5分で交換できるという(IM Imagery@Adobe Stock) エネオスなど3社は、BEVの駆動用バッテリーをその場で交換する全自動交換ステーションを開設しました。交換にかかる時間は約5分とされ、充電よりもはるかに効率的な方法と見られています。 ●片岡氏のコメント 鉛電池を積んでいる時代のBEVは、駆動用バッテリーを充電済みのものと交換し、満充電に近い状態にして走らせていた。日本EVクラブ主催のEV耐久レースでも、電欠状態が近くなると途中でバッテリーを載せ替えたものだ。 京都に開設したバッテリー全自動交換ステーションは、協賛するタクシー大手のエムケーホールディングスがステーション用地を提供し、バッテリーを交換できるようにリーフのタクシーも改造した。 バッテリー交換システムは、米スタートアッ
運輸業界の運転士不足はどうなってしまうのか。代表的なドライバーという職種が以前はどうだったのかを振り返りながら、今後を考える参考にしていただきたい。 文/写真:古川智規(バスマガジン編集部) (写真はすべてイメージで本文とは関係ありません) トラックドライバーは、以前は「しんどいけど数年間頑張れば家が1軒建つ」と言われるほど高給だった。働き方改革という言葉はなく、ブラックという言葉もなかった。現在の基準に当てはめれば今よりもブラックだったのかもしれない。しかし、その分だけ収入があったので例えば家を建てるためにドライバーは若いころから頑張った。 タクシードライバーはバブル期が頂点だったが、いくらでも長距離客がいて会社幹部でなくてもタクシーチケットを持っていて会社の経費でタクシーを使いまくっていた。誤解を恐れずに書くと、深夜の女性客はよく乗車拒否されたものだ。 1万円紙幣を振っても流しのタクシ
米国の非営利団体組織「コンシューマーズ・ユニオン」が運営する『コンシューマー・レポート(CR)』は、自動車の購入に関するアドバイスを求める消費者にとって不可欠な情報サイト/雑誌だ。CRは毎年、独自の試験・調査に基づく「最も優れた自動車」を発表していることで知られているが、彼らが公表する「最も酷い自動車ブランド」もまた同様に、新しい乗用車やピックアップトラック、SUVを購入する人にとって必須の情報である。 この記事では、CRが挙げている2024年版「購入を避けるべき5つの自動車ブランド」と、それら各ブランドに対する筆者の見解を紹介する。 リビアン:55点 リビアンは確かに、2009年の設立当時は、電気自動車(EV)の世界に革新的な新風を巻き起こすと歓迎された。しかし、同社のいくつかのクルマは、特にフロントから見ると、筆者には進歩してないコンセプトカーのように見える。 リビアンR1S(Rivi
フランスのパリで2024年2月4日、SUVへの規制として駐車料金を3倍にするかどうか、住民投票が実施された。その結果、賛成が54.55%となり、法的拘束力こそないが同年9月1日から実施されることに。国沢光宏氏が持論を語る! 文/国沢光宏、写真/AdobeStock、ベストカー編集部、プジョー いやいや驚きました! フランスのパリ市はSUVの駐車料金を3倍にするかどうかの住民投票を行った結果、2024年9月から中心部の駐車料金を1時間あたり6ユーロ(約960円)から18ユーロにすると決定した! 18ユーロといえば約2900円! 東京では六本木や赤坂の異常に高いコインパーキングに匹敵するレベルだ。ただし、投票率は6%以下と低く、賛成票も55%とのこと。いささか強引過ぎる決定に思える。なぜか? 日本だとあまり知られていないことながら、ここにきて欧州では一部の環境派からSUVバッシングが始まってい
一般社団法人日本書籍出版協会が、同協会が刊行している『これから出る本』を2023年12月下期号をもって休刊すると発表しています。 『これから出る本』は同協会会員社の近刊予定書籍を掲載対象とする情報誌です。出版物の普及・増売・流通の円滑化等を目的として、1976年5月に創刊されました。 一般社団法人日本書籍出版協会 https://www.jbpa.or.jp/ https://www.jbpa.or.jp/pdf/database/korehon20231124.pdf ※お知らせ欄に「「これから出る本」休刊のお知らせ」とあります。二つ目のURLはお知らせの全文[PDF:1ページ]です。 これから出る本(一般社団法人日本書籍出版協会) https://www.jbpa.or.jp/database/publication.html
世界各地でEVに異変が起きている。今度は大御所メルセデスが2030年の完全電動化を撤回すると発表した。こうなると、EV化の波に乗らなかった日本のクルマメーカーは正しかったのではなかろうか? 文/ベストカーWeb編集部、写真/メルセデスベンツ 2021年7月、「2020年代の終わりまでに、すべての販売車種を完全電気自動車(BEV)にする」と発表したメルセデスベンツ。そのドイツの大御所が宗旨替えを表明した。 それが明らかになったのは、2023年2月22日にドイツ・シュツットガルトで開かれた同社の2023年通期の決算説明会。壇上に立ったオラ・ケレニウスCEOが「市場に製品を押し付けてまで、人為的にこの目標を達成しようとするのは理にかなっていない」とスピーチしたのだ。 同社は2024年のxEV(電動車両の総称)のシェアが想定したようには伸びず、約19~21%にとどまると予想。その結果、来年度のグル
商船三井がポルシェを相手取り、損害賠償訴訟を起こしたことが判明。2022年に発生した大西洋上での運搬船火災が発端となっているが、合わせてフェリー各社が現在EVの無人運搬を休止しているという。その真相やいかに? 文/国沢光宏、写真/ベストカー編集部、AdobeStock(トビラ写真:Slava@AdobeStock) いつの間にか日本中の中長距離フェリー会社が「電気自動車の無人運送お断り!」になっていることをご存じだろうか? 例えば、大手SHKグループの『東京九州フェリー』では「当面の間、無人車航送に関して輸送上の確認が必要になるため電気自動車の乗船受付を一時休止いたします」。オレンジフェリーも「無人車航送における電気自動車の引き受けを休止いたします」。 特定のパワーユニットを指定し、運ばないという措置、今まで聞いたことがない。フェリー会社に聞いても明確な理由を教えてくれない。電気自動車の保
電気自動車(EV)のオーナーは、所有するEVがメーカーの宣伝している航続距離を実現していないことに気づいているだろう。この所見は、バイアスのかからない製品調査で知られる独立非営利会員組織『コンシューマー・レポート(CR)』による最近のテストによって裏付けられた。同団体は匿名で購入した22台のEVをテストし、「高速道路で走行した場合、ほぼ半数が米国環境保護庁(EPA)の公称航続距離に達しなかった」ことに気づいた。 CRは、「70mph(約113km/h)の一定速度で高速道路を走行した際、テストした車両の中には、宣伝されている航続距離から最大50マイル(約80km)短かったものもあれば、宣伝された航続距離を超えるものもあり、そのうちの1台は70マイル(約113km)以上も長かった」と述べている。同団体は、このことが消費者にとって大きな問題であると指摘する。なぜなら、ハイブリッド車を含む従来の内
ダイハツ不正の状況について国交省から最初の「ご沙汰」が出た(※)。内容をチェックすると「3車種の型式認定を取り消す手続きを始める」というもの。この件、すでに多くのメディアはニュースとして伝えているけれど、「キリンを見たことが無い人」にキリンの説明をするようなもので、理解しにくい。現在の状況と、今後のダイハツの動きがどうなるか、日本語に訳して紹介してみたいと思う。 文/国沢光宏、画像/ベストカー編集部、ダイハツ ※…2024年1月16日、ダイハツ工業へ立入検査を実施していた国土交通省は調査結果を通達。「3車種(ダイハツグランマックス/トヨタタウンエース/マツダボンゴ)の型式認定取消」、「新たに14件の不正を確認」、「是正勧告(1カ月以内の再発防止策提出)」、「2車種(ダイハツキャスト/トヨタピクシスジョイ)のリコール指示」の4件を公表した 【画像ギャラリー】ダイハツ認証取消車種(グランマック
6月3日、トヨタ自動車は1月から進めてきた型式指定申請に関する調査の中間報告を行った。その結果、数万件の中から6件の不適切事案が見つかったというのだが、はたしてその内容と影響はどれほどのものなのだろうか。国沢光宏氏に分析してもらった。 文:国沢光宏/写真:トヨタ自動車、ベストカーWeb編集部 ダイハツ不正問題を受け、国交省は自動車関連企業に「3ヶ月を目処に認証申請の不正を総点検しろ」という指示を出していた。本日より各社から五月雨式に状況説明があると思う。そんな中、トヨタは数万件前後の実験、試験データの全てを再確認し、6件見つかった不適切事案の詳細を公表している。具体的な内容は以下の通り。 1)エアバッグのタイマー着火させたデータをマイナーチェンジ車の認証申請に使用(2014年クラウン/2015年アイシス)。 2)歩行者保護の試験を規定と異なる厳しい角度で行う(2015年カローラ)。 3)歩
クルマと道路は切っても切り離せないもの。交通ジャーナリストの清水草一が、毎回、道路についてわかりやすく解説する当コーナー。今回は慢性的な渋滞が問題になっている東名高速の対応策の結果と次の問題について考察していく。 文/清水草一、写真/フォッケウルフ、出典/NEXCO中日本 ■付加車線設置による渋滞対策は残念な結果に 全国で高速道路ネットワークが充実し、恒常的な渋滞が徐々に減少するなか、神奈川県内の東名高速道路では、コロナ明け後、渋滞の悪化が著しい。 その背景には、圏央道沿道への巨大物流拠点の集中や、首都高・横浜環状北西線の開通によって、東名への流入交通量が増加したという外部要因があるが、付加車線の設置による渋滞緩和策が機能していないのも事実だ。 この3月、国交省が主催する「神奈川県渋滞ボトルネック検討ワーキンググループ」の第6回会合が開かれたが、その内容を知り、「彼らはこの8年間、いったい
中国で壮絶なクルマの値下げ競争が起きている。その中心にいるのがご存じBYD。なんと160万円というプラグイン・ハイブリッドを売り出して、ライバルを潰しにかかる作戦だ! 文/ベストカーWeb編集部、写真/BYD Auto 中国の自動車産業は、歴史的にいくつかのステップを踏んできた。海外資本の力を借りたトラック生産に始まり、海外メーカーとの合弁会社の設立、そこで技術を蓄積して自国企業を育て、世界的な脱炭素の流れに乗って一挙に電動化を進めるという流れだ。 最近、そのステップが新しいフェーズに入ったように感じる。育った自動車メーカーをふるいにかけ、日本でいうトヨタ、日産、ホンダのようなトップメーカーを生み出そうという生き残り競争が始まったのだ。その競争のトップを走っているのが、ご存じBYDである。 BYDは1995年、電池生産を祖業として深圳で生まれた会社だが、電動化が進む自動車産業の中でこの「生
絶滅危惧種と言われていたスポーツカーだが、2024年を皮切りに日本のスポーツカーは黄金の5年間を迎える。特に山場と言えるのは、トヨタ往年のビッグネームたちの相次ぐ復活だ。注目のコンパクトスポーツたちをご覧いただこう!! ※本稿は2024年5月のものです 文・予想CG:ベストカー編集部/写真:トヨタ・ダイハツ・ベストカー編集部 ほか 初出:『ベストカー』2024年6月26日号 2026年もトヨタの勢いは止まらない。かつて一世を風靡したビッグネームが復活を予定しているのだ。 ビッグネーム復活モデルの注目はMR2とGRスターレット。ともに3気筒ガソリンターボでMR2は1.6L、GRスターレットは1.3Lを搭載する。 別記事のスクープ情報でも詳しくお伝えしているが、この1.3Lターボはトヨタ、ダイハツ、スズキの共同開発スポーツにも使われ、トヨタはS-FR、ダイハツは新型コペン、スズキはカプチーノの
高速自動車国道の本線車道で速度指定のない区間では、普通乗用車の最高速度は100km/h、最低速度は50km/hと定められている。つまり遅すぎてもNGになる 我が国の道路には法定最高速度が設定されている。このことはほとんどの人が知っているが、実は法定最低速度も設けられている。 まずは最高速度だが、これは一般道や高速道路における走行速度の上限のこと。これを上回ってしまうと交通違反になり、罰金などのペナルティがある。 そしてもうひとつが最低速度だ。こちらは高速道路や自動車専用道路に設けられる制限で、極端に遅い速度で走って交通の流れを妨げるなど、結果的に危険を招く行為を規制するためのものだ。 どうしても「スピード違反=速度超過」というイメージを持ってしまいがちだが、スピードが遅すぎても違反なるケースがあることを知っておいて損はないだろう。 我が国では、一般道で普通乗用車が出せる最高速度は60km/
「芸能活動と法」を特集する法律情報誌『ジュリスト』2024年3月号(有斐閣)が、2月24日(土)に刊行される。 「SNS上での誹謗中傷問題と芸能人」「不適切表現の『封印』と『表現の自由』」「芸能人のAIアバターとプライバシー・肖像権」など、芸能活動を巡る問題について、法的な視点から議論・検討する。 弁護士の福井健策、寺内康介らも参加『ジュリスト』は、1952年(昭和27年)に創刊された総合法律雑誌。 2012年にリニューアルし、現在はビジネスロー(ビジネスに関わる法律分野)を中心とした特集と判例記事などを掲載している。 表紙によれば、同誌2024年3月号の掲載内容は以下の通り。 【『ジュリスト』2024年3月号】 特集「芸能活動と法」 ・福井健策/佐藤大和/宍戸常寿/中井秀範/三尾美枝子 [座談会] 芸能活動と法―エコシステム, 文化政策, ルールメイキング 小林利明 芸名 グループ名とパ
コンプライアンスに対する意識が高くなっている昨今ですが、クルマに関しては、守られていないルールがまだまだ多いように思います。クルマの運転で守らなければならないのは、信号や最高速度、一時停止などだけではありません。「知らなかった」や「みんなやっているし」では済まされない、よく見かける法令違反を振り返ります。 文:エムスリープロダクション アイキャッチ画像:Adobe Stock_akiyoko 写真:Adobe Stock、写真AC ガソリンスタンドでエンジンかけたままで給油 セルフサービスのガソリンスタンドで、クルマを停止させたあと、エンジンを止めることなくクルマから降り、給油を始める――。何気なくやってしまいがちな行為ですが、これは、消防法に基づく危険物の規制に関する政令(取扱いの基準)第27条6の1において「自動車等に給油するときは、自動車等の原動機を停止させること。」と定められている
2024年1月12日、東京オートサロン2024(幕張メッセ)のマツダブースで開催された記者発表会にて、マツダの毛籠勝弘代表取締役社長は「今年2月1日より、ロータリーエンジンの開発グループを立ち上げます」と発言。あまりの発言に信じられず近くの広報部員に確認したところ、「確かに言いましたね」とのこと。マジか。マジでした。以下速報でお伝えします。 文、写真/ベストカーWeb編集部 【画像ギャラリー】マツダの最高に美しい「アイコニックSP」と毛籠社長画像ほか(10枚)画像ギャラリー ■キッカケはイベントとモビリティショーの「アイコニックSP」 記者席に動揺が走り、「本当…なのか??」という発言が漏れた。前述のとおり、マツダ毛籠社長が(この21世紀も1/4を経過しようという時期に)新規でエンジンの開発チームを立ち上げる、と発言したのだ。それもロータリーエンジンの。いや、ロータリーエンジンだからこそ、
北海道札幌で2023年11月14日にジムニーからタイヤが脱落、そして幼稚園児に直撃するという痛ましい事故が起きた。報道を見る限りワイドスペーサーを使用した個体で、軽自動車ナンバーながらオーバーフェンダーが装着されているようだ。違法改造の有無はわからないが、今だからこそ「ハミタイ」は許さないという認識のもとこの記事を掲載します。 文/ベストカーWeb編集部、写真/AdobeStock(トップ画像=yo camon@AdobeStock) ※画像はすべてイメージです。この記事は2022年8月の記事の再掲載です まず最初に断っておきたいのがこの記事はカスタムを否定するものではないということ。ジムニーは車高を上げるリフトアップ、マフラーを変える、タイヤを変えるなど多くのカスタムが楽しめる「素材」でもある。 チューニングメーカーや4WDショップからは多くの車検対応カスタムパーツが販売されているし、ア
メルセデスベンツの最上級EVサルーンのEQS。鳴り物入りで登場したがまだまだEVの浸透が微妙な日本ではあまり見ない。新車価格1500万円以上のクルマで庶民には雲のまた上だが、なんと1年落ち中古車がコミコミ600万円台という。おいおい、買取価格どうなっちゃってんの?? 文:ベストカーWeb編集部、画像/メルセデスベンツ 中古車サイトパトロールは自動車メディアの編集部員にとってはルーティンなのだが、なんとメルセデスのEQSが激安になっている。 EQSといえばEVのSクラスという認識がすんなりくるが、新車価格はだいたい1500万円ほどするクルマだ。しかも今回の個体はAMGパッケージとリアコンフォートパッケージが装着されている中古車個体としては「テッパン」な人気仕様。 中古車サイトを見てみると2023年式、1年落ちの1.4万km走行でなんと価格はコミコミで650万円ほど。もちろん修復歴なし。ちなみ
百年に一度の「モビリティ革命」が進むなか、本来であれば「日本の基幹産業を守る」という目標へ向けて一丸となるべきはずが、どうにもチグハグに見える日本自動車界と大手メディア。競争も大事だけど協調も重要、そんな思いから、「自動車界」と「経済界」の双方に詳しいジャーナリストの池田直渡氏に、脱炭素やBEV社会に関しては、なぜこんな誤解やすれ違いが起きているのか、どう理解すべきかを、丁寧に、骨太に、語っていただく短期集中連載をお届けします。まずは「第一回」の前編をお届けします。 文/池田直渡、写真/ベストカー編集部、AdobeStock ■「日本の産業界は、またもや同じ過ちを繰り返すのか」 「世界はすでにBEVに舵を切った。日本の自動車産業だけが井の中の蛙で、世界の変化を受け入れず、旧来の利権構造にしがみついている。新しいプレイヤーを否定しバカにしている間に置いて行かれる構造は家電業界で見たばかり、日
2023年10月13日、国土交通省は会見を開き、今夏ビッグモーター社の全国34事業場へ行った抜き打ち立ち入り検査の結果を発表、34事業場すべてで法令違反が見つかり、全事業場に事業の停止、うち12の事業場に指定工場の「指定取消」措置を実施する方針を発表した。 文/ベストカーWeb編集部、写真/AdobeStock@WATA3 ■「まさかそこまではやらないだろう」に立脚した制度 「34の事業場すべてにおいて法令違反が確認され、そのうち12の事業場において指定工場に、最も重い処分である”指定取消”に相当する法令違反が認められたことは、きわめて遺憾だと考えています。」 本日、国交省会見室で実施された記者会見で、斉藤鉄夫国土交通大臣は上記のように語った。民間車検場は、違反行為にともなう点数の合計が360点以上になると道路運送車両法に基づいて「指定取消」処分を受けるが、事務方の説明によると、今回法令違
バスの運転士が不足している中で、外国人観光客が多く押し寄せて、そうでなくても混雑する路線バスがオーバーツーリズムで大変なことになっている地方もある。根本的な解決には運転士を増やしバスの台数を増やすことなのだろうが、今すぐにできることはないのだろうか。 文/写真:古川智規(バスマガジン編集部) (詳細写真は記事末尾の画像ギャラリーからご覧いただくか、写真付き記事はバスマガジンWEBまたはベストカーWEBでご覧ください) 1台のバスで大量輸送できる連節車を走らせる事業者が増えてきている。概ね都市部のBRTとしての運行が多い。車種にもよるが、輸入車の場合は日本の保安基準や規格等に合わないため、個別に許可を取り運行している。 連節車は一人の運転士で一般的な路線バス約2台分の乗客を乗せることができるので、事業者にとっては願ってもない車両ではある。しかし問題がないわけではない。 前述の通り、車種によっ
スキーにスノーボード、雪を見ながらの温泉など、楽しみな冬のレジャーは数多くあるが、心配なのは雪道でのクルマの運転だろう。そこで今回は、スタックや立ち往生が増える雪道で、脱出を助けてくれる魔法のボタンを皆さんにご紹介しよう。 文/佐々木亘、写真/Adobe Stock(トップ画像=smoke@Adobe Stock) 【画像ギャラリー】あぁハマった……クルマが動けなくなったらアレを押す? JAFを呼ぶ前にできることとは?(9枚)画像ギャラリー ここ10年の間に販売されたクルマの大半には、あらゆる電子制御が搭載されている。アンチロックブレーキシステム(ABS)やタイヤの空転を防止するトラクションコントロール(TCS・TRC等)、横滑り防止機能(VSC等)が主なものだ。 これらの電子制御は、統合制御され、車両の急激な挙動変化を抑制する安全装置として働いている。 ラフにアクセル・ブレーキペダルを踏
北陸新幹線の延伸開業に伴い周辺環境も大きく変わり、連日話題に事欠かない日々が続いた。いいニュースの裏でわずか2ヵ月半で運行を終えたバスがある。どういうことなのか、乗車してきたのでレポートする。 文/写真:東出真 編集:古川智規(バスマガジン編集部) (詳細写真は記事末尾の画像ギャラリーからご覧いただくか、写真付き記事はバスマガジンWEBまたはベストカーWEBでご覧ください) 4月末に筆者は金沢駅に降り立った。世間はゴールデンウィークに入り、金沢駅は多くの観光客で賑わっていたが、さすがに23時を過ぎるとコンコースを行き交う人も少なくなっていた。 新幹線の改札口に掲げられた行先表示も富山行きの最終つるぎが出ているのみである。そんな終電の近い時間帯で、西口にある高速バス乗り場へと向かうと雨の続く中で1台のバスがやってきた。これが今回乗車するバスである。 ■新幹線最終接続バス このバスは、かがやき
4月の北京自動車ショーでヴェールを脱いだBYDの新型プラグイン・ハイブリッド「秦L」が、1か月も待たずに発売された。このクルマ、なんと理論航続距離が2100kmもあって、価格が220万円からというのだ。日本車ははたして付いていけるのだろうか? 文:ベストカーWeb編集部/写真:BYD まず秦Lの立ち位置から。BYDの本国の乗用車ラインナップは、中国王朝の象徴ともいえる龍をモチーフにした「王朝」シリーズと、海洋生物の伸びやかさをモチーフとした「海洋」シリーズに分けられる。 秦Lは前者の王朝シリーズに属する中型セダン「秦」に追加されたロングホイールベースバージョンだ。 ボディサイズは全長4830mm、全幅1900mm、全高1495mmだから、車格的にはトヨタのカムリとほぼ同等。ホイールベースは2790mmと思ったほど長くはないが、ベース車の秦が2718mmだから78mm延びたことになる。 すご
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