昨年度の病院収支 国公立は赤字 民間は黒字 | NHKニュース
全国の医療機関の昨年度、平成30年度の収支は、国公立の病院では人件費の増加などで赤字の状態が続く一方、民間病院は黒字だったことが分かりました。 医療機関に支払われる診療報酬の改定に向け、厚生労働省は、昨年度、平成30年度の医療機関の経営状況を調査し、13日に開かれた中医協＝中央社会保険医療協議会に報告しました。 それによりますと、病床数が20床以上の「一般病院」全体の収支は平均で9637万円の赤字で、前の年度よりも1025万円改善したものの、赤字の状態が続いています。 これを経営主体別に見ますと、国立病院が平均で１億7391万円、公立病院が６億4195万円の赤字だった一方、医療法人が経営する民間病院は5290万円の黒字でした。 また、病床数が19床以下の「一般診療所」は、前の年度よりやや減ったものの1785万円の黒字でした。 このほか医師の平均年収は、民間病院の勤務医が1641万円、公立病
東京医科歯科大学は7日、大腸に炎症ができる難病の「潰瘍性大腸炎」の治療を目指す臨床研究で、患者に自身の腸の組織から培養した「ミニ臓器」を初めて移植したと発表した。患者は無事に退院しており、今後約1年かけて治療の安全性や効果を調べる。根治につながる治療法の実現を目指す。潰瘍性大腸炎は消化管に慢性の炎症を起こす難病で、国内の患者は22万人以上と推定される。ステロイドや免疫調節薬などによる従来の治療
新型コロナウイルスの治療薬として期待されている「レムデシビル」について、ＮＩＨ＝アメリカ国立衛生研究所などの研究グループは、患者の回復期間を短縮する効果が見られたとする臨床試験の結果を発表しました。 22日、ＮＩＨなどの研究グループは、アメリカの医学雑誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に臨床試験の初期段階の結果を発表しました。 試験は主に症状の重い患者およそ1000人を対象に行い、レムデシビルを投与するグループと、そうでないグループに分け、薬を10日間投与したあと、およそ4週間にわたり経過を観察しました。 その結果、退院できる状態になるまでの期間の中央値は、レムデシビルを投与されたグループが11日で、投与されなかったグループの15日より4日短かく、患者の回復期間を短縮する効果が見られたとしています。 また、試験開始から14日後に死亡した患者の割合は、レムデシビルを投与し
安倍晋三首相の持病である「潰瘍性大腸炎」は大腸に炎症が起きて大腸の粘膜が傷つき、ただれたり潰瘍ができたりする。腹痛や下痢、血便などが主な症状だ。欧米で多いが、日本でも患者が増えており推定約22万人に上る。発症原因は分かっておらず、食生活の欧米化や遺伝子など複数の要素が絡んでいるとみられる。安倍首相はこの病気の症状悪化により2007年9月、第1次政権の任期途中で辞任した。08年1月の月刊誌「文芸
長寿社会のリアル～迫る「老老医療」の危機
人類未踏の領域に達しつつある日本の高齢化。官民挙げて活力ある長寿社会を目指すが、道のりには多くの壁が待ち受ける。そのひとつが医療だ。財政危機とは異なる理由で、十分な医療を受けられなくなるリスクが膨らむ。老いた医師も増え、体力面から診療に充てる時間がどんどん短くなるからだ。「老老介護」ならぬ「老老医療」――。日本経済新聞の分析によると、今後は大都市圏でも過疎地並みに医師の不足感が強まる地域が続出する見通しだ。カギを握るのは看護師の活用やオンラインによる遠隔診療。思い切った規制緩和で医療現場の生産性を高める処方箋が欠かせない。
介護人材の不足が続く中、厚生労働省は、ケアマネージャーの収入を安定させるため、担当する案件が40件を超えると介護報酬を半額にする仕組みなどを見直す方針を固めました。 居宅介護支援を巡っては、全体的な収支が赤字でケアマネージャーが不足する要因になっていると指摘され、厚生労働省は介護報酬の算定方法を見直す方針を固めました。 現在は、サービスの質を確保するため、1人のケアマネージャーが担当する案件が40件を超えると1件当たりの報酬が半額になり、60件を超えると3割に減額されますが、この基準を改めることにしています。 一方で、業務が増えることで質が低下しないよう、オンライン会議システムを活用したり、事務職員を配置したりすることを条件にする方針です。 また、ケアマネージャーが1人暮らしの高齢者の通院に付き添って医師に体調などを説明することも多く負担になっているとして、新たに報酬を算定することにしてい
意図しない妊娠を防ぐための「緊急避妊薬」について、厚生労働省は6月に検討会を開いて、薬局での販売を解禁するか議論を本格化させる方針を決めました。 緊急避妊薬は、性行為から72時間以内に服用すれば妊娠を一定程度防げますが、国内では医師の処方箋が必要です。 女性の支援団体からは、診察を負担に感じて受診をためらううちに妊娠してしまい、中絶手術を余儀なくされる女性も少なくないことに加え、性被害に遭っても対応できる医療機関を身近で見つけられない人もいるとして、薬局での販売を解禁するよう求める声が出ています。 去年12月には、研修を受けた薬剤師から十分な説明を受けて対面で服用することを条件に、解禁を検討することが政府の男女共同参画基本計画に盛り込まれましたが、関係者によりますと、厚生労働省が来月7日に検討会を開いて本格的な議論を始める方針を固めたということです。 4年前にも同じ検討会で薬局での販売を認
手足が震えたり、体が動かなくなったりする難病、パーキンソン病の患者に対し、遺伝子を投与することで脳の指令を伝える物質を出すよう促す国内で初めての治験を自治医科大学のグループが始め、17日、患者への投与が行われました。グループは安全性と有効性を確認して、将来の治療につなげたいとしています。 パーキンソン病は、脳内の神経細胞が徐々に失われることで神経伝達物質の「ドーパミン」が作れなくなり、手足が震えたり、体が動かなくなったりする進行性の難病で、厚生労働省によりますと患者は国内に14万人余りいます。 自治医科大学附属病院のグループは、長期間にわたって症状の改善を目指そうと、脳内に遺伝子を投与することでドーパミンが出るように促す国内で初めての治験を計画し、17日、50代の男性患者に対し、脳に直接投与する手術を行いました。 治験では人体に無害なウイルスを使って遺伝子を狙った場所に送り込むということで
人の腸内には1000種類、40兆個以上の細菌がすみ着いている。この腸内細菌を難病の治療に生かす取り組みが広がってきた。1月からは「潰瘍性大腸炎」に対する先進医療がスタートした。米国やオーストラリアでも別の腸炎の治療法が規制当局から承認を取得した。がんや精神疾患など様々な病気への有効性も期待されている。「まさかこんなに症状が改善するとは思わなかった」。福島県で飲食店を経営する50代の佐川達也さん
インフルエンザや新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ最も効果的な方法の一つは、手を洗うことだ。これに異論を唱える人はほとんどいないだろう。米疾病対策センター（CDC）は、せっけんを使って20秒間手を洗い、流水ですすぐよう推奨している。だがこうしたアドバイスは、いつの時代も常識だったわけではない。19世紀においては、むしろ非常識ですらあった。1840年代のヨーロッパでは、子どもを産んだばかりの母
「小胞体ストレス応答」と呼ぶ生体の仕組みを創薬に役立てる研究が進んでいる。糖尿病や神経難病などを対象に、国内のスタートアップが2024年にも臨床試験（治験）の開始を目指す。既存薬の作用にこの仕組みが関わっていることも分かってきた。原理を解明した日本人研究者はノーベル賞候補とも目されており、治療の有望な標的として注目を集めている。小胞体は細胞の中でたんぱく質を合成する工場として働く。そしてたんぱ
「経過は順調だ」。大阪大学の澤芳樹教授らは2020年12月、iPS細胞から作った「心筋シート」を重い心臓病の患者に移植する世界初の手術を3人に実施したことを報告した。19年末に始めた医師主導臨床試験（治験）は前半を終えた。iPS細胞の臨床応用は広がっている。心臓病のほか加齢黄斑変性など目の病気、パーキンソン病、がんなどの治療を目指す臨床研究や治験が進む。安全性や効果を示せるかが注目されている。【前回記事】京都大学の山中伸弥教授がiPS細胞の作製法をマウスで発見したのは06年。山中教授は12年にノーベル生理学・医学賞を受賞した。政府は13年、iPS細胞を使う再生医療の実現に向け、10年間で1100億円という巨額の投資を決めた。皮膚などの体の細胞から胚性幹細胞（ES細胞）のような万能細胞を作るという山中教授の発想は斬新なものだった。研究計画を審査した岸本忠三・阪大特任教授が可能性に注目するなど
安倍総理大臣は、10代のころから、大腸の粘膜が炎症を起こし、激しい腹痛や下痢を繰り返す難病、「潰瘍性大腸炎」を抱えてきました。 そして、8年前、平成24年12月に再び総理大臣に就任し、第2次政権を発足させて以降は、炎症を抑える新薬によって、症状は安定してきたものとみられ7年8か月におよび、政権を担ってきました。 しかし、関係者によりますと、ことし6月の検査で、異常が見つかり、今月17日に慶応大学病院で行った検査では、症状が悪化していることがわかったということです。 その1週間後の検査では、投薬治療で症状の改善がみられたものの向こう1年間、投薬治療が必要だと診断されたということです。 このため、安倍総理大臣としては、「体調が万全でない中、政治判断を誤ることがあってはならない」と考え、総理大臣を続けることが難しいと判断したものとみられます。 潰瘍性大腸炎は、大腸の粘膜が炎症を起こし、激しい腹痛
高血圧の診断基準は国内では最高血圧140以上などとなっていますが、東京大学などのグループが200万人余りのデータを分析したところ、これより低い値でも心不全などのリスクが高まっていたとする研究結果を発表しました。 この研究は、東京大学医学部附属病院循環器内科の金子英弘特任講師らのグループが海外の学術誌に発表しました。 高血圧と診断して治療を開始する基準は、日本では最高血圧が140以上、もしくは最低血圧90以上となっていますがアメリカでは、それぞれ130以上、80以上とより厳しい基準になっています。 これについてグループが国内の219万人余りの健康診断のデータを詳しく分析したところ、最高血圧が130台、もしくは最低血圧が80台の人は、いずれもそれより低い人と比べて、心不全のリスクが1.3倍、心房細動のリスクが1.2倍になっていたということです。 日本高血圧学会のガイドラインでも正常な血圧の範囲
ダン・ウォルドリップ氏（49）は18年間、断続的に痛みを感じていた。健康だった27歳のとき、芝刈りをした翌朝、ベッドから起き上がれないほど腰がひどく痛んだ。その後は、調子の良いときが数週間続いたり、刺すような痛みや鈍痛に何日も襲われたりするなど、断続的な痛みに悩まされた。カイロプラクティック、鍼（はり）治療、理学療法、鎮痛剤など多くの治療に何千ドルも費やした。南アフリカに出張した際には、わらに
何かが変だった。科学者たちは口々にそう語った。私たちをむしばむ病魔が時刻を知り、牙をむく時機をうかがっているかのようだった。病気にかかりやすい時間帯の謎に迫った。悪性腫瘍の一種であるメラノーマをネズミで観察する実験をスイス・ジュネーブ大学のクリストフ・シャイアマン博士らは進めていた。妙だったのは「ネズミにがん細胞を入れる時間帯が違うと腫瘍の増え方が変わる」。一部のがん患者ではメラノーマをたたく
新型コロナウイルスの感染拡大で、医療従事者や医大生向けの実習風景が変化している。患者との接触を避けるためICT（情報通信技術）を駆使。仮想現実（VR）やシミュレーターを使った疑似治療を行い、特例的に解禁されたオンライン診療も積極的に訓練に取り入れる。コロナ禍を逆手に、テクノロジーと融合して進化する医療人材の育成現場を写真と映像で追う。エクモ操作 繰り返し学ぶ新型コロナウイルスによる重症呼吸不
「あの日本がこんなにてこずるとは。我々と同じく、緊急事態の宣言が遅かったからなのか」4月10日に大規模な行動制限に踏み切ったものの、新型コロナウイルスの感染者数が1万5千人を超えたインドネシア。政府高官は日本の状況を気にかける。中国から欧米へと広がったウイルスは、3月中旬には東南アジアでも感染が急拡大した。総じて医療水準に課題を抱える東南アジアは、欧米に近い厳格な都市封鎖に踏み切った。新規感
徐々に光を感じ取れなくなる「網膜色素変性症」という重い目の病気の患者に、iPS細胞から作った網膜の細胞を移植する世界で初めての手術を、神戸市の研究グループが今月行ったことがわかりました。 手術を実施したのは神戸市にある神戸アイセンター病院の栗本康夫病院長らの研究グループです。 この手術は、重い目の病気「網膜色素変性症」の患者にiPS細胞から作った「視細胞」と呼ばれる網膜の細胞を移植して安全性などを確認する臨床研究で、実施されるのは世界で初めてだということです。 グループによりますと、手術は今月行われ他人のiPS細胞から作った「視細胞」を直径1ミリ、厚さ0.2ミリのシート状にして移植したということです。 「網膜色素変性症」は徐々に光を感じ取れなくなり進行すると失明することもある病気で、国内におよそ3万人の患者がいるとみられますが、今のところ有効な治療法はありません。 グループは今後1年かけて
健保組合の実像 あなたの負担はどれほど増えた？
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名古屋大学などは子宮内膜症の発症を促す細菌を同定した。歯周病の原因となる細菌で多くの人が持っているものだった。子宮内膜症ではホルモン剤の内服による治療がされるものの、妊娠を希望する時期には使えない。研究成果は抗菌薬を使う新しい治療法につながると期待している。子宮内膜症は子宮内膜や似た組織が卵巣周辺など子宮外に存在して増えたり、大きくなったりする疾患だ。月経痛を伴い不妊の原因にもなる。生殖年齢に
がん免疫療法、効果判定早く 無駄な投薬抑制へ - 日本経済新聞
がん免疫療法の一つ「免疫チェックポイント阻害剤」の治療効果を予測する研究が進む。末期がんでも進行を止めたりがんが消えたりすると期待されるが、半数以上の患者では効果がない。早い段階で治療効果が予測できれば、無駄な投薬を防げる。副作用だけでなく、医療費の抑制にもつながると期待されている。免疫チェックポイント阻害剤は体内にある免疫の力を利用する抗がん剤の総称だ。がん細胞が免疫細胞にかけたブレーキを解
手術が困難ながんを音の一種である超音波で治療する技術の実用化が迫っている。ニッセイ・キャピタルなどが出資する新興ソニア・セラピューティクス（東京・新宿）は切除できない膵臓（すいぞう）がんを対象に臨床試験（治験）を開始した。超音波は抗がん剤と比べ副作用が少ない。診断装置などで強みを持つ日本の技術を生かせる可能性もある。ソニア・セラピューティクスは東京女子医科大学や東北大学などの技術をもとに202
地球の温暖化が生物の存在を揺るがそうとしている。生態系の均衡が崩れるばかりか、気温が限界を超えるだけで生物のあるべき姿すら一変してしまう。人類も例外ではない。これまでの暮らしや文化の存亡にもかかわってくる。豪雨が街を襲い、山火事が木々を焼き尽くす。異常気象を伝えるニュースが世界を駆け巡る。「このままでは人類が危うい」。米ジョンズ・ホプキンス大学のアルトゥーロ・カサデバル博士はいう。恐れているの
市場規模が670億ドル（約9兆6000億円）とも推定される治験分野にもデジタルテクノロジーの波が押し寄せている。新しい感染症などに対応するため新薬の早期投入が求められているが、治験は長い期間と巨額な費用がかかる。医療データを分析して条件に合う被験者を探すソフトウエアなど、治験を迅速・効率化するシステムの開発にスタートアップや大手IT（情報技術）企業が取り組んでいる。新型コロナウイルスの治療薬やワ
京都大学は8日、iPS細胞を発明した京大iPS細胞研究所の山中伸弥所長が、2022年3月31日付で退任すると発表した。山中氏は10年の研究所設立から6期12年にわたり、所長を務めた。後任にはiPS細胞の再生医療への応用を進める高橋淳教授が就任する。山中氏は今後もiPS研に残り、基礎研究に取り組む考えだ。山中所長は06年にマウスのiPS細胞、07年にヒトのiPS細胞の作製を発表した。あらゆる臓器
医療機関などで健康保険証としてマイナンバーカードを利用するプレ運用が3月4日に始まった。政府は3月末に医療機関など全施設の6割に関連システムの導入を目標としているが、2月時点で申し込み施設は全施設の3割と目標の半分にとどまり、早くも暗礁に乗り上げつつある。見積もりが補助金上限額を上回る健康保険証としてマイナンバーカードを利用できるようにするには、医療機関などが顔認証付きカードリーダーを導入す
ヒトのiPS細胞から骨と筋肉をつなぐ「けん」の細胞を作製し、アキレスけんが傷ついたラットに移植して歩く機能を回復させることに成功したと京都大学などのグループが発表しました。 これは京都大学iPS細胞研究所の池谷真准教授らのグループがオンラインで会見を開いて発表しました。 骨と筋肉をつなぐ「けん」は再生能力が低く、傷ついた場合に治療が難しい組織とされ、体の別の組織を使ったこれまでの治療法も合併症のリスクがあることなどが課題となっています。 グループは、ヒトのiPS細胞から作り出した「けん」の細胞300万個をアキレスけんが断裂したラットに移植して変化を調べました。 その結果、移植をしていないラットは歩く際に足のかかとにあたる部分が低く下がった状態となっていましたが、移植したラットでは、2週間後にはかかとの位置が2倍ほど高くなり、健康なラットと同じ程度まで回復したということです。 さらに、回復し
手術支援ロボットが本格的な普及期を迎えた。日本市場は米インテュイティブサージカルの「ダビンチ」が約20年間にわたってほぼ独占してきたが、川崎重工業やアイルランドのメドトロニックといった企業も参入してきた。手術の対象もがんに加えて整形外科やカテーテル（医療用細管）治療などへ広がっている。ロボット開発や利用の現場を追った。「患者の立場から見れば、選択肢が増えるのは良いことだ。引き続き選ばれる存在で
慶応義塾大学の岡野栄之教授（生理学）と中村雅也教授（整形外科学）らは14日、iPS細胞から作った細胞を脊髄損傷の患者に移植する世界初の手術をしたと発表した。計4人に移植する臨床研究の1例目で、経過は順調だという。1年かけて安全性や有効性を検証する。同日午前に開いたオンライン記者会見で、岡野教授は「やっと一例目の手術ができて、うれしく思う。様々な難関を乗り越え、ここまでやってこられた」と話した。
慶応義塾大学の研究グループは神経細胞のつなぎ目を修復する人工分子をつくり、アルツハイマー病や脊髄損傷のマウスで神経回路をつなぎ直す実験に成功した。研究は初期の段階で、神経疾患やけがの治療に向けてさらに研究を積み重ねる。ドイツ神経変性疾患センターや英MRC分子生物学研究所、愛知医科大学などとの共同成果で、米科学誌サイエンス（電子版）で28日に論文が公開される。開発した人工分子は神経細胞のつなぎ
尿の通り道などにできる尿路上皮がんの治療に、期待の新薬が登場した。アステラス製薬の「パドセブ」は、抗体と抗がん剤を結合させた新タイプの薬で、従来の抗がん剤や免疫薬が効かない進行した患者に使える。早期のがんや治療の初期段階から使うことを目指した臨床試験（治験）も日本や海外で進行中だ。治療法が限られていた尿路上皮がん治療の「主力薬」となる可能性がある。60歳代の男性は、腎臓の中にあって尿が通る腎盂
量子科学技術研究開発機構は31日、エーザイ、小野薬品工業、武田薬品工業と共同で、神経難病の患者の脳に蓄積する異常なたんぱく質「αシヌクレイン」を陽電子放射断層撮影装置（PET）で画像化することに成功したと発表した。手足の震えなどが起こる多系統萎縮症の患者で確かめた。αシヌクレインはパーキンソン病などの患者の脳でも蓄積する。病気の診断技術として2～3年後の実用化を目指す。研究成果は専門医学誌に掲
肺がんは国内のがんによる死亡数の中で最も多い。日本経済新聞が実施した実力病院調査では、がん診療連携拠点病院などの間で治療成績の格差が2.1倍あった。肺がんは進行すると転移しやすく、治療成績が大幅に下がる。調査で治療成績が高かった病院では早期発見から治療に結びつけるだけでなく、患者の身体的負担を少なくする手術を積極的に導入している。2019年に肺がんで亡くなった人は約7万5千人で、がんの部位別で
2022年に入って医薬品の開発製造受託（CDMO）へ参入が相次いだ背景には、バイオ医薬品市場が急拡大するという予想がある。英調査会社のエバリュエートは28年度の世界市場が6759億ドル（約90兆円）で、21年度と比べて6割成長するとみている。これまで医薬品の製造受託とは関連が薄かった幅広い業種の企業が、新規需要の獲得に動き出した。再生医療の分野で参入を目指すのは帝人だ。富士フイルムから21年に
厚生労働省は13日、医療機関の経営状況を調べた医療経済実態調査を公表した。医療法人が運営する病院の2018年度の利益率は2.8%だった。17年度より0.2ポイント改善したが、診療所の6.3%と比べて低い水準にとどまる。人件費が膨らんだ影響が大きく、厚労省は20年度の診療報酬改定で医師の人件費を引き上げるよう求める。同日の中央社会保険医療協議会（中医協、厚労相の諮問機関）に報告した。ベッド数が2
緊急度低い入院、コロナで減少 白内障は2割減 - 日本経済新聞
新型コロナウイルス感染症の影響で、治療の緊急度が低い症状の入院が減っている。急性期患者を治療する病院でみると、目の白内障手術、腸のポリープ切除などのための入院は7月に前年比2割ほど減った。海外なら日帰り手術が多い病気を中心に減っている。院内感染対策を強化してコロナ診療と両立できる環境をつくりつつ、本当に必要な治療に絞り込む必要がありそうだ。病院経営支援のグローバルヘルスコンサルティング・ジャパ
東北大学発スタートアップのシグマアイ（東京・港）は1日、新型コロナウイルスの感染拡大への対応に量子コンピューターを生かす研究を始めたと発表した。患者の搬送先の選定や、医療物資の最適な配置などに活用を見込んでいる。3月半ばに研究に着手し、このほど特設ウェブサイトを公開した。カナダのDウェーブ・システムズ製の量子アニーリングマシンを使い、新型コロナ患者の搬送先の効率的な選び方や、感染の有無を調べる
早稲田大学の三宅丈雄教授らはコンタクトレンズで涙に含まれる糖の濃度を測れる小型センサーを開発した。わずかな濃度の違いを見極め、失明につながる糖尿病網膜症の疑いがある人を早期に見つけられる可能性がある。今後、コンタクトレンズメーカーなどと安全性を検証する。糖の濃度を計測し、無線でデータを送る小型センサーを開発した。コンタクトに取り付けられるほど薄くて小さい。動物の目に装着した実験では、従来技術の
日本感染症学会は季節性インフルエンザが今季、国内で流行する可能性が高いとする提言をまとめた。オーストラリアなど南半球で2022年に入ってから流行していることを踏まえた。国内では新型コロナウイルス感染症の影響で過去2年間はインフルエンザがほぼ流行しなかった半面、社会全体の免疫が下がっているとして高齢者や子どもへのワクチン接種が重要と呼びかけた。北半球で冬季にインフルエンザが流行するか予測する際、
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