毎年1月は餅をのどに詰まらせる事故が相次いでいます。食べ物をのどに詰まらせて亡くなった人はおととし4600人を超えていて、日本赤十字社などでは「背部叩打法」など、詰まったものを取る応急手当ての方法を覚えてほしいと呼びかけています。
ことし6月、大手製薬会社「エーザイ」が、てんかんの治療薬を開発するために行った臨床試験で、薬を投与された健康な男性が高いところから飛び降りて死亡し、厚生労働省は、薬の投与が死亡の原因となったことが否定できないとする調査結果をまとめました。近く、エーザイなどに適切な臨床試験を行うよう文書で指導することにしています。 こうした臨床試験で健康な被験者が死亡するのは極めて異例で、厚生労働省が調査を進めてきました。 その結果、死亡した男性は、退院した日に医師に対し、「入院中、幻聴などがあった」と訴えていたことが分かりました。 厚生労働省は死亡した男性には精神科の受診歴が無く、類似するほかの抗てんかん薬の一部に自殺を図るリスクがあることなどから、「薬の投与が死亡の原因となったことが否定できない」とする見解をまとめました。 そのうえで、臨床試験の問題点として、精神科医の診察が受けられない病院で行っていた
外出の自粛やマスクの着用。新型コロナウイルスの感染対策が進められる中で、平年を上回る暑さも続きます。熱中症に詳しい専門家は「誰も経験したことのない夏になる」として例年以上に備えを徹底するよう呼びかけています。 帝京大学医学部附属病院 高度救命救急センターの三宅康史センター長がまず指摘するのは、「外出自粛」によって体が暑さに慣れにくくなることです。 通常、体から熱を逃がすには汗をかく必要がありますが、上手に汗をかくには、暑さに徐々に慣れていく「暑熱順化」の必要があるということです。例年はこの時期から少しずつ暑さに慣れて、汗をかきやすいいわば「夏の体」に変わるはずが、ことしは外出の機会が減っているため、熱中症になるリスクが高まる懸念があるといいます。
アトピー性皮膚炎などでかゆみがある皮膚をかくと、さらにかゆみが増すのは、刺激によって増える特殊なたんぱく質が原因であることを、マウスを使った実験でつきとめたと、九州大学などのグループが発表しました。 この研究は、九州大学の津田誠主幹教授などのグループが海外の学術誌で発表しました。 アトピー性皮膚炎などでは、かゆみがある皮膚を繰り返しかくことで、炎症が悪化し、さらにかゆみが増すことが知られています。 グループは、皮膚炎のマウスを使った実験で、繰り返し皮膚をかくと「NPTX2」と呼ばれるたんぱく質が増え、このたんぱく質が脳にかゆみを伝える神経を活性化させていることをつきとめたということです。 さらに、人工的にこのたんぱく質ができないようにした皮膚炎のマウスを観察したところ、皮膚をかく回数がおよそ34%減ったということです。 グループでは、アトピー性皮膚炎などで強いかゆみが長引くのは、このたんぱ
近視について慶応大学のグループが東京都内の小中学生1400人を対象に調べたところ、全体の9割近くが近視で、特に中学生の1割程度が、将来失明につながる病気を発症する危険性が高まる「強度近視」であることが分かりました。研究チームは早急な対策が必要だとしています。 慶応大学の研究グループは子どもの近視の実態を明らかにしようと、東京都内の一部の小中学校の児童と生徒合わせて1416人の目の状態を調べました。 その結果、近視だったのは、 ▽小学生689人のうちの76.5%、 ▽中学生727人のうちの94.9%で、 特に中学生では、少なくとも9.9%にあたる72人が「強度近視」でした。 近視は子どもたちの屋外活動の減少に伴って増えているとされ、2050年には、 ▽世界人口の半数に当たる48億人が近視に、 ▽9億4000万人が強度近視に、 なるという試算があり、WHO=世界保健機関も深刻な懸念を示していま
110歳以上の特に長寿の人たちについて、血液を詳しく調べると、通常の人にはほとんどない特殊な免疫細胞が多く含まれることを理化学研究所などが突き止めました。長寿のメカニズムの解明につながるとして注目されています。 その結果、110歳以上の人たちの血液にはがん細胞などを攻撃する免疫細胞「キラーT細胞」が多く、中でも、特に「CD4陽性キラーT細胞」と呼ばれる細胞は20代から70代までの45人の平均と比べて、およそ10倍含まれていたということです。 特に長寿の人たちでは感染症やがんなどに対する免疫が強く働くことで、健康が維持されているとみられ、研究グループでは今後、「CD4陽性キラーT細胞」がどのような役割を果たしているのか明らかにしていきたいとしています。 研究成果は科学雑誌「アメリカ科学アカデミー紀要」のオンライン版に発表され、長寿のメカニズムの解明につながるとして注目されています。 理化学研
10代後半から30代のAYA(あや)世代と呼ばれる人たちのがんについて国立成育医療研究センターなどが分析したところ、ほかの世代とは異なり、がんと診断された人の8割近くが女性だと分かり、専門家はこの世代に応じた診療や支援の体制を整えることが必要だとしています。 国立成育医療研究センターと国立がん研究センターは、おととしまでの2年間、全国800余りの医療機関を受診したAYA世代のがん患者について分析しました。 その結果、この世代でがんと診断された人は5万7788人で、女性が4万4946人とおよそ78%を占めた一方、男性はおよそ22%にあたる1万2842人で、男性が過半数を占める上の世代での傾向とは異なっていました。 10代後半では男女の割合に差はありませんでしたが、20代と30代は女性が多く、全体の35%にあたる2万666人が、早期の子宮頸がんや乳がんでした。 国立成育医療研究センターの松本公
妊娠中に魚を多く摂取した女性はそうでない人と比べて、出産後、半年から1年たったあと、抑うつ状態になりにくい傾向があることが富山大学の研究グループが8万人を対象に行った調査でわかりました。 研究グループによりますと妊娠中や出産後の女性は、気分が落ち込んで何もやる気が起きなくなる「抑うつ状態」になることがあります。 浜崎准教授らは平成23年から26年にかけて妊娠した女性およそ8万人を対象に、魚の摂取量と抑うつ状態の関係を調査しました。 その結果、摂取量が1日当たりおよそ5グラムと最も少なかった人たちに比べ、それ以上魚を食べていた人たちは出産から半年後と1年たった時点でいずれも抑うつ状態になりにくい傾向があることがわかりました。 魚の摂取が抑うつ状態の防止につながっていることを証明するにはさらに研究が必要だということで、浜崎准教授は「今後は臨床研究を通じて、因果関係を証明したい。妊娠中の女性は胎
UNICEF=国連児童基金は新型コロナウイルスの感染が世界的に拡大している影響で、各地ではしかのワクチンの予防接種が中断され、1億人を超える子どもが予防接種を受ける機会を逃すおそれがあると発表し、新型コロナウイルスはほかの感染症のリスクも高めています。 ユニセフは、14日声明を出し、はしかの予防接種について「新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、はしかワクチンの予防接種が中断され、世界で1億1700万人を超える子どもが接種の機会を逃がしてしまう」と発表しました。 外出制限などの影響で少なくとも24の国で、はしかの予防接種が中断され、さらに多くの国でも中断される見通しだということです。 ユニセフでは、それぞれの国や地域に対し、予防接種の機会を逃した子どもを把握し、可能になり次第、直ちに接種するよう要請しています。 はしかには高い予防効果のあるワクチンがあり、予防接種によって感染を防げますが、
それは突然の公表でした。 厚生労働省は、9月、全国の公立病院などのうち、再編や統合を議論すべきだとする全国424の病院について実名を公表しました。 国が病院の再編の議論を進めようとする背景には、深刻化する医師や看護師の不足や、赤字の公立病院に支出している公費がおよそ8000億円にまで膨らんでいることなどがあります。 ただ、今回、病院の実名が突然、公表されたことに、各地から、強い反発の声があがっています。 再編の議論が必要だと公表された病院の中には、なかなか受けられない特別な医療を行っているところや、経営改善で黒字になろうとしているところも含まれています。 波紋が広がる各地の現場では、いまどのような声が上がっているのでしょうか。 (末尾に公表された病院一覧) 厚生労働省は29日、都内で、関東甲信越の1都9県の担当者との意見交換会を開きました。 この中で長野県にある佐久総合病院の伊澤敏統括院長
新型コロナウイルスの感染拡大で家の中にこもりがちになり、体調が悪化する高齢者などが増えているとして、健康問題に詳しい専門家が室内でできる体操を動画にして紹介し、体を動かすよう呼びかけています。 筑波大学大学院の健康政策が専門の久野譜也教授の研究室は、室内で簡単にできる効果的な体操を動画にまとめました。 この中では ▽両足を広げて、ゆっくり腰を下ろしながら腕を大きく振り下ろす「まき割り体操」や、 ▽2人1組で向かい合わせにいすに座り、つないだ手を交互に引っ張り合う「綱引き体操」などが紹介されています。 動画配信サイト「YouTube」で公開されてスマートフォンやパソコンで見ることができ、高齢者だけでなくテレワークが増えて出歩くことが少なくなっている人にも参考にしてほしいとしています。 久野教授は「高齢者の場合、運動不足で筋肉の量が落ちると転倒や骨折などのリスクも高くなるので特に注意が必要だ」
生まれたばかりの赤ちゃんに母乳に加えて、通常の粉ミルクではなく、牛乳のたんぱく質が入っていない特殊なミルクを与えると、食物アレルギーの発症を大幅に抑えられたとする研究結果を、東京慈恵会医科大学のグループが発表しました。食物アレルギーを抑える新たな方法になる可能性があるとしています。 グループでは、赤ちゃん302人について、生後3日間、母乳に加えて、通常の粉ミルクを与える赤ちゃんと、牛乳のたんぱく質が入っていない特殊なミルクを与える赤ちゃんに分けて、2年間、経過を観察しました。 その結果、2歳の時点でなんらかの食物アレルギーがあったのは、母乳に加え、粉ミルクを飲んだ子では20人だったのに対し、特殊なミルクを飲んだ子は5分の1の4人と少なくなっていました。 また、強いアレルギー反応が出たことがあったのは、粉ミルクの場合は13人だったのに対し、特殊なミルクの場合は1人でした。 研究グループは、牛
性感染症の梅毒にかかったとして、ことし前半に報告された女性の患者のうち、1割近くが妊婦だったことが、国立感染症研究所の調査で分かりました。国内では近年、梅毒の患者が増えていますが、妊婦への感染の実態が分かったのは初めてです。 梅毒は、妊婦が感染すると、子どもの目や耳などに障害が出るおそれがあり、ことし1月からの半年間に報告があった女性の患者、1117人について、国立感染症研究所が調べると1割近くの106人が妊婦だったことが分かりました。 調査の中で、6か月のうちに性風俗産業で仕事をしていたかと質問したところ、61人が回答し、56人はしていなかったと答えたということです。 また、妊娠初期には感染しているか検査が行われますが、感染が確認されたのが妊娠20週以降の人が26人いました。 妊婦への梅毒の感染の実態が分かったのは初めてで、国立感染症研究所の山岸拓也主任研究官は「夫やパートナーから感染し
抗生物質などの抗菌薬が効かない耐性菌に感染し、日本国内で少なくとも年間およそ8000人が死亡しているとする推計結果を国立国際医療研究センター病院が発表しました。国内で死亡した人の数の推計が出されたのは初めてだということで、抗菌薬を適正に使い、耐性菌を増やさないことが重要だとしています。 国立国際医療研究センター病院の研究チームは、医療機関から報告されている2種類の耐性菌に感染した人の数と、過去の研究で報告された血液に細菌が入る菌血症による死亡率などから、耐性菌で死亡した人の数を推計しました。 その結果、おととし(2017年)には、MRSA=メチシリン耐性黄色ブドウ球菌による死亡が4200人余り、フルオロキノロン耐性大腸菌では3900人余りと合わせて年間8000人余りが死亡したと推計しています。 日本国内で耐性菌によって死亡した人の数の推計が出されたのは初めてだということで、抗菌薬を適正に使
今回、厚生労働省は2017年度の実績をもとに再編や統合の議論が必要な病院を選定しています。 このため、公表された病院の中には、すでに再編や統合をしていたり、名前が変わっているところも含まれているということです。 ▼社会福祉法人 北海道社会事業協会 函館病院 ▼木古内町国民健康保険病院 ▼独立行政法人国立病院機構函館病院 ▼市立函館南茅部病院 ▼函館赤十字病院 ▼函館市医師会病院 ▼森町国民健康保険病院 ▼松前町立松前病院 ▼厚沢部町国民健康保険病院 ▼奥尻町国民健康保険病院 ▼長万部町立病院 ▼八雲町熊石国民健康保険病院 ▼せたな町立国保病院 ▼今金町国保病院 ▼社会福祉法人北海道社会事業協会 岩内病院 ▼国民健康保険由仁町立病院 ▼市立三笠総合病院 ▼国民健康保険町立南幌病院 ▼国民健康保険月形町立病院 ▼市立美唄病院 ▼栗山赤十字病院 ▼市立芦別病院 ▼社会福祉法人北海道社会事業協会洞
WHO=世界保健機関は、中国内陸部の湖北省武漢で、先月以降、相次いで見つかっている原因不明の肺炎の患者について、新型のウイルスによる可能性が否定できないと発表しました。 これは、WHO=世界保健機関が8日、発表したものです。 それによりますと、中国当局が原因不明の肺炎の病原体を特定するための検査をしたところ、2003年に感染が拡大した新型肺炎「SARS」や、重い肺炎などを引き起こす「MERS」、それに、鳥インフルエンザなどの可能性はいずれも否定されたことがわかったということです。 このためWHOは、患者の症状などから、原因不明の肺炎の原因は新型のコロナウイルスの可能性が否定できないと指摘しています。 そのうえで、原因不明の肺炎の病原体を特定するためには、さらなる調査が必要だとしています。 中国当局によりますと、患者数はこれまでに59人にのぼり、このうち7人が重症だということです。 中国の国
インフルエンザが全国的な流行期に入ったと、国立感染症研究所が発表しました。流行期に入るのは、例年より数週間から1か月ほど早く、統計を取り始めて以降、2番目に早くなっていて、専門家は早めのワクチン接種などの対策を呼びかけています。 国立感染症研究所によりますと、今月10日までの1週間に全国およそ5000の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、5084人でした。 この結果、1医療機関当たりの患者数は1.03で、流行開始の目安とされる「1」を超え、国立感染症研究所は15日、全国的な流行期に入ったと発表しました。 今シーズンは、9月にいったん「1」を超えたものの、沖縄県が突出して多く、全国的な流行にはなっていませんでしたが、ここ数週間では各地で増えています。 流行期に入るのは、例年より数週間から1か月ほど早く、1999年に統計を取り始めてから、「新型インフルエンザ」として世界的な大流行と
人間は考える葦(あし)――。フランスの哲学者パスカルは、人間は弱い存在だが考えることができるゆえに尊いと説いた。だがウイルス研究が進展した今、人々の心を操るウイルスの影がちらつく。「その意思決定は本当にあなたたち人間が下したのですか」。ウイルスのささやき声が聞こえた気がした。映画「スター・ウォーズ」に、怒りや憎しみなどの感情が生む負のエネルギーを描いた場面がある。このエネルギーをあがめる人々を「シスの暗黒卿」という。最近、「暗黒世界」に人々を誘う「シス」と呼ぶたんぱく質の働きが明らかになった。【前回記事】ウイルスはサイコロを振る 文明の興亡、偶然が操る作り出していたのは、ほとんどの人が子どもの頃に感染する「ヒトヘルペスウイルス6」だった。東京慈恵会医科大学の近藤一博教授は、このたんぱく質がうつ病の引き金になる証拠を突き止め、
サルとの接触で感染し、脳などに炎症を引き起こす「Bウイルス」に、鹿児島市の医薬品開発関連会社の社員が感染していたことがわかりました。国内で感染が確認されたのは初めてだということで、国立感染症研究所は、感染が広がるおそれは、ほぼないとしています。 鹿児島市などによりますと、感染したのは鹿児島市の医薬品開発関連会社の社員で、サルを使った実験の補助にあたっていたということです。 社員は頭痛と発熱を訴えて病院で診察を受けていましたが、今月になって、国立感染症研究所が検査したところ、感染が確認されたということで、症状は重いとしています。 また、社員がサルにかまれた記録はなく、これまでのところ、感染経路は分かっていないということです。 厚生労働省や保健所などが、施設を調査しましたが、管理や感染症対策に問題は見つからなかったということです。 Bウイルスの感染の報告は世界的に見ても極めてまれで、アメリカの
股関節が硬くてお悩みの方。あぐらや合蹠(がっせき)のポーズで、股関節を一生けん命開こうとがんばっていませんか?実は股関節の柔軟性を上げたいなら股関節を開くより、もっと効果的な方法があるんです! 股関節が硬いと起こりうるデメリットとは? 股関節が硬いとお悩みの方。日常生活では、床に座りづらかったり、運動の際にも動きづらさを感じたりと、いろいろ不便を感じることも多いかもしれません。実は股関節の硬さは、日常の不便だけではなく様々な不調の原因になっている可能性もあります。 からだの不調 股関節が硬いということは、股関節の可動域が狭く、動きが小さいということ。関節の動きが狭いことで筋肉の質も硬くなりやすく、また筋肉自体の動きが小さいということになります。筋肉が動かないことにより血流が促されないため、冷えやむくみの原因になっている可能性もあります。また、股関節が動きづらいことで、その分の動きを足首や膝
全国各地にあるがんの拠点病院などで診断された24万人近くの患者の大規模なデータに基づいた10年生存率を国立がん研究センターが初めてまとめました。10年生存率は全体で59.4%で、種類や進行度によっては5年後以降にも生存率が下がるがんもあり、より長期に経過観察を行う必要があるとしています。 国立がん研究センターは、2008年に全国のがん診療連携拠点病院など240の医療機関でがんと診断されたおよそ23万8000人のデータに基づいて患者の10年生存率をまとめました。 10年生存率は、これまで全国のおよそ20のがん専門病院のデータをもとにしていましたが、今回は初めて大規模なデータに基づいて示されました。 その結果、がん医療の効果をはかる指標とされる10年後の生存率は全体で59.4%となりました。 データを詳しく見ると、女性の乳がんでステージ1の場合は、5年後の生存率は100%、10年後は99.1%
新型コロナウイルスの影響で、運動不足を感じている人たちの健康作りの参考にしてもらおうと、スポーツ庁は、室伏長官がみずから考案した体の状態がチェックできる動画を作成しました。 この動画は、大学院で運動科学を研究した室伏長官が独自に考案し、「肩甲骨」や「足首」など体の11の部位ごとに分かれています。 室伏長官みずからが出演して可動域を調べる動きや、柔軟性を高めるストレッチ方法などを実演していて、動画を見ながら職場や家庭で気軽に体を動かし自分自身で体の状態をチェックして改善に役立てることができます。 スポーツ庁によりますと、去年11月にインターネットで全国の2万人を対象に調査したところ、「運動不足を感じる」と回答した人が79.6%に上ったということです。 背景には、長引く新型コロナウイルスの影響によるライフスタイルの変化などがあるとみられ、スポーツ庁は「コロナ禍でも健康的な生活を送るため、自分の
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