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  • エーザイ共同開発の新薬、認知機能の低下2割遅く 学会で発表 - 日本経済新聞

    米製薬バイオジェンは5日、2020年初めに米国で承認申請すると発表していたアルツハイマー病治療薬「アデュカヌマブ」について、投与した患者の認知機能の低下スピードが2割ほど遅くなったとする臨床試験(治験)のデータを学会で発表した。この薬はエーザイと共同開発している。米当局がこの効果を認めれば、アルツハイマー病の進行を抑える世界で初めての薬となる。米カリフォルニア州サンディエゴで開かれている国際学

      エーザイ共同開発の新薬、認知機能の低下2割遅く 学会で発表 - 日本経済新聞
    • スパコン富岳、日本の産業強化に貢献できないジレンマ - 日本経済新聞

      理化学研究所や富士通が開発したスーパーコンピューター「富岳(ふがく)」が日本の産業競争力の向上に貢献できないジレンマに陥っている。超高速の計算資源の活用は研究目的に限られ、企業の商用サービスを支える計算インフラとしての利用には高い障壁があるためだ。米国と中国がスパコン開発で主導権を握る中で得た世界一の称号を十分に生かせていない。DMG森精機は2021年10月、ある研究成果を発表した。実際に8時

        スパコン富岳、日本の産業強化に貢献できないジレンマ - 日本経済新聞
      • 動くか463兆円 ノーベル賞、企業に迫る研究投資 編集委員 久保田啓介 - 日本経済新聞

        吉野彰・旭化成名誉フェローのノーベル賞受賞は、企業の研究者としては2002年に化学賞を受けた島津製作所の田中耕一シニアフェローに次ぐ。14年の物理学賞を受けた中村修二・米カリフォルニア大教授も日亜化学工業在籍時の成果が対象だった。3人に共通するのは、企業が研究者に相応の時間や裁量を与え、おおらかな雰囲気があったことだ。日本企業の内部留保は2018年度で463兆円。多くの資金を内部にため、研究開発

          動くか463兆円 ノーベル賞、企業に迫る研究投資 編集委員 久保田啓介 - 日本経済新聞
        • 潰瘍性大腸炎、腸内細菌で治療 先進医療がスタート - 日本経済新聞

          人の腸内には1000種類、40兆個以上の細菌がすみ着いている。この腸内細菌を難病の治療に生かす取り組みが広がってきた。1月からは「潰瘍性大腸炎」に対する先進医療がスタートした。米国やオーストラリアでも別の腸炎の治療法が規制当局から承認を取得した。がんや精神疾患など様々な病気への有効性も期待されている。「まさかこんなに症状が改善するとは思わなかった」。福島県で飲食店を経営する50代の佐川達也さん

            潰瘍性大腸炎、腸内細菌で治療 先進医療がスタート - 日本経済新聞
          • 京都大学、豪雨の発生を人工抑制 大気中の熱や気流制御 - 日本経済新聞

            京都大学などが大気中の熱や気流を制御して豪雨被害を抑制する技術開発に取り組んでいる。豪雨を引き起こす積乱雲ができるメカニズムに介入、天候を人工的に操作することを目指す。自然現象への関与は水資源の枯渇など新たな問題を生む可能性もあることから、適切な技術の運用方法を並行して検討する。2040年にも社会実験をはじめ、50年の実用化を狙う。研究は京大や愛媛大など6大学や防災科学技術研究所などの研究機関

              京都大学、豪雨の発生を人工抑制 大気中の熱や気流制御 - 日本経済新聞
            • 半導体、「チップレット」で進化 微細化代替へ産学連携 - 日本経済新聞

              東京工業大学やアオイ電子などの研究チームは、機能が異なる複数の半導体チップを接続し、一つのチップのように動作させるための要素技術を開発した。チップの集積密度や電気特性を高めたり、良品率(歩留まり)を改善したりしやすい。半導体の微細化が限界を迎えつつある中、それに代わる半導体の性能向上手法として期待される。半導体は長年にわたり、約2年で性能が2倍になる「ムーアの法則」に従って進化してきた。その原

                半導体、「チップレット」で進化 微細化代替へ産学連携 - 日本経済新聞
              • 感染情報の共有・発信、日本は遅く 米・独に大差 - 日本経済新聞

                「まだ調べられていない」「そこは自信がない」。先週、都内で開いた日本感染症学会の学術講演会で、国立感染症研究所の脇田隆字所長は会場からの質問にたびたび言葉を詰まらせた。新型コロナウイルスの国内感染が広がりだしてから半年以上たつ。しかし、日本を代表する専門研究機関の感染研や、多くの患者を治療してきた国立国際医療研究センターの情報発信は不十分なままだ。感染拡大を防ぎ治療法を探すにはウイルスはもと

                  感染情報の共有・発信、日本は遅く 米・独に大差 - 日本経済新聞
                • 健康な人からウイルス続々 脳にも感染、潜伏の謎深く 驚異のウイルスたち(5) - 日本経済新聞

                  東京大学のチームは体内に潜伏中のウイルスを追っていた。ついに健康な人の全身に少なくとも39種類のウイルスが居着いていることを突き止めた。肺や肝臓など主な27カ所で、感染を免れていた組織はゼロ。想像を超える種類のウイルスは、脳や心臓にまで侵入していた。ウイルスは人間や動物の体内でたちまち増え、すぐに体をむしばむ印象が強い。発病していない「健康な感染者」の存在は、感染症と闘ってきた人間社会にウイルスとの新たな向き合い方を迫っている。【「驚異のウイルスたち」前回記事】悪のウイルス、悪を制す 病魔と闘い害虫も駆除「健康な人に病原体としてのウイルスが思った以上に『常在』していて驚いた。全身で網羅的に調べたのは世界初だろう」。6月4日、東大医科学研究所の佐藤佳准教授らは解析結果を発表した。健康な人の体を生存中に隅々まで調べるのはふつうは無理だ。ところが事故などで健康のまま亡くなった547人のデータが

                    健康な人からウイルス続々 脳にも感染、潜伏の謎深く 驚異のウイルスたち(5) - 日本経済新聞
                  • 77億人超の炭素を保持 地下深くに巨大な生態系発見 - 日本経済新聞

                    地球に存在する炭素の90%以上が地中にある。さらに驚くべきことに、地中にも微生物が繁栄していて、それらがもつ炭素の質量の合計は、77億人の人類がもつ炭素質量の合計の400倍に上ることがわかった。地球最大級の生態系が地下深くにあるという発見は、55カ国、1200人の研究者が10年にわたって地球内部の機構を調べた「深部炭素観測」(Deep Carbon Observatory:DCO)プロジェクトか

                      77億人超の炭素を保持 地下深くに巨大な生態系発見 - 日本経済新聞
                    • リチウムイオン電池、リン酸鉄系(LFP)主流に 枯れた技術に脚光 テックビジュアル解体新書 - 日本経済新聞

                      電気自動車(EV)用電池の需要増に伴う材料価格の高騰を背景に、リチウムイオン電池の「枯れた技術」が脚光を浴びている。主役のリン酸鉄系(LFP)電池は安さと安全性に加え、製造技術の改良で弱点の容量を増やした。200年前開発の水系電池を改良する動きも活発だ。温故知新で技術を磨き直せば、EVや再生可能エネルギーの一層の普及を促せる。岡山県で日本最大級の蓄電池工場の新設計画が動き始めた。2024年の稼

                        リチウムイオン電池、リン酸鉄系(LFP)主流に 枯れた技術に脚光 テックビジュアル解体新書 - 日本経済新聞
                      • 液体のり成分でがん治療効果が向上 東工大など - 日本経済新聞

                        東京工業大学の野本貴大助教や西山伸宏教授らの研究グループは、市販の液体のりの成分を使い、放射線によるがん治療の効果を高める手法を開発した。のりの成分などを混ぜた薬剤をマウスに投与したところ、従来の手法よりがんを小さくすることができた。安価に薬剤を作れる手法として、5年以内に臨床試験(治験)を始めたい考えだ。京都大学などとの共同研究成果。がん免疫療法に次ぐがん治療法として期待される「ホウ素中性子

                          液体のり成分でがん治療効果が向上 東工大など - 日本経済新聞
                        • 世界食糧計画(WFP)にノーベル平和賞 飢餓撲滅に尽力 - 日本経済新聞

                          【ロンドン=佐竹実】ノルウェーのノーベル賞委員会は9日、2020年のノーベル平和賞を国連世界食糧計画(WFP)に授与すると発表した。シリアやイエメンなどの紛争地域を中心とした食料支援や、飢餓撲滅に向けた活動が評価された。紛争解決への取り組みだけでなく、新型コロナウイルスの感染拡大による食料不足への対応も認められた。WFPは1961年創設の国連組織で、イタリアのローマに本部がある。紛争地に食料を

                            世界食糧計画(WFP)にノーベル平和賞 飢餓撲滅に尽力 - 日本経済新聞
                          • 経済版「2プラス2」次世代半導体の研究開発拠点 新整備表明へ | NHK

                            日米の外務、経済閣僚が経済分野の議論を行う新たな協議の枠組み、いわゆる経済版の「2プラス2」の初会合が日本時間の29日夜、ワシントンで開かれます。会合では半導体の安定供給がテーマになっていて、政府はアメリカとの共同開発を視野に次世代の半導体の研究開発拠点を新たに整備する方針を表明することがわかりました。 日米両政府による経済版の「2プラス2」は、日本時間の29日夜、ワシントンで初会合が行われ、日本からは林外務大臣と萩生田経済産業大臣が、アメリカからはブリンケン国務長官とレモンド商務長官が出席します。 会合では、ロシアによる軍事侵攻や中国が覇権主義的な動きを強めていることを念頭に、世界的に不足している半導体の安定供給に向けた対策など、経済安全保障をめぐるテーマが議論される見通しです。 こうした中、政府は、次世代の半導体の国産化に向けて官民あげた組織を年内に立ち上げ、そのための研究開発拠点を新

                              経済版「2プラス2」次世代半導体の研究開発拠点 新整備表明へ | NHK
                            • 日本電産・永守会長「価格と技術で中国勢に負けず」 世界経営者会議 世界経営者会議 - 日本経済新聞

                              第24回日経フォーラム「世界経営者会議」(主催=日本経済新聞社、スイスのビジネススクールIMD、米ハーバード・ビジネス・スクール)が8日、東京都内の帝国ホテル東京で開幕した。日本電産の永守重信会長兼最高経営責任者(CEO)は今後新規参入で競争が激しくなる電気自動車(EV)などの分野について「価格と技術で中国勢には負けない」と話した。日本電産はモーターを中核に積極的なM&A(合併・買収)

                                日本電産・永守会長「価格と技術で中国勢に負けず」 世界経営者会議 世界経営者会議 - 日本経済新聞
                              • マイクロソフト、量子計算で仲間作り 日本の新興と協業 - 日本経済新聞

                                【シリコンバレー=佐藤浩実】米マイクロソフトがクラウドを利用した量子コンピューティングを広げるための仲間作りを進めている。19日に開いた開発者向け会議で、量子計算ソフトを手掛ける日本の新興企業Jij(ジェイアイジェイ)との協業を公表した。クラウドを介して使えるソフトを開発してもらい、2020年後半にも幅広く量子技術を試せる仕組みを整える。Jijと同社の顧客である豊田通商との協業成果を19日に公

                                  マイクロソフト、量子計算で仲間作り 日本の新興と協業 - 日本経済新聞
                                • 「人工光合成」実証で日本がリード CO2から化学原料 TechMAP - 日本経済新聞

                                  植物をまねて、太陽光をエネルギーに水と二酸化炭素(CO2)から化学原料などを作る「人工光合成」が、カーボンニュートラルを目指す有望技術として浮上してきた。日本の研究グループが規模を大きくした装置を作り実用性の検証に乗り出しているためだ。特許出願でも日本の研究機関が世界をリードしている。正林国際特許商標事務所(東京・千代田)の分析などを基に、主要国の研究開発動向を探った。人工光合成には、水を水素

                                    「人工光合成」実証で日本がリード CO2から化学原料 TechMAP - 日本経済新聞
                                  • 微生物で有機物を自在に合成 注目の米バイオ企業 - 日本経済新聞

                                    デジタル分野に続いて今後大きな技術革新と市場拡大が期待できるのが、バイオ分野だ。スタートアップ企業が続々と誕生しており、企業価値が10億ドルを超えるユニコーンも増えている。中でも大きな注目を集めている会社が、微生物を使って様々な有機物を自在に作る米ギンコ・バイオワークス(Ginkgo Bioworks)で、世界中の企業が同社の技術を求めて群がっている。CBインサイツが同社の強みを解剖した。バイ

                                      微生物で有機物を自在に合成 注目の米バイオ企業 - 日本経済新聞
                                    • ノーベル受賞消える危機 日本、研究者軽視のツケ - 日本経済新聞

                                      2000年以降に日本は19人がノーベル賞の栄誉に輝き、トップクラスの科学技術力を世界に誇ってきた。だが、そんな栄光に酔ってはいられない。研究成果のほとんどは数十年前のもの。過去約20年間、世界の中で日本の研究は質量ともに衰退の一途をたどる。遠くない将来に受賞が途絶える恐れすら出てきた。鈴鹿医療科学大学の豊田長康学長は自らデータを分析し、日本の研究力を検証してきた。三重大学の元学長でもあり、深刻

                                        ノーベル受賞消える危機 日本、研究者軽視のツケ - 日本経済新聞
                                      • 新型コロナ感染症、候補薬に期待される作用メカニズム 日経サイエンス - 日本経済新聞

                                        新型コロナウイルス感染症の流行が続くなか、既存の治療薬に効果があるかどうかを調べる臨床試験が各国で始まっている。米国立衛生研究所(NIH)は、当初エボラ出血熱向けに開発が進んでいた抗ウイルス薬「レムデシビル」の医師主導治験を国際共同で開始した。日本国内ではぜんそく薬の「シクレソニド」や、急性すい炎の薬「ナファモスタット」の臨床試験も動きだしている。既存薬の中から新型コロナウイルス感染症の治療薬

                                          新型コロナ感染症、候補薬に期待される作用メカニズム 日経サイエンス - 日本経済新聞
                                        • イグ・ノーベル15年連続受賞なるか ユーモアの先に未来 イグ・ノーベル賞の「偉人」(1) - 日本経済新聞

                                          スマホや家電に欠かせないリチウムイオン電池や、あらゆる臓器に育つiPS細胞、夢のがん治療薬……。日本は欧米以外で最多となる24人の自然科学系のノーベル賞受賞者を輩出した科学大国だ。だが「裏のノーベル賞」と呼ばれるイグ・ノーベル賞でも、存在感が際立つ。2020年まで14年連続で受賞する「快挙」を達成してきた。今年はどうか。授賞式は9月9日(日本時間10日)に迫っている。皮肉効かせた「ノーベル賞のパロディー」

                                            イグ・ノーベル15年連続受賞なるか ユーモアの先に未来 イグ・ノーベル賞の「偉人」(1) - 日本経済新聞
                                          • 転移がんをウイルス薬で退治へ 東大など NextTech 2030 - 日本経済新聞

                                            細胞に感染して増えるウイルスを使ってがん治療の実用化に向けた研究が加速している。東京大学の藤堂具紀教授らが開発した新しい遺伝子組み換えウイルスは、現行では治療が難しい種類の固形がんにも効く可能性があるほか、転移したがんなども治療できる見通しだという。2030年ごろには、様々な機能を持つ「がんウイルス療法」が新たながん治療の主役のひとつになるかもしれない。藤堂教授らは信州大学の奥山隆平教授らと組

                                              転移がんをウイルス薬で退治へ 東大など NextTech 2030 - 日本経済新聞
                                            • iPS再生医療、心臓で世界初の手術実施 阪大 - 日本経済新聞

                                              大阪大学の澤芳樹教授らは27日、iPS細胞から育てた心臓の細胞をシート状にし、重症心不全患者に移植する世界初の手術をしたと発表した。医師主導臨床試験(治験)として1月に実施し、経過は順調だという。今後3年で10人の患者に移植して安全性や有効性を調べる。iPS細胞を使う再生医療は目の難病などで移植手術が始まっているが、命に関わる心臓病で治療効果が確認されるかが注目される。医師主導治験は2019年

                                                iPS再生医療、心臓で世界初の手術実施 阪大 - 日本経済新聞
                                              • 「予測」は解を示せるか コロナ下、数式は万能でなく - 日本経済新聞

                                                気象や地震といった自然現象だけでなく経済活動から消費動向まで、現代社会では未来を見通すのに数学の力が欠かせない。ただ、数の世界に必ず正解があると思い込むのは間違い。新型コロナウイルス対策でも数理モデルや経済学を取り入れた「予測の数学」との上手な付き合い方が求められる。1月下旬、政府内で西村康稔担当相を中心に緊急事態宣言を延長せずに規制を徐々に緩める「段階的解除」に踏み切るかどうかが検討された。

                                                  「予測」は解を示せるか コロナ下、数式は万能でなく - 日本経済新聞
                                                • 北アルプス 唐松岳の雪渓 氷河の移動距離測定可能 長野 白馬村 | NHKニュース

                                                  氷河であることが判明した白馬村にある北アルプス・唐松岳の雪渓で、氷河が動いた距離を測るために去年設置したポールが雪崩などに巻き込まれず残っていたことがわかり、調査団では「氷河の特徴を解明する貴重なデータが得られる可能性がある」としています。 白馬村にある北アルプス・唐松岳の「唐松沢雪渓」は、新潟大学などの調査で氷河であることが今月、確認されました。 調査団が22日にかけて改めて現地調査をしたところ、氷河が移動した距離を測るために去年9月に5か所に設置したポールはすべて残っていたということです。 調査団によりますと、これまでに国内で確認されている6か所の氷河では、ポールは雪に埋もれたり雪崩に巻き込まれたりして十分な観測ができませんでした。 調査団では、残っていたポールの先端に「GNSS」という人工衛星を利用した観測機器を取り付けて位置情報を調べ、今後、測量したデータを詳しく解析することにして

                                                    北アルプス 唐松岳の雪渓 氷河の移動距離測定可能 長野 白馬村 | NHKニュース
                                                  • アスリートのうんち解析 元日本代表が起こす腸内革命 - 日本経済新聞

                                                    人間の腸には500~1000種類、100兆~1000兆個もの細菌がすむとされ、体調だけでなく、メンタルヘルスなどあらゆる健康に関与しているとされる。「アスリートはコンディショニングのプロ。健康な腸や便の研究が必ず自分の親や子供の将来に価値をもたらす」と、熱弁を振るうのはサッカー元日本代表の鈴木啓太。現在「世界で一番アスリートのうんちを持っている会社」と自認するAuB(オーブ)の社長、「うんち伝道

                                                      アスリートのうんち解析 元日本代表が起こす腸内革命 - 日本経済新聞
                                                    • ノーベル賞級「小胞体ストレス応答」、スタートアップが治験めざす - 日本経済新聞

                                                      「小胞体ストレス応答」と呼ぶ生体の仕組みを創薬に役立てる研究が進んでいる。糖尿病や神経難病などを対象に、国内のスタートアップが2024年にも臨床試験(治験)の開始を目指す。既存薬の作用にこの仕組みが関わっていることも分かってきた。原理を解明した日本人研究者はノーベル賞候補とも目されており、治療の有望な標的として注目を集めている。小胞体は細胞の中でたんぱく質を合成する工場として働く。そしてたんぱ

                                                        ノーベル賞級「小胞体ストレス応答」、スタートアップが治験めざす - 日本経済新聞
                                                      • NIKKEI STYLEは次のステージに

                                                        キャリア、転職、人材育成のヒントを提供してきた「リスキリング」チャンネルは新生「NIKKEIリスキリング」としてスタート。 ビジネスパーソンのためのファッション情報を集めた「Men’s Fashion」チャンネルは「THE NIKKEI MAGAZINE」デジタル版に進化しました。 その他のチャンネルはお休みし、公開コンテンツのほとんどは「日経電子版」ならびに課題解決型サイト「日経BizGate」で引き続きご覧いただけます。

                                                          NIKKEI STYLEは次のステージに
                                                        • 孤独で仲間求めるとき脳は? 理研 マウス実験で“突き止めた” | NHKニュース

                                                          孤独を感じて仲間を求める行動をする際に、脳の中で起きる神経の反応をマウスの実験で突き止めたと理化学研究所などのグループが発表しました。 反応が起きないようにすると仲間に接触しようとする行動が減ったということで、孤独を感じる脳の仕組みの解明につながるとしています。 マウスはヒトと同じように仲間を求める行動をとる性質があり、孤独によって病気が悪化することが知られています。 理化学研究所などのグループは、この仕組みを解明しようとメスのマウスを仲間がいるケージから隔離して脳の反応を詳しく調べました。 その結果、脳の中で子育てをするときに働く「内側視索前野中央部」(ないそくしさくぜんやちゅおうぶ)という部位の中で「アミリン」という分子を出す神経細胞が隔離から2日で半減、6日たつとほぼなくなり、再び仲間の元に戻すと、2週間ほどで元に戻ったということです。 柵越しに仲間が見えるようにしてもこの細胞は減少

                                                            孤独で仲間求めるとき脳は? 理研 マウス実験で“突き止めた” | NHKニュース
                                                          • 反物質、性質違う可能性大 ニュートリノ9年間実験で - 日本経済新聞

                                                            宇宙に普遍的に存在する素粒子ニュートリノと、その対になる反ニュートリノの性質が異なる可能性が高いことを9年間の実験データから確かめたとの論文を、国際研究チーム(代表・市川温子京都大准教授)が15日付科学誌ネイチャー電子版で発表した。宇宙の成り立ちの解明につながる成果としている。ある物質と鏡映しのように対称的な性質の「反物質」は宇宙誕生時には物質と同数あったが、今はほとんど存在しない。出合うと消

                                                              反物質、性質違う可能性大 ニュートリノ9年間実験で - 日本経済新聞
                                                            • iPS、世界と隔たり 集中投資も存在感乏しく 科技立国 動かぬ歯車(4) - 日本経済新聞

                                                              「経過は順調だ」。大阪大学の澤芳樹教授らは2020年12月、iPS細胞から作った「心筋シート」を重い心臓病の患者に移植する世界初の手術を3人に実施したことを報告した。19年末に始めた医師主導臨床試験(治験)は前半を終えた。iPS細胞の臨床応用は広がっている。心臓病のほか加齢黄斑変性など目の病気、パーキンソン病、がんなどの治療を目指す臨床研究や治験が進む。安全性や効果を示せるかが注目されている。【前回記事】京都大学の山中伸弥教授がiPS細胞の作製法をマウスで発見したのは06年。山中教授は12年にノーベル生理学・医学賞を受賞した。政府は13年、iPS細胞を使う再生医療の実現に向け、10年間で1100億円という巨額の投資を決めた。皮膚などの体の細胞から胚性幹細胞(ES細胞)のような万能細胞を作るという山中教授の発想は斬新なものだった。研究計画を審査した岸本忠三・阪大特任教授が可能性に注目するなど

                                                                iPS、世界と隔たり 集中投資も存在感乏しく 科技立国 動かぬ歯車(4) - 日本経済新聞
                                                              • ひとりでに時を刻む物質「時間結晶」 日経サイエンス - 日本経済新聞

                                                                液体を冷やしていくと、原子が空間の中で自然に一定間隔で並び、結晶を作る。そしてアインシュタインの相対性理論によれば、空間と時間は同等とされている。ならば時間においても同じことが起きるのではないか。つまり、物質の性質が自然に一定の時間間隔で振動する「時間結晶」が存在するのではないだろうか──。ノーベル物理学賞を受賞した米国の物理学者、マサチューセッツ工科大学のフランク・ウィルチェック教授は、今から

                                                                  ひとりでに時を刻む物質「時間結晶」 日経サイエンス - 日本経済新聞
                                                                • 核融合発電、研究開発が加速 5年前倒しで原型炉建設へ - 日本経済新聞

                                                                  NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。

                                                                    核融合発電、研究開発が加速 5年前倒しで原型炉建設へ - 日本経済新聞
                                                                  • 世界屈指のスパコン「富岳」生かせず 安保運用「縦割り」が壁 防衛費の研究① - 日本経済新聞

                                                                    政府が防衛費の増額に乗り出す。ロシアのウクライナ侵攻は日本の防衛費の転換点になり、半世紀近く続いた国内総生産(GDP)比で1%を目安にとどめる歴史は幕を閉じる。上限の存在は思考停止を招き、行政の縦割りが柔軟な運用の妨げになった。防衛費を巡る論点を探る。10日の参院選は自民党が大勝した。同党が公約に掲げた「GDP比2%への防衛費引き上げ」は一定のお墨付きを得た。もし2%に増やすなら新たに年6兆

                                                                      世界屈指のスパコン「富岳」生かせず 安保運用「縦割り」が壁 防衛費の研究① - 日本経済新聞
                                                                    • 東京工業大学、水素の製造効率100倍に 色素増感型の光触媒 - 日本経済新聞

                                                                      東京工業大学の前田和彦教授らは、太陽光と光触媒で水を分解して水素を製造する効率を約100倍に高める技術を開発した。光触媒の表面を酸化物や高分子で覆うことで、水の分解をさまたげる反応を抑えた。次世代燃料として期待される水素の効率的な製造手法の開発につなげる。太陽光のエネルギーで水を分解し水素を作る技術では、反応を媒介する光触媒の性能がカギを握る。前田教授らは太陽光の多くを占める可視光を効率よく吸

                                                                        東京工業大学、水素の製造効率100倍に 色素増感型の光触媒 - 日本経済新聞
                                                                      • オオカミを操る寄生体 群れのボス指名、野心あおる 科学の絶景 - 日本経済新聞

                                                                        大自然を生きる動物たちは生存競争を勝ち抜き、次代にバトンをつなぐための行動力を磨き上げてきた。奔放で勇猛果敢な振る舞いは自由の象徴でもある。だが、その行動が自らの意思ではなく、誰かの手のひらで転がされているだけだったとしたら景色は一変する。みえてきたのは、自然界を陰で操る存在だった。オオカミにとって群れのリーダーに名乗りを上げるのは大きな決断だ。才覚のあるものだけが務まる地位だからだ。米国イ

                                                                          オオカミを操る寄生体 群れのボス指名、野心あおる 科学の絶景 - 日本経済新聞
                                                                        • キクの上でトマトを育てる 接ぎ木でタバコが「接着剤」 - 日本経済新聞

                                                                          キクの上でトマトが育つ――。名古屋大学の野田口理孝准教授らは、異なる種類の作物の茎の間にタバコの茎を接着して1つの作物として育てる新しい「接ぎ木」の手法を考案した。接ぎ木に使う植物の種類に制限がなくなり、遠い仲間の作物同士でも自在に組み合わせられるという。接ぎ木は古くから日本が得意な農業技術で、土台の苗に作りたい作物をつなげることで、それぞれの長所を生かした1つの作物を育てられる。現在、トマト

                                                                            キクの上でトマトを育てる 接ぎ木でタバコが「接着剤」 - 日本経済新聞
                                                                          • コロナ派生型「XBB.1.5」 いま分かっていること ナショナルジオグラフィック - 日本経済新聞

                                                                            極めて感染力の強いオミクロン型の亜系統「XBB.1.5」は現在、米国で支配的な株となっている。初期のデータは、以前に獲得した免疫をXBB.1.5がほかの変異型より効果的に逃れていることを示しており、公衆衛生当局者の間では、冬の間に感染の波が起こるのではないかとの懸念が高まっている。2022年12月から2023年1月の第一週までに、XBB.1.5の割合は、米国全土で確認された新型コロナウイルス感

                                                                              コロナ派生型「XBB.1.5」 いま分かっていること ナショナルジオグラフィック - 日本経済新聞
                                                                            • ノーベル賞候補「精密重合」 応用で日本企業がけん引 TechMAP - 日本経済新聞

                                                                              「精密重合」は化学物質を構成する分子の長さや形をそろえ、狙い通りの機能を持たせることができる。この分野を切り開いた日本や米国の研究者はノーベル賞候補といわれる。日本の化学会社が様々な高機能製品を生み出し、普及を後押ししてきた。素材産業の競争力を左右する技術となっており、世界の動向を特許庁の特許出願技術動向調査の報告書をもとにまとめた。経済安全保障に直結する戦略物資となった半導体。微細な回路を刻

                                                                                ノーベル賞候補「精密重合」 応用で日本企業がけん引 TechMAP - 日本経済新聞
                                                                              • ネイチャー高額掲載料の衝撃 進む学術誌オープン化 科学記者の目 編集委員 滝順一 - 日本経済新聞

                                                                                科学論文を載せる学術誌のビジネスモデルが大きく変わりつつある。最も権威の高い学術誌の一つとされる英ネイチャー誌は2021年から、著者が掲載料を払えばだれでも論文を読めるようにする「オープンアクセス化」に踏み出した。掲載料は9500ユーロ(約120万円)と高額で、研究費不足に苦しむ日本の多くの大学研究室にとっては「高根の花」の料金設定だ。大手学術出版のシュプリンガー・ネイチャー社は、ネイチャー誌

                                                                                  ネイチャー高額掲載料の衝撃 進む学術誌オープン化 科学記者の目 編集委員 滝順一 - 日本経済新聞
                                                                                • 光合成「水から酸素」の過程を撮影 岡山大学の沈建仁教授ら - 日本経済新聞

                                                                                  岡山大学の沈建仁教授などは、植物の光合成を担うたんぱく質に存在する触媒が、水分子を取り込む瞬間を捉えるのに成功した。光合成を人工的に再現して、有用な物質を作る人工光合成の技術開発に役立つ可能性がある。成果は英科学誌ネイチャーに掲載された。沈教授は2011年に光合成を担うたんぱく質の結晶構造を解明し、ノーベル賞候補にも挙げられる。光合成は、植物や藻類が太陽光を利用して水と二酸化炭素(CO2)を分

                                                                                    光合成「水から酸素」の過程を撮影 岡山大学の沈建仁教授ら - 日本経済新聞

                                                                                  新着記事