図書館が好きな人から本が苦手な人まで。図書館を使いこなせる最強の１冊『読書が苦手だった司書が教える 世界一かんたんな図書館の使い方』2024年1月30日発売
株式会社秀和システム（東京都・代表取締役会長兼社長 上田智一）は、2024年1月30日、新刊『読書が苦手だった司書が教える 世界一かんたんな図書館の使い方』を発刊します。 著者は図書館の司書として、あらゆる専門分野の情報を集める方法や、引き出す方法を心得ています。ただ、じつは著者は読書が苦手……。そんな彼女が教えてくれる検索術は、難しい本で紹介されている方法とは違う、非常にかんたんな方法です。 また、せっかく図書館に来て頂けたのに、自分が探している本を見つけることができず、お困りだった学生さんを何人も助けてきました。検索も大事ですが、その前に活用、いかに図書館を自分の思い通りに使えるか、そのほうが先なのです。 「読みたかった本に秒で出会える」 「知りたい情報が確実に引き出せる」 「自由研究やレポート提出が楽になる」 「読書や調べものが得意になる」 ぜひこの機会に、”世界一かんたんな図書館の
仙台圏の書店が生き残りを懸け、売り場に工夫を凝らしている。電子書籍やインターネット通販の普及で経営環境は厳しさを増し、仙台市中心部の老舗「金港堂」本店が建物の老朽化で４月末に閉店するなど、店舗の減少も続く。各店は書籍以外の商品も扱う「複合店舗」への転換を図るなど売り上げ確保に懸命だ。 （経済部・水内…
2024年８月13日、図書館による出版活動を進める大学図書館のイニシアティブ“Library Publishing Coalition”（LPC）によるブログで、図書館出版の今後10年の展望（A 10-Year Vision for Library Publishing （LPForum24 Closing Plenary Reflection））が公開されました。 この展望は、5月15日と16日に米・ミネソタ大学で開催された2024 Library Publishing Forumの閉会式における参加者らによる議論をまとめたものです。今後10年の展望として、「図書館出版が指導的立場になるよう支援されること」「図書館出版が出版分野の先導者となり学術の進展を支えること」「図書館出版に十分なスタッフの配置と十分な資金の提供がなされ、今後も継続的な支援を受けることができること」などを挙げ、それぞ
このたび、JPICでは公益社団法人 日本図書館協会、文部科学省総合教育政策局と連携して、書店・公共図書館・出版社・著者・自治体の関係者に参加頂いた「対話の場」を開催することになりましたので、ご案内いたします。 なお、当日の会議の模様は、事前に傍聴登録された方を対象に、YouTube 文部科学省会議専用チャンネルにてライブ配信いたします。詳細は以下の案内をご確認ください。 １．開催趣旨 全ての国民があらゆる機会と場所において書籍に触れ、読書を行うことができるよう、文化拠点としての書店等の振興、子供の読書活動、文化活動の推進等につながる取組を支援するとともに、著者、出版社、書店と図書館との共存・共栄による新たな価値創造を推進することが必要である。これを踏まえ、以下のとおり対話の場を開催し、関係者の連携促進を図る。 ２．開催日時 第１回 令和５年１０月３日（火）１４：００～１６：００（オンライン
暮らし ひとりの書店主として、伝えたいこと とうとう危惧していたことが現実になってしまった。｜二村知子 隆祥館書店
文化的コモンズ | 文化施設がつくる交響圏 | みすず書房
博物館・美術館、図書館、公民館、劇場・ホールが 居場所となり、出番をつくる。 文化施設を社会的共通資本として営む、 成熟社会のまちづくり新スタンダード。 成熟期にあるこれからの日本では、博物館や美術館はもとより、図書館、劇場・ホール、公民館、福祉施設、教育施設、アートプロジェクトなどの文化的な営みや文化資源の集積が、地域づくりの重要な役割を果たすのではないだろうか。文化活動が地域に新たな価値をもたらし、住民の自治を育み、地域づくりの基盤をなすことが期待される。 その流れにあって、近年、文化施設の総体を「文化的コモンズ」と捉え、議論をする機運が生まれている。この概念が分野の境界を越えて人びとを結びつけ、地域の活動に新たな価値をもたらしている。 本書は、日本の文化施設の成り立ちをふりかえり、役割や意義を論述するとともに、過去の例に学び、成功例を示し、新たなパースペクティヴを得ることをめざしてい
大田唯一の書店閉店へ ブックセンタージャスト ネット普及 採算性悪化 本ビジネス正念場に | 山陰中央新報デジタル
特設コーナーの前で交流する千早茜さん（左）と大田店の文芸担当者＝2023年4月、大田市大田町、ブックセンタージャスト大田店 大田市内で唯一の書店の「ブックセンタージャスト大田店」（大田市大田町）が３月末に閉店する。電子書籍やネット通販の普及を背景とした営業不振が理由。市外でも身近なまちの書店が姿を消しており、既存のビジネスモデルは厳しさを増している。（勝部浩文） ［関連記事］本を愛し、書店の可能性を信じる ブックセンタージャスト大田店 文芸担当・島田優紀さん ３月末で閉店するブックセンタージャスト大田店＝大田市大田町 経営するホームセンター・ジュンテンドー（益田市遠田町）によると、大田店は１９８７年に開店。書籍やコミック、雑誌のほか、ＣＤやＤＶＤレンタル、ゲームソフト販売を手がける。近年は電子書籍や本のネット通販が拡大。レンタルもネットによる定額制の配信サービスが広がり、同店に限らず実店舗
長崎次郎書店 休業のお知らせ
いつも長崎次郎書店をご利用いただき、誠にありがとうございます。 この度、当店は2024年6月30日をもちまして、休業することと相成りました。 突然のご連絡をお詫びするとともに、長年ご愛顧いただきましたお客様にはあらためて 御礼を申し上げます。 2014年7月の再開店から10年間、熊本地震やコロナ禍などの困難にも直面しました。 しかしながら、地域のお客様はもとより、著者・出版関係者ならびに遠く県外・海外からも ご来店いただくなど、多くの皆様に支えられ、1874年(明治7 年)に開店した当店は、 本年150周年を迎えることができ、心から感謝いたしております。 6月1日以降の各種ご注文につきましては、上通の長崎書店にて承ります。 なお、二階の「長﨑次郎喫茶室」につきましては、これまで通りの営業となりますので、 是非お立ち寄りくださいませ。 6月30日まで短い間ではございますが、可能な限り通常通り
メディアドゥとxID、自治体向けに子育て世代特化の電子図書館サービス「ちいさな子育て図書館」を提供開始 マイナカードを使ったアプリ認証と連携、図書館利用者の間口拡大へ 株式会社メディアドゥ（東証プライム 3678、本社：東京都千代田区、代表取締役社長 CEO 藤田恭嗣、以下「メディアドゥ」）は、マイナンバーカード・デジタルIDを活用した自治体や企業の課題解決・新規事業創出を総合的に支援するGovtechスタートアップ xID （クロスアイディ） 株式会社（本社：東京都千代田区、CEO 日下 光、以下「xID社」）と連携し、子育て世代向け書籍に特化した電子図書館の新サービス「ちいさな子育て図書館」を自治体向けに提供開始いたします。 自治体にとっては、本サービスを行政デジタル化や子育て支援の観点から住民サービス向上に活用いただけます。これまで電子図書館や図書館を利用する機会がなかった層にも利用
「有害」と目されたページに付箋が貼られた雑誌を審査する有害図書の審議委員＝仙台市青葉区の宮城県庁で9月7日、小川祐希撮影 過激な暴力や性の表現が青少年の健全育成を阻むとして、各自治体の条例で実施されている「有害図書」（東京都は「不健全図書」）の規制。毎日新聞デジタルで6月以降、そのあり方を考えるインタビュー記事を連載した。取材を通して湧いたのは二つの疑問だ。有害図書の指定は客観的な基準ではなく、審議する側の主観、もっと言えば先入観や偏見に左右されているのではないか。にもかかわらず、私たちは安易に規制を受け入れているのではないか。 有害図書を指定して18歳未満への販売を禁じる条例は1950年代以降に制定され、長野を除く46都道府県に広がる。2021年の指定数が全国最多だった宮城県の審議会を9月に傍聴すると、いわゆる「エロ本」8冊を審査した委員が、コンビニエンスストアでエロ本を立ち読みする男子
全国1741市区町村のうち、書店が1店舗もない自治体が今年3月時点で482市町村に増え、全体の27・7％に上ることが27日、出版文化産業振興財団の調査で分かった。人口減少やインターネット通販の普及を背景に書店の数自体が減り、沖縄は56・1％で最も多く、長野（53・2％）、奈良（51・3％）を含む3県で書店ゼロの市町村が過半を占めた。政府は書店の支援に乗り出すが、特効薬は見当たらず、地道な取り組みが求められそうだ。 書店ゼロの自治体は初めて調査した前回2022年9月の456市町村（全体の26・2％）から拡大し、地域の書店が担う文化発信機能の弱体化が懸念される状況が浮かび上がった。 集計対象は取次会社と販売契約を結んでいる実店舗をベースとし、ネット書店や大学生協、古書店は含まれていない。全国の書店数は7973店で、前回調査に比べ609店減少した。書店が1店舗あるだけで「無書店予備軍」とも言える
紀伊国屋書店、「蔦屋書店」などを手がけるカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）、出版取次大手の日本出版販売（日販）は2日、新会社「ブックセラーズ&カンパニー」（東京・新宿）を同日付で設立したと発表した。書店の数が減る中、出版社から直接仕入れる仕組みをつくって流通網を改革する。新会社の資本金は5000万円。出資比率は、紀伊国屋書店が40%、CCCが30%、日
『本屋と反駁増田に付いたブコメのレベルが低くて強烈』へのコメント
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《デジタル読書のススメ・中》図書館も電子書籍導入、返却も便利 《生活情報ページJOMOtto（じょもっと）》 | 上毛新聞社のニュースサイト
公立図書館で、電子書籍サービスを導入する動きが広がっている。インターネットを通じてパソコンやスマートフォンなどさまざまなデバイス上で24時間365日利用でき、開館日を気にしたり、資料を返却に行く手間もかからない。「電子書籍はよく分からない」という人こそ試してみてはどうだろう。 期限には自動で返却 群馬県内では現在、県立図書館のほか、前橋、藤岡、富岡、みどり、甘楽の5市町の図書館が電子書籍サービスを導入している。県立図書館では、同館のホームページ（HP）を通じて利用者が専用サイトにアクセスすることで電子書籍を閲覧できる。5市町は「電子図書館」のサイトを開設し、紙の書籍と同様に電子書籍を期間限定で貸し出す仕組みになっている。 県立図書館の電子書籍サービス。参考書や学術書が充実している 利用できるのは、原則として各図書館の貸し出しカードを持っている人。カードは周辺市町村の住民でも作れるが、図書館
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「ガシャポン」300台、SNS発信…仙台圏の書店が生き残り懸けて差別化に力 | 河北新報オンライン
Library Publishing Coalition、図書館出版の今後10年の展望を公開
2023年のコミック市場（推定販売金額）、前年比2.5％増の6,937億円：全国出版協会・出版科学研究所の調査
書店・図書館等関係者における対話の場の開催について | JPIC 一般財団法人 出版文化産業振興財団
『ひとりの書店主として、伝えたいこと とうとう危惧していたことが現実になってしまった。｜二村知子 隆祥館書店』へのコメント
メディアドゥとxID、自治体向けに子育て世代特化の電子図書館サービス「ちいさな子育て図書館」を提供開始 | 株式会社メディアドゥ
記者の目：有害図書規制のあり方 「偏見」で指定していないか＝小川祐希（仙台支局） | 毎日新聞
「書店ゼロ」の自治体、沖縄56％で全国最多 人口減や通販が影響 全国27% 国も支援に - 琉球新報デジタル
紀伊国屋書店・CCC・日販、出版流通改革で新会社設立 - 日本経済新聞