日産、販売100万台増へ「新車攻勢」 “台数重視”の思わぬ落とし穴とは？
『やっちゃえ、日産』はもう一度「やっちゃう」ことができるのか――。 カルロス・ゴーン氏時代の拡大戦略が裏目に出た結果、2019、2020年と赤字に転落した日産自動車。その後、2度の社長交代、そして中期計画「Nissan NEXT」を経て業績は回復。2022年度は売上高は10兆5967億円、営業利益は3771億円、営業利益率は3.6％にまで回復しました。今期23年度は過去最高の売上高、13兆円、営業利益は6200億円を見込んでいます。 復活を遂げた日産は3月25日、新中期計画「The Arc」を発表しました。足元の業績は好調であるものの、EVシフトや中国新興メーカーの躍進など、課題は山積み。100年に一度の変革期を迎える自動車業界をどのようにして乗り切っていこうとしているのか。今回はその販売戦略と目標について詳細に解説します。
無給油で1000kmオーバーを走行できるクルマがゴロゴロ！ 国産ハイブリッド＆ディーゼルって改めて考えると凄くないか!?（WEB CARTOP） - Yahoo!ニュース
無給油で1000km以上走れるとしたら、長距離ドライブもかなりコスパ良く走れる。そんな満タンで1000km以上走れるクルマは、探してみると意外と国産車に存在する。旅好きは候補に入れてみてもいいかもしれない。 「電気自動車（EV）は満充電で走れる距離が短いから実用的じゃない」とEVの欠点を指摘するユーザーも少なくない。たしかに、初期のEVや軽EVなどは一充電航続距離が200km程度だったりするが、最近の上級モデルではだいぶ状況が変わっている。 【写真】なんと3年保存可能！ 持っておくと安心なガソリンの缶詰が存在してた！ たとえば、メルセデスのフラッグシップEVであるEQS450＋（107.8kWh・RWD）の一充電航続距離は700kmに届くスペックとなっている。国産EVでも日産アリアB9（91kWh・FWD）ならば640kmの航続距離を誇っている。ほかにもレクサスRZ300e（71.4kWh
広島のKGモーターズ、1人乗りEV100万円以内で 量産化の秘訣 地域のチカラ スタートアップ - 日本経済新聞
1人乗りの超小型電気自動車（EV）を開発するKGモーターズ（広島県東広島市）が自動運転に挑戦している。地方で移動の利便性を高めたいとの思いで超小型EVを生み出し、価格100万円以内での量産化の計画を進めつつ、自動運転の研究を重要テーマに据える。人口減により公共交通の先細りが懸念される地域で、住民の足として広がる可能性を秘める。KGモーターズが開発中のEVは1人乗りで、全長は約2.5メートル、全
コジマ、電気自動車の急速充電器を導入 年内に都内１０店舗 - 日本経済新聞
コジマは3日、コジマ×ビックカメラ足立加平店（東京・足立）に電気自動車（EV）向けの急速充電器を導入した。将来のEV普及を見据え、車で来店する客が多い店を中心に充電器を置く。出力150キロワット（kW）と出力が大きく、1分あたり90円で利用できる。家庭にあるEV充電器はおおむね6kW程度。150kWの急速充電器であれば買い物の時間を利用し
中国自動車大手､独自開発｢HV技術｣を外資に供与
中国の国有自動車最大手の上海汽車集団（上汽集団）は、同社が独自開発したHV（ハイブリッド車）の関連技術を、中国で合弁を組むドイツのフォルクスワーゲン（VW）やアメリカのゼネラルモーターズ（GM）などの外資系自動車メーカーに供与する。 上汽集団が5月10日､同社にとって第4世代のHVシステム「DMH超級混動系統（DMHスーパー・ハイブリッド・システム）」の技術発表会で明らかにした。 中国市場でPHVやEREVに勢い 中国の自動車市場では、2023年からEV（電気自動車）の販売の伸びが鈍化する一方、PHV（プラグインハイブリッド車）やレンジエクステンダー型EV（EREV）の販売が大きく伸びている。 （訳注：EREVは航続距離を延長するための発電専用エンジンを搭載したEVを指す。中国の販売統計上はPHVに分類される） 中国汽車工業協会のデータによれば、中国市場における2023年のEV販売台数は6
EVの出遅れが指摘される日本自動車メーカー、“逆襲”なるか
日本の自動車メーカーの逆襲が始まった。電気自動車（EV）での“出遅れ”が指摘されるなか、トヨタ自動車などが環境性能を高めた内燃機関（エンジン）の開発を継続すると発表した。そしてスマートフォンのように機能を更新できる「SDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）」で、政府は2030年に「世界シェア3割」を目標とし、日本メーカーを後押しする。EVやSDVなどの次世代車では米テスラや中国の比亜迪（BYD）など新興メーカーが先行するが、専門家は「日本勢の勝機はある」と指摘する。 EVシフトを進めるメーカーが多いなか、環境性能に配慮した新エンジンの開発を各社独自に継続するとしたのは、トヨタ自動車と、マツダ、SUBARU（スバル）の3社だ。プラグインハイブリッド車（PHEV）への搭載や脱炭素燃料との組み合わせを念頭に置く。部品の共同調達やエンジンの相互利用に発展する可能性もある。 トヨタは、既存のエ
「敵は炭素」トヨタ連合3社がEV一辺倒に待った！一方ホンダはトヨタ超えEV投資…日産はどう出る？
つくだ・よしお／1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。 モビリティ羅針盤～クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫 「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。ク
米EV普及を阻むもう一つの壁：政治的信条
ニューズ・コーポレーションの子会社であるダウ・ジョーンズ社が発行する日刊経済新聞。1889年以来、世界各地の意思決定者に対し経済情報を提供し続け、アメリカの最も信頼される新聞として知られている。 WSJ PickUp ウォール・ストリート・ジャーナルの記事の中から、ダイヤモンド編集部が注目する記事をピックアップ。平日毎日更新します。 バックナンバー一覧 米アリゾナ州在住のロバート・オルソンさんは電気自動車（EV）を買う余裕はある。 定年退職した元エンジニアのオルソンさんは車が大好きで、ハイブリッド車は所有しており、EVを買う財力もある。ポルシェなどガソリン車2台も所有しており、こちらは長距離ドライブに使える。 だが、オルソンさんはEVに興味がない。気候変動対策になるとの触れ込みは誇張されていると考えており、バイデン政権のEV推進策に憤慨している。
「EVは“電欠”が怖いし…」 実はガス欠より対策ラクかも？ 新ビジネスになりそうな“もしものサービス”とは？ （乗りものニュース） | 自動車情報・ニュース - carview!
現在位置： carview! > ニュース > 業界ニュース > 「EVは“電欠”が怖いし…」 実はガス欠より対策ラクかも？ 新ビジネスになりそうな“もしものサービス”とは？ レッカーでかかる時間を急速充電で短縮 横浜市のパシフィコ横浜で2024年5月24日まで開催された「人とくるまのテクノロジー展2024」では、EVに関する技術の公開も多数ありました。なかでも、ガソリン車のガス欠よりも面倒という意見もある「電欠」への対策の提案がいくつか見られました。 【なるほど！】これが画期的な「電欠レスキュー用バイク」です（写真） 会場でEV用のポータブル充電機を公開していたベルエナジーの担当者によると「電欠の場合、フル充電する必要はなく、最寄りの充電ステーションや自宅にたどりつける20km程度動ける電力の供給が重要になります」とのこと。 仮に電欠した車両をレッカーなどで運ぶ場合、レッカー移動の準備な
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トヨタ、米EVgoと連携しカリフォルニア州に急速充電設備
中国の電気自動車（EV）、カラオケもはや必需機能 車内エンタメ競う - 日本経済新聞
