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2017年9月17日のブックマーク (8件)

  • 「App Store審査ガイドライン」改定 「ARKit」や「Face ID」にも言及

    Appleは9月14日(現地時間)、アプリ開発者向けの「App Store審査ガイドライン」を改定したと発表した。稿執筆現在、日語版はまだアップデートされていないが、英語版で主な改定部分を紹介する(Swift開発者、ポール・ハドソン氏の記事を参照した)。 「1.1 不適切なコンテンツ」の1.1.1項に「国家あるいは民族」を追加 「宗教、人種、性的指向、性別、その他標的となりやすいグループへの偏った言及または解釈など、中傷的または悪意のあるコンテンツ。」に新たに「国家あるいは民族」を追加。 「2.3 正確なメタデータ」の2.3.1項に詐欺アプリについての記述追加 「実際には機能しないコンテンツやサービスを含むアプリ」の禁止。例として、iOS向けウイルス/マルウェアのスキャナーを挙げている。 「2.5 ソフトウェア要件」に顔認証についての2.5.13項を追加 アカウント認証に顔認識技術

    「App Store審査ガイドライン」改定 「ARKit」や「Face ID」にも言及
  • 『7SEEDS』ついに完結!歴史に残る大傑作である!

    今さら『7SEEDS』の魅力を語る 名作すぎた『7SEEDS』 『7SEEDS』の魅力は何と言っても世界観でしょう。人類滅亡後の地球が舞台。政府は事前に隕石衝突を知っており、7SEEDSプロジェクトとして「春・夏A・夏B・秋・冬」の計5チーム(7人+ガイド1人)を冷凍保存させ、人が住めるようになった環境で目覚めるように未来を託す。 しかも、「夏Aチーム」以外は、事前にその事をガイド以外は知らされておらず、普通に日常生活を送ってて、体感的に翌日に目覚めたら見知らぬ場所で世界は滅んでたっていう状況なのが面白い。今日を過ごして明日になったら文明も滅んだ大自然にほっぽり出されるって想像も出来ませんよ。 それで生態系も変わってますからね。見た事も無い自然と生物が闊歩する日。終末&サバイバルとしてめがっさ面白いのが初期の見所なり。はじめは、各チームごとにスポットを当てて、チーム同志の人間関係は喜怒哀

    『7SEEDS』ついに完結!歴史に残る大傑作である!
  • 日本最大級のHTTP/2移行、TLS 1.3、そしてQUICについてヤフーに聞いてみた!

    最大級のHTTP/2移行、TLS 1.3、そしてQUICについてヤフーに聞いてみた! 白石 俊平(HTML5 Experts.jp編集長) こんにちは、編集長の白石です。 この記事は、9月24日に開催されるHTML5 Conference 2017に登壇するエキスパートに、予定しているセッションのトピックを中心に、様々な技術的なお話を伺おうというものです。セッションの内容をより深く理解する手助けになるだけでなく、記事単体でも面白く読んでいただけることを目指しています。 今回お話を伺ったのは、ヤフー株式会社にお勤めの大津繁樹さんと新部長則さんです。 ▲左から、ヤフー株式会社 大津繁樹さん、新部長則さん お二人のセッションは「大規模運用で見えるWebプロトコルの理想と現実、そして今後」(ルームB 13:20-14:00)です。 (現在HTML5 Conferenceは定員オーバーの状態で

    日本最大級のHTTP/2移行、TLS 1.3、そしてQUICについてヤフーに聞いてみた!
  • LINE、アミューズら3社で新会社「LINE TICKET」設立

    LINE、アミューズ、テイパーズ3社が共同出資し新会社「LINE TICKET」を設立。新サービス「LINEチケット」を展開する。チケットの不正転売や公式リセールの課題を解決するという。 LINEは9月1日、芸能事務所大手のアミューズとチケッティング事業を展開するテイパーズと共同出資し、新会社「LINE TICKET」を設立した。ライブコンサートや舞台などのチケットの不正転売や公式リセールといった課題を解決する、新たなサービス「LINEチケット」を展開する。資金は3億5000万円。 LINEチケットは、コミュニケーションアプリ「LINE」のプラットフォームを活用した電子チケットサービス。LINEのIDを活用し転売対策を行えるほか、LINE上でチケットのやりとりが可能になるという。サービス開始は2018年中を予定。さらに、市場原理に即した価格設定を可能にする二次流通の仕組みも検討する。 ア

    LINE、アミューズら3社で新会社「LINE TICKET」設立
  • 世界初 マツダSKYACTIV-Xをドイツで試運転してきた

    この新しい燃焼システムのメリットは、大きく分けて2つある。 1つ目は超高圧縮比だ。圧縮比は高いほど燃焼圧力が上がり、熱効率が向上する。だから来圧縮比を上げたいのだ。それを妨げてきたのが異常燃焼だ。圧縮を上げていくと、適正タイミングより早期に着火する「早期着火」が起きたり、制御を超えた高速燃焼の衝撃波によって、燃焼室内壁に沿って生成される温度の低い気体層(境界層)が破壊され、高温の燃焼ガスに金属が直に触れ、最悪の場合ピストンなどが融解して壊れる「デトネーション」が発生する。これらの厄介な異常燃焼が起きないのであれば、圧縮比を上げれば燃費と出力の両方が向上するのだ。 もう1つのメリットはリーンバーンだ。エンジンは運転状況によって負荷が変わる。高いギヤのまま上り坂を加速するような低回転高負荷運転の場合もあれば、平坦路を一定速度で巡航するような低回転低負荷運転の場面もある。負荷が小さい時は燃料を

    世界初 マツダSKYACTIV-Xをドイツで試運転してきた
    raimon49
    raimon49 2017/09/17
    スーチャー付いてるのか。
  • 「よなよなエール」リニューアルの裏側の“追い風”

    このタイミングでのリニューアルの背景には、市場の成長もある。井手社長はリニューアル発表会で「国内のビール市場は2000年以降縮小しているが、クラフトビールの市場だけは成長し、世の中の関心が高い。追い風も吹いていて、まだまだ面白いことができる」と自信をのぞかせる。 井手社長が“追い風”と呼ぶのは18年4月に迎える酒税法改正だ。ヤッホーブルーイングでは「水曜日のネコ」など一部の製品では現在「発泡酒」のくくりになっているものがあるが、法改正でビールの原材料として扱える材料が拡大するため、種別をビールへと変更できるようになる。「発泡酒と書いてあると敬遠する方はまだまだいる。法改正により、ビールと同じ土俵に立てる」という。 さらに、20年の東京オリンピックに向けた海外観光客の増加、ビールの酒税が将来的に段階的に引き下げられていく見通し、多様で個性的なビールを求める市場のニーズ――などもクラフトビール

    「よなよなエール」リニューアルの裏側の“追い風”
  • ファミマの「自販機コンビニ」がどんどん増えている理由

    「自販機コンビニ」が増えている。ファミリーマートが運営しているモノで、オフィスなどを中心に設置している。自販機でパンやおむすびなどを購入することができるが、どういった商品が売れているのか。担当者に聞いた。 コンビニの出店数はこれまで右肩上がりで成長してきたが、ここにきてそのスピードが減速している。日ランチャイズチェーン協会によると、2017年3月末の国内のコンビニ店舗数は5万4822店。前年同月と比べた増加率は2.2%増にとどまり、伸び率は年々鈍化しているのだ。出店余地も限られてきているので、「市場の“陣取り合戦”は終わり」(大手コンビニ)といった声があるなかで、いまだ急成長しているところがある。 このように書くと、「北海道にあるセイコーなんちゃらとかいうやつでしょ」と思われたかもしれないが、残念ながら違う。ファミリーマート(以下、ファミマ)が運営している「自販機コンビニ」が順調に増え

    ファミマの「自販機コンビニ」がどんどん増えている理由
    raimon49
    raimon49 2017/09/17
    オフィスグリコと一部バッティングしてるとは思うんだけど、あっちにはパスタやおにぎりは置いてないから、現状はうまく住み分けてるんだろうな。
  • ソフトバンクSIMを提供する日本通信の勝算は? 福田社長に聞く

    ソフトバンクSIMを提供する日通信の勝算は? 福田社長に聞く:MVNOに聞く(1/3 ページ) MVNO市場を切り開いてきた日通信は、MVNE戦略に軸足を移しつつ、ソフトバンク回線を使ったサービスも提供。8月16日には音声SIMの提供を始めた。同社はソフトバンク回線の目標を「100万」に定めているのが、勝算はあるのだろうか? いち早く参入し、時には総務省とタッグを組んでMVNO市場を切り開いてきた日通信。さまざまなサービスを他社に先駆け提供してきたが、「格安スマホ」や「格安SIM」という言葉が普及するにつれ、競争も激化し、MVNOとしての存在感は徐々に小さくなってきていた。誤解を恐れずいえば、販売力やブランド力という点では、後発のMVNOに見劣りするのも事実だ。 こうした市場での立ち位置を踏まえ、同社は一般ユーザーに直接サービスを提供するMVNOから、MVNOを支援するMVNEに戦略

    ソフトバンクSIMを提供する日本通信の勝算は? 福田社長に聞く
    raimon49
    raimon49 2017/09/17
    >最終的にY!mobileには何らかの規制が入ることになるとは思いますが、それはあくまで総務省がやること。