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iPhone 15(128GB)の一括価格と割引後の価格を比較する 各社のお得に利用できるプランをチェックすると、ドコモがiPhone 15の128GBモデルに限り、のりかえ(MNP)にて44000円値引きと純粋に値引きという形を取っていたが、4月16日以降は2万2000円割引に減額された。一方、ソフトバンクでは128GBに限り1年間実質12円で利用できるようにしている。auではiPhone 15に対してはこの4月から実質負担額を低減する対応をとった。 実質負担額の場合は今までのような単純な価格だけでなく、利用期間に応じて料金が変わるため、「どれだけの期間利用するのか」も重要だ。また、割引金額は期間によって変更されることがあるので、各社のオンラインショップの情報をチェックしておきたい。
「MVNOが停滞している」データのカラクリ 今、格安スマホ市場で何が起きているのか(1/3 ページ) MMD研究所は4月6日、「MVNO市場の“今まで”と“これから”の話をしよう」と題したイベントを開催した。MMD研究所の2023年最新の調査データを公表した後、mineo、イオンモバイル、NUROモバイルのMVNO3者の事業責任者を交えたパネルディスカッションも実施した。 メイン回線、サブ回線でシェアを調査 まずMVNO市場動向について、MMD研究所が2023年2月に3万6560人に対してアンケート調査し、3月に発表したデータを、MMD研究所 代表責任者の吉本浩司氏が説明した。 ドコモ、ahamo、au、povo、UQ mobile、ソフトバンク、LINEMO、Y!mobile、楽天モバイル、MVNOの中からメイン回線の通信キャリアを尋ねたところ、MVNOのシェアは9.7%だった。シェアが
楽天モバイルの1人あたりの契約可能上限数が、5回線から10回線に変更されたことが分かった。同社に確認したところ、2022年12月23日から6回線以上の契約を受け付けており、変更理由は「さまざまな使い方をされるお客様からの要望を受けての対応」だとした。 サポートページにて公開されている情報によれば、「楽天ID1つにつき、楽天モバイルの回線は最大10回線まで契約可能」となっている。複数の楽天IDを作成/保有することは楽天会員規約で別途禁じられており、1人10回線までと同義だ。ただし、短期解約を繰り返している場合などは上限未満でも申込不可となる場合がある。 楽天モバイルの契約可能上限数が10回線に緩和された 各社が「5回線」に統一してきた背景 2023年1月現在、他のMNO各社(NTTドコモ/KDDI/ソフトバンク)をはじめとして、ほとんどの携帯電話事業者は1人あたりの契約可能上限数を5回線と定
楽天モバイルからpovoにMNPした電話番号で国際SMSを受信できなくて困っている。povoの公式回答がこれで詰む・・・ MNPした場合、HLRの照会に失敗して、国際SMSが端末へ到達できない。責任の所在はどこにあるのだろうか? https://t.co/aKMrndWI1a
インターネットイニシアティブ(IIJ)は5月17日、個人向けMVNOサービス「IIJmio」に申し込みが集中し、本人確認手続きと商品発送に遅れが生じていると発表した。ここ数日で申し込みが増えているという。原因については「こちらでは把握しかねていて、具体的にこれといえない。お察しいただければ」(同社) 申し込みが集中しているプランは、音声SIMを月額850円から利用できる通信プラン「IIJmioモバイルサービス ギガプラン」と、音声SIMを月額1760円から利用できる「IIJmioモバイルサービス」。スマートフォンの販売サービス「IIJmioサプライサービス」でも遅れが生じている。特にギガプランの月額は1000円を切ることから、楽天モバイルからの乗り換え需要が想定される。 解消見込みについては「現在、社内で体制強化に向けての協議を進めており、いつから解消するのか話せる状態ではない。改善に向け
KDDIは5月14日、オンライン専用プラン「povo2.0」に申し込みが集中し、本人確認に時間がかかっていると発表した。新規申し込みや楽天モバイルからの変更が増加しているためとしており、16日現在も同じ状況が続いているという。 オンライン本人確認機能「eKYC」による本人確認に時間がかかっており、一時人員を増加して対応中。「17日頃までには解消する予定で、その際にはあらためて案内する」(同社)と説明した。 携帯電話の料金プランを巡っては、楽天が5月13日に新しい料金プラン「Rakuten UN-LIMIT VII」を発表。基本料0円を取りやめ、月額最低料金を1078円に引き上げた。その影響から13日のTwitterでは、「改悪だ」「解約を決心した」など反発の声が出た他、「povo2.0」が日本のトレンドに入っていた。 関連記事 povo2.0の基本料0円「やめる理屈がない」 KDDI高橋社
菅内閣は、改革の一つに「携帯電話料金の値下げ」を挙げている。菅義偉氏の、ある種の悲願といえる政策だが、遡(さかのぼ)ってみれば、自民党は10年間ずっとこの話を繰り返しており、「自民党という政党が国民から支持を得るための一つの武器」になっている点は否(いな)めない。 筆者を含め多くのIT・通信業界関係者は、政府による「携帯電話料金値下げ論」に異議を唱え続けている。どうにも問題が多い、と思うからだ。 だが、それが本当に「多くの人に伝わっているのか」というと、そうでないように思う。 「携帯電話料金が下がることは良いこと。なぜ専門記者は皆、そこに反対するのか。業界側の肩を持ちすぎではないか」 そんなふうにいわれることもあるし、友人のライターがSNSで「あなたは抵抗勢力なのか」といわれるのも目にしている。 いや、そうではないのだ。 個人としては、携帯電話料金が下がるのはありがたい。筆者も仕事柄複数の
FeliCa搭載の超小型スマホ「Rakuten Mini」が新規/MNPで爆安特価で販売中です。 Rakuten Miniは端末価格が税別1万7000円(税込み1万8700円)。この時点で既に安い。 そして楽天ポイントの還元。Rakuten Mini購入で1万5700円相当分ポイント還元、そしてオンライン申込み3000ポイント還元と、事務手数料分のポイント還元3300円ポイント還元。合計2万2千ポイントが還元されます。 つまり端末代金を上回る勢いの超大盤振る舞いのポイント還元額。どこかの有識者会議の一部メンバーが怒りそうな、「0円を潜る販売」ですが、事務手数料分、オンライン申込み分の還元とのあわせ技なので、特に電気通信事業法上の問題は生じません。事務手数料を考慮してちょうど実質0円。 また実質と言っても「通信料から値引き、24ヶ月間でチンタラ付与・消化」という胡散臭いものではなく、普通に楽
低価格は魅力ですが、契約は、熟考してからの方がいいかもしれません...。 昨日の記事で書いた様に、格安SIMは、各社さまざまなプランを用意しており、主要3キャリアの比較よりも、さらに比較は困難。細部まで、チェックする必要があります。 格安SIMの中でも、新参ながら最安クラスの楽天モバイルのプランをチェックしていたところ、なかなか厳しい条件がありましたので、ご紹介しておきます。 楽天モバイルには、高速通信容量別に、4つのプランが存在しています。 一度契約した後に、データ容量が足りないので、プランを変更したい、という場合もあるかと思いますが、そこが落とし穴。プランの変更は、容易ではありません。 というか、プランの変更はできません。 なので、一旦解約、再度新規契約が必要なります。 1年以内で解約する場合には、違約金9,800円が発生します。 (音声通話可能なSIMの場合、期間に差はありますが、他
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