そうだ 都市対抗野球に行こう。：日経ビジネスオンライン
この時期になると、都市対抗野球大会を観るために東京ドームへ足を運ぶ。プロ、大学、高校と、いずれのレベルの試合も好きだが、経済誌記者という仕事に就いてからは、社会人野球にも惹かれるようになった。 都市対抗とは地区予選を勝ち抜いてきた32チームが日本一を賭けて戦う大会である。今年で84回目という歴史の長さは、第1回優勝チームが満州倶楽部（大連市）ということからもうかがえる。 参加チームの大半は、企業が持つ野球部だ。自治体や地域住民が支援するクラブチームが勝ち上がることもある。 いずれも市町村の代表として出場しているので、大会期間中はチーム名とともにホームタウンも併せて紹介される。そのため大会は郷土色が強く、企業関係者以外にも根強いファンは多い。 記者にとって都市対抗野球の面白さは、「オジサンでも高校生のようなハッスルプレー」という一言に凝縮される。 もちろん学生野球よりもレベルは高いが、それだ
トンデモ判決が生まれる土壌：日経ビジネスオンライン
今般上梓した『法服の王国～小説裁判官』の執筆のきっかけは、大手邦銀による脳梗塞患者への過剰融資事件に巻き込まれたことだった。証人尋問の最中に裁判官は居眠りをし、判決文は銀行側の主張を丸写ししただけで、偽造された署名捺印にもとづいて妻の連帯保証を認定し、総額24億円強の融資の大半が違法な両建預金（融資した金で作らせる預金）にされていたにもかかわらず、銀行全面勝訴という驚天動地の判決だった。しかもその裁判官が、司法試験の考査委員（試験官）も務める東大法学部卒のエリートだというのである。 裁判官はI種（上級職）の国家公務員よりも多い報酬をもらう高給公務員である。しかし、仕事ぶりはこの体たらく。「いったいどうなってんの！？」と叫びたい気分だった。 声はすれども姿は見えず この際、裁判官の生態を徹底的に解明してみようと意気込んで取材を始めたが、知り合いに裁判官は一人もいない。そもそも裁判所に勤務でも
風力発電の騒音問題を世界はどう捉えているか：日経ビジネスオンライン
オバマ政権は、6月25日に「気候行動計画」を発表した。2020年までに温室効果ガスを2005年対比で17％削減する目標を堅持し、そのために就任第一期間で倍増させた再生可能エネルギーをさらに倍増するなどの施策をとる。 米国でも再エネの主役は風力であり、毎年3割近い伸びを続け、昨年末では6000万kWを超えた。有力な電源として市民権を得つつある。膨大な潜在量がある、コストが低い、CO2を出さない、産業への波及効果が大きいなどの期待が高い。 しかし、今後も普及し続けていくためには、風車が抱える課題を解明し克服していく必要がある。懸念材料の1つとして、騒音、影、景観などの問題がある。気分が悪い、眠れないと訴える住民が少数だが存在し、それを公的に訴える事例が出てきている。 風車の存在、特にその騒音と気分がすぐれないことをセットで考える風潮も生じている。日本でも最近話題になってきているが、普及が先行し
いまやトロントで最も愛される日本人、川崎宗則選手がスゴイ：日経ビジネスオンライン
さて、ムネリンなる日本人をご存じでしょうか？彼は、トロント・ブルージェイズのれっきとしたメジャーリーガー、川崎宗則。いまや、トロントで愛される最大の日本人です。打率２割２分程度の遊撃手が、なぜそこまで外国人の心をつかむのか。不思議でたまりません。ダルビッシュやイチローなら、まだ理解の範疇ですが、ひ弱でルックスも可愛いムネリンが？NHKのメジャー情報でも、川崎選手の話題はほとんどゼロ。誰も期待していない、日本人メジャーリーガーでした。 彼は、ソフトバンクホークス時代はバリバリのレギュラー。第１回WBCのときは、ホームベース上での神の手と言われた滑り込みをしたことでちょっとした話題になりました。思い出しましたでしょうか？ イチローを追いかけてマリナーズに行ったけど・・・ そのムネリンの大の憧れはイチロー。その後を追いかけて、無理という声を気にすることもなくマリナーズとマイナー契約。ファンの私で
日本の「普通」が 中国人の「劣等感」を刺激する：日経ビジネスオンライン
相変わらず好転する気配のない日中関係。先ごろ中国政府が「問題を棚上げにすること」を条件に、日中首脳会談を提案し、日本側が拒否していたことが明らかになったばかりだ。 こんな状態が、かれこれ一年近く続いている。そんな中、私はずっと不思議に思っていたことがあった。日中の経済交流や人の往来はこれほど活発なのに、なぜ「日本のいいイメージ」は中国になかなか伝播していかないのか？ インターネットがここまで発達し、情報量が増えてもなお、誤解が減るどころか不信感が増し、相互理解へと前進していかないのか？ という素朴な疑問である。 情報の伝達手段に問題があるのだろうか？ あるいは、日中関係に関しては、人から人へと「正しい情報」が伝わりにくい何か特別な理由でもあるのか？ というのは、私はこれまで数多くの中国人と接してきたが、彼らの対日イメージがそれほど悪いとは どうしても思えないからだ。私が比較的親日的な人に会
「ネット」だけで当選を目指す：日経ビジネスオンライン
7月21日に投開票が予定されている参院選。憲法改正、経済政策、エネルギー政策、アジア外交と、政策の争点を巡る与野党の攻防は激しさを増すばかりだが、実務面での注目は、何と言っても国政でインターネットによる選挙活動が初めて解禁になる点だろう。いわゆるネット選挙解禁を前に、日経ビジネス本誌6月17日号でも、「周回遅れのネット選挙」と題した特集を組んだ。本記事では、特集と連動したインタビューを掲載する。 最初に登場するのは山一証券、森永製菓で会社員を務めながら、「シャインズ」や「東京プリン」で音楽活動を展開してきた伊藤洋介氏だ。自民党から公認を受け、参院選への初出馬を決めた。伊藤氏はネット選挙にどのような期待を寄せているのか。話を聞いた。 音楽活動をしていたが、参院選に出馬を決めた理由は。 伊藤：日本のコンテンツ産業を海外に広めたいという思いです。私は大学を卒業後、山一証券に就職し、「シャインズ」
アフリカは日本の教訓を生かせ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本が主催する第5回アフリカ開発会議（TICAD）が、6月1～3日に横浜で開催された。世界は、欧州経済の苦悩や、米国政治の行き詰まり、中国など新興市場における成長の減速にばかり目を向けている。しかし世界には、ごく一部の人ではなく、大多数の人が貧困に苦しむ地域が残っている――サブサハラ（サハラ砂漠以南のアフリカ）だ。TICADの開催は、そのことをあらためて思い出させてくれた。 成長の陰で拡大する貧困層 貧困生活（1日1.25ドル＝約127円未満）を送る人の数が、サブサハラ全体で増えている。1990年には3億人に満たなかったが、2010年には4億2500万人近くにまで増えた。1日2ドル（約192円）未満で暮らす人は、約3億9000万人から約6億人
138万4122発の地雷：日経ビジネスオンライン
今週はAKB48の総選挙について書く。 最初に白状しておくが、私は、彼女たちについて、ほとんどまったく系統だった知識を持っていない。細かい情報や名前を別にしても、AKBとその周辺で起こっているあれこれについて、うまく整理することができずにいる。有り体に言えば、ごく普通の50代の男が持っていそうな、典型的な感想を抱いているに過ぎない。 つまり、 「なんだありゃ？」 という感じだ。 その、十分に把握できていない対象をネタに、プロの原稿書きが署名入りの記事を書くことは、普通に考えて、愚の骨頂だ。おそらく、無知よりももっとひどいものを曝すことになる。偏見とか、感覚の古さとか、自らの恥だとかを。 とはいえ、今回に限っては、自分がわからずにいることも含めて、とりあえず、私の目にAKB48現象がどんなふうに映っているのかということを書かないと、話が先に進まないと考えている。 理由は、このまま放置すると、
「安倍総理、言ったからには100％解禁を」：日経ビジネスオンライン
安倍晋三首相が6月5日、成長戦略に関する講演で一般用医薬品のインターネット販売を認めた。ケンコーコムとウェルネットの2社が販売権の確認を認めた最高裁の判断から約5カ月。厚生労働省は11回の検討会を開いたが、賛成派と慎重派は平行線をたどり結論が先送りとなっていた。安倍首相のコメントを受けて急きょ海外出張を取りやめたケンコーコムの後藤玄利社長に、医薬品ネット販売の将来について聞いた。 （聞き手は西雄大） 安倍晋三首相が医薬品のネット販売を解禁すると表明した。 後藤 安倍首相のコメントは英断だと思う。だがきちんと決まるまで分からない。第1類（副作用など特に注意が必要なものや、新規の医薬品）の一部を除いた99％が解禁されるという話もあるからだ。 99か100か。たった1％だが差は非常に大きい。たった1％でも規制が残るということは、「ネットより対面販売が安全だ」という考え方を承認することにつながるか
米国版「マイナンバー」は怖くない：日経ビジネスオンライン
日本では5月24日に「マイナンバー制度」の関連法が成立し、2016年1月から運用が開始されることになった。以前は「国民背番号制」などと呼ばれて何かというと反発を食らっていたが、東日本大震災の時に住民データが破壊されて困った事例などもあり、その必要性が多くの人に認識されてきているようで、着々と準備が進んでいるようだ。 米国ではそれに相当する「社会保険番号（Social Security Number＝SSN）」が、デファクトの個人IDとして広く使われている。私にとっては、日常生活にすっかりなじんだものだが、改めて調べてみると、なかなか面白い逸話がある。 一方で、日本の関連報道を見ていると「米国でも番号流出による被害がナンタラで、制度見直しが叫ばれている」といったような、誤解を招くようなものも散見される。そこで、長年この番号とつき合っている者の視点から、米国版マイナンバーがある日常はどんなもの
林業は衰退産業という“ウソ”：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン ここ数年、1次産業への注目が急速に高まっている。「BRUTUS（ブルータス）」（マガジンハウス）、「週刊 ダイヤモンド」（ダイヤモンド）「AERA（アエラ）」（朝日新聞社）といった、ちょっと前までなら農業に見向きもしなかったであろう雑誌が農業特集を組むようになった。昨年6月には、若い農業従事者の季刊雑誌「Agrizm(アグリズム)」（農業技術通信社）が創刊され、新たな読者層をつかんでいる。 こうした「農業」への視線には、有機・無農薬、農的な暮らしといったことにとどまらず、楽しい農業、儲かる農業というように、新たな産業という視点が盛り込まれている。 こうした動きは、林業も例外ではない。林業への就労希望は拡大してきており、先日、東京、名古屋、大阪
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