15歳の少年が、YouTubeの膨大な音楽ビデオライブラリを利用して、無料の音楽サービスを開発した。 この「Muziic」を開発したのは10代のDavid Nelsonさんで、YouTubeを活用する、「iTunes」に似たインターフェースを作成した。これを利用すると、YouTubeのビデオを操作することなく、音楽を自分のPCにストリーミングすることができる。iTunesに似たやり方でプレイリストを作成して、楽曲を整理できる。 CNETのブロガーであるMatt Rosoff氏がMuziicについて初めて記事を書き、好意的な評価をした。「YouTubeにアップロードされている曲ならどれでもMuziicで聴ける。これには、ほとんどの商用サービスで入手できない音楽、例えばPink Floydの「LIVE 8」での全演奏や2007年に行われたLed Zeppelinの一夜限りの演奏も含まれている」

第1章より続く。 今回は、インターネットの歴史の第2章として、「電子メールのすべて」「ソーシャルな世界にようこそ」というタイトルで2つの分野を見てみよう。 電子メールのすべて WWWが誕生する以前、ARPANETの時代には、電子メールはネットワーク上の全トラフィックの70%以上を占めていた。つまり、電子メールはインターネットの歴史の中でも重要な歯車の1つを担っていたのである。 1971年後半 初のネットワークメール 電子メッセージは1960年代のタイムシェアリング端末にさかのぼるが、現在の電子メールへとつながる画期的な第1歩は、コンピュータプログラマーのRay Tomlinson氏が、自分自身で書いたSNDMSGという名のプログラムを使って、最初の「ネットワークメール」を（一対一の送信ではなく複数マシン間で）送信したときだ。またTomlinson氏は電子メールのスタンダードに「@」記号を導

インターネットの歴史の中で重要な50の出来事を振り返ってみよう。 1995年までさかのぼってみると、この年、米国TIME誌は、「On a Screen Near You」と題した特集を組んだ。この特集では、ネット上にどのくらいポルノ情報が存在するのかを18カ月にわたって調べた米カーネギーメロン大学の研究結果が示された（論文のタイトルは「Marketing Pornography on the Information Superhighway」）。そして、コンピュータの前で驚いた顔をしている少年の姿を写した同誌の表紙が示唆したように、インターネットにはポルノや不道徳な情報が溢れていて、もはや子供が安全ではないことが実態として示された。 しかし記事そのものは興味深いものであった。特集では、掲示板、ニューズグループ、ダイアルアップモデムのほか、「情報スーパーハイウェイ」「サイバーポルノ」「電話料

英国放送協会（BBC）は、番組でのボットネットの構築と使用に法律を破る意図はなかったと主張している。 BBCは、「Click」という番組の中で、ボットネットを構築する手段を取得、これを利用して用意したGmailとHotmailのアカウントにスパムメールを送り、また、セキュリティ企業Prev-Xに対して分散サービス妨害（DDoS）攻撃を仕掛けていた。 BBCは現地時間3月16日に声明で、この活動は「公共の利益」であると述べた。 BBCは同日、ZDNet UKに対して「法律を破ることが目的ではない」と述べ、「この種のマルウェアがどれほど容易に入手し利用できるか、それがどのようにして多くのコンピュータに感染拡大し、持ち主さえもそれに気づかずにいるか、検知されずにスパム電子メールを送ったりウェブサイトを攻撃したりする力の大きさ。そうしたことを実際的に示すことには大きな公共の利益がある」と語った。

ニワンゴは3月17日、運営する動画コミュニケーションサービス「ニコニコ動画」の有料会員「ニコニコプレミアム会員」の数が、3月16日に30万人を突破したと発表した。 ニコニコプレミアム会員は2007年6月18日よりサービスを開始し、2008年5月24日に20万人を突破したものの、会員数は伸び悩んでいた。しかし、ニワンゴによると「2008年9月にニコニコ動画のサイトトップページに入会へのリンクを表示させる施策により、再び増加に転じた」という。また、ニコニコ動画ユーザーがニコニコプレミアム会員への加入を呼びかける活動も話題になった。2008年12月以降は月間約2万人のペースで増加しているとのことだ。 ニコニコプレミアム会員になると、ネットワーク混雑時でも動画が途切れたりすることなく視聴できるプレミアム専用回線が利用できるほか、投稿可能な動画の容量が増え、約30分間の生放送ができる。利用料金は月額

IMJモバイルは3月16日、携帯電話をユーザーがどのように使い、どのようなものだととらえているかを把握するために実施した調査「モバイルユーザー動向定点観測2009」の結果を発表した。 この調査は2月9日から2月11日、全国の15歳から49歳の携帯電話保有者を対象としたモバイルインターネットリサーチによって実施したもの。有効回答数は500サンプル。 調査結果によると、モバイルユーザーが普段接しているメディアで最も多かったのは「テレビ」（97％）で、次いで「モバイルネット」（91％）、「雑誌」（81％）、「PCネット」（80％）となった。モバイルでのインターネット利用率を性年代別に見てみると、10代女性が97％と最も高く、若い世代ほどモバイル利用率が高い結果となった。また、それぞれメディアの接触時間では、テレビが他のメディアに比べ非常に長く、PC、ゲーム、モバイルと続いた。モバイルはテレビを除

デジタル・コンテンツ利用促進協議会は3月12日、都内で臨時総会およびシンポジウムを開催した。同協議会は1月、インターネット上におけるデジタルコンテンツの流通促進を目的とした政策提言案を公表しており、シンポジウムではその概要を改めて紹介するとともに、パネラーとして壇上にあがった識者らに意見を求めた。 試案の柱の1つである「権利の集中化」は、1つのコンテンツに複数の権利者が絡むことの多い放送番組などについて、特定の事業者（法定事業者）に権利を集中させることで処理作業やコストを軽減化しようというもの。少数の反対や権利者が不明なことによって権利処理が止まってしまうことを避けるため、一定数の権利者の意思表示があれば権利処理できるようにし、権利を得た法定事業者はネット上で自ら、もしくは第三者に許諾してコンテンツを利用できるようにする。 協議会副会長でもあるスクウェア・エニックス代表取締役社長の和田洋一

NTTドコモは現在、子どもや保護者、教員向けに実施している「ケータイ安全教室」に、4月1日からシニア向けメニューを追加する。 ケータイ安全教室は携帯電話の利用マナーなどを啓発する活動。2004年より開始し、2009年2月までに累計で約8900回開催、約144万人が受講したという。 シニア向けメニューは、振り込め詐欺などの犯罪に対する対策や、日常生活のトラブルなどから身を守るポイントを2部構成で紹介する内容となっている。 申し込みは4月1日より受け付ける。各自治体の福祉課、社会福祉協議会、各種高齢者福祉団体、シニア向け地域コミュニティなどで約10名以上の参加者がいることが条件。ケータイ安全教室の開催にあたって費用はかからないという。 参加希望者は、ケータイ安全教室のサイトから申込用紙をダウンロードし、必要事項を記入のうえ、NTTドコモ「ケータイ安全教室事務局」あてにFAXで申し込む。FAX番

KDDIグループは4月1日より、携帯電話の利用ルールやマナーを啓発する活動として、2009年度「KDDIケータイ教室」を開催する。期間は、2010年3月31日まで。全国の児童や生徒、保護者、教職員が対象になる。 授業内容は「小学生向け」「中学生・高校生向け」「保護者・教職員向け」の3種類を用意した。教材や講師の派遣費用は無料だ。また、KDDIケータイ教室で使用している冊子を、学校などからの要望に応じて無料で送付するという。 参加希望者は、KDDIケータイ教室の紹介ページから専用申込用紙をダウンロードし、必要事項を記入のうえ、KDDIケータイ教室事務局あてにFAXで申し込む。FAX番号は、03-3347-6191。申し込み期間は、3月11日から2010年2月28日までとなっている。

みずほ情報総研は3月4日、ブログやSNSなどのソーシャルメディア上でのトラブルを未然に防ぐためのポリシー策定を支援するコンサルティングサービスを開始した。 同サービスは、ソーシャルメディアでの従業員の個人的発言によって、会社に風評被害がおよぶといったトラブルを未然に防ぎたい企業を対象に、従業員がソーシャルメディアを利用する際の基本姿勢や留意事項などの文書化および周知を支援するもの。 ソーシャルメディア利用時の基本姿勢を定めた「ポリシー」、プライバシー保護や知的財産権保護などの留意事項をまとめた「ガイドライン」、社内展開用の補足説明資料である「FAQ」から構成される独自開発のテンプレートをもとに、コンサルタントが事業内容や企業風土などに応じてカスタマイズし、ユーザー企業の現状に応じたポリシー策定を支援するという。 コンサルティングサービスの標準的な期間は2週間程度で、料金は100万円から。オ

モバイルサイトの世界では、PCとは異なる独自の文化やスタイルが築かれている。中でも非常に大きな違いを見せているのがネット上のコミュニケーションスタイルで、PC由来のコミュニケーションが独自の発展を遂げたり、全く新しいジャンルのコミュニケーションスタイルが誕生したりしている。 今回はそうした中から、「ホムペ」「プロフ」「リアル」といったモバイルで特徴的な機能、サービスに焦点を当て、モバイルでのコミュニケーションスタイルの特徴や、その背景を探る。 「ホムペ」「プロフ」「リアル」とは何か 携帯電話が元々、通話のためのコミュニケーションツールであったこと、コミュニケーションに対して積極的な女性や若年層が多く利用していることなどから、コミュニケーション系のサービスとは相性が良い。例えば、コミュニケーションサービスの代表的存在であるソーシャルネットワーキングサービス（SNS）は、会員数が最も多いミクシ

「徹底的に争う」とJASRAC加藤理事長　排除命令、YouTubeやニコ動に影響は（1/2 ページ） 日本音楽著作権協会（JASRAC）の加藤衛理事長は2月27日、テレビ局など放送事業者と結ぶ「包括利用許諾」契約をめぐり、公正取引委員会から排除命令を受けた件について記者会見で説明した。排除命令を受け入れず、審判で争う方針。時おり語気を強めながら、公取委への不服をあらわにした。 JASRACはYouTubeやニコニコ動画とも包括契約を結んでいる。だが、今回の排除命令は放送局との契約のみが対象。利用楽曲のカウント方法が放送局と異なることもあり、影響はないようだ。 「包括契約は世界標準」　問題は 包括契約とは、放送された楽曲の実数に関わらず「放送事業収入の○％」といった形で、使用料を包括的に算定する方法。楽曲を使用する際、1曲1曲許諾を取ってそれぞれについて使用料を支払うという手間が省ける。 加

文：Adam O'Donnell（Special to ZDNet.com） 翻訳校正：石橋啓一郎 2009-02-24 00:40 すべてのISPのトラフィックを等しく扱うというのはいいアイデアのように聞こえるが、厳格なネットワークの中立性を義務づけることは、われわれにとってのコンピュータセキュリティを損なってしまう。 技術に詳しく、米国に住んでいる人ならば、ネットワークの中立性に関する議論についてはなじみ深いはずだが、そうではない人のために説明すると、この議論はISPがアプリケーションや目的によって、トラフィックの扱いを変えることに関するものだ。ISPは、何らかの形でトラフィックシェーピングを行うことができなければ、妥当な価格で顧客にネットワークへのアクセスを提供することはできないと論じている。一方で顧客は、ISPがトラフィックシェーピングを、映画のダウンロードをブロックしたり、パート

現在、米国ではインターネットの動画配信サイトの人気が高まっている。米国調査会社Nielsenによれば、2008年10月の1人当たりのインターネット動画視聴時間は、前月比で10％増の171.7分となっている。また、スマートフォンの普及により、モバイル端末での動画視聴ニーズも高まりを見せている。 こうした動向を受け、ニューヨークで開催された広告関連のイベント「OnMedia NYC」でも、動画配信市場にビジネスチャンスが多いと考えるベンチャー企業が新しいサービスや技術を発表した。また、モバイル端末と相性の良いサービスとしてTwitterが注目され、オンラインマーケティングに利用すべきたという主張がなされていた。 勃興する動画広告のベンチャーたち OnMedia NYCでは、1社6分で自社サービスをプレゼンテーションをし、ベンチャーキャピタルなどのプロフェッショナルが質問するという形式のコーナー

共和党議員らは米国時間2月19日、インターネットサービスプロバイダー（ISP）などにデータ保持を義務付ける法案を提出した。この法案は、警察の捜査を支援する目的で、すべてのISPとWi-Fiアクセスポイントの運営者に対し、ユーザーに関する記録を最低2年間保持することを義務付けるもので、ホテル、喫茶店、ホームユーザーも対象となる。 この法案は、2006年に民主党議員が提出した法案と同じ内容で、広範なインターネットアクセスプロバイダーにかつてないデータ保持義務を課すものだが、企業やプライバシー擁護派からの反発は必至だ。 John Cornyn上院議員（テキサス州選出、共和党）は19日に開かれた記者会見で、「インターネットは、われわれの通信やビジネスに多くの好ましい変化をもたらした。しかし、その無限の性質は匿名での活動を可能にしている。無垢な子供たちを狙っている犯罪者らはその匿名性を悪用している」

電通は2月23日、2008年の日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2008年（平成20年）日本の広告費」を発表した。 日本の広告費は6兆6926億円で5年ぶりに減少（前年比4.7％減）。媒体別では新聞広告費（同12.5％減の8276億円）が大きく減少し、テレビ広告費（同7.6％減の1兆9092億円）も振るわなかった。新聞、テレビ、雑誌、ラジオのマスコミ4媒体広告費は4年連続して前年を下回った。 一方、インターネット広告費は前年比16.3％増の6983億円と続伸し、総広告費の10.4％を占めた。2009年には初めてインターネット広告費が新聞を上回ると見られる。 インターネット広告の媒体費は前年比17％増の5373億円。なかでもモバイル広告費（同47％増の913億円）、検索連動型広告費（同22.9％増の1575億円）などが伸びた。 衛星メディア関連広告費もBSデジタル放送などが伸

インターネットの台頭により、GyaO、YouTubeなどに代表されるPC向け動画配信サービスが一般的に利用されるようになりました。 また、一般のテレビでもインターネットを通じて番組や多種多様なコンテンツを提供できる環境が整い始めていますので、さらに普及が進めば、今まで以上に重要なデバイスになっていくと思われます。 そこで世界で注目を集めているのが「IPTV（Internet Protocol Tele-Vision）」です。IPTVとは、従来の地上波やケーブルテレビ、衛星テレビとは異なり、IP(インターネットプロトコル) ネットワークを利用してテレビ番組や映画などを配信する新しいサービスです。このサービスは「放送と通信の融合」の注目分野として、放送、通信ならびに多くのハードウェアメーカーからも期待されています。 IPTVを大きく分けると、1）現在の地上波放送や衛星放送と同様に決まった時間に

サイバーエージェントが運営するブログサービス「Ameba」は2月19、自分の分身となるキャラクターを通じて、ユーザー同士でコミュニケーションが楽しめるコミュニティサービス「アメーバピグ」を開始した。 アメーバピグは、実在する街を模した仮想空間で、ユーザーが自分に似せて作ったキャラクター「ピグ」を通じ、他のユーザーと会話したり、ブログを閲覧したりすることができるサービス。仮想空間は、渋谷、浅草、代々木、石器時代の4種類が用意されており、それぞれ自由に行き来できる。 仮想空間には、ピグを着せ替えたり、ピグの部屋を模様替えしたりするためのアイテムを販売する「アイテムショップ」が設置されており、Ameba内仮想通貨である「アメゴールド」やアメーバピグ内で貯めることのできるポイント「アメ」などを利用して、アイテムを購入することができる。 サービス開始当初はPC版Amebaのみでの提供となるが、今後、

警察庁は2月19日、2008年中における出会い系サイトに関係した事件の検挙状況を発表した。 まとめによると、出会い系サイトに関係した事件として警察庁に通報された件数は、前年比9.2％減の1592件。このうち最も多かったのは「児童買春・児童ポルノ法」違反で検挙全体の37.8％を占める601件だった。 一方「出会い系サイト規制法」で検挙された件数は367件で前年比245件の増加。このうち児童によるものが前年比58件増の119件となった。 また、出会い系サイトを利用して犯罪被害にあった児童数は724人と、前年比で34.2％の減少。このうち最も被害が多かった出会い系サイトへのアクセス手段は「携帯電話」の714人で全体の98.6％を占めた。 これに対し、プロフなど出会い系サイト以外のサイトが関係した事件の検挙件数は994件。このうち児童の被害者数は792人で、出会い系サイトで被害にあった児童数を上回