「脱VBA」の道筋がついに見えた、ExcelデータをPythonで抽出・加工する方法
「Excelデータをプログラムで扱うのなら、VBA（Visual Basic for Applications）を使うべし」。多くの人はそう思っているでしょう。もちろんVBAはMicrosoft Officeのソフトを操るのにとても便利なプログラミング言語ですが、弱点もあります。 その1つが、Officeにしばられてしまうこと。業務に必要なデータ量がExcelや「Access」のカバーする範囲で収まらなくなったら、もう扱えません。 また互換性の問題から、Windows上で書かれたVBAのソースコードは基本的に、macOSやLinuxでは動かせません。VBAはプログラミング初心者にとって理解しやすい一方で、コードが冗長になりがちという側面もあります。 今からプログラミングを学んで業務を自動化したいなら、筆者はPythonをお薦めします。Pythonはシンプルで勉強しやすく、ライブラリーが豊富
50自治体システム障害はIaaSで使うソフトのバグが原因、復旧メド立たず
12月4日に発生した東京都中野区など約50の自治体のシステム障害で、12月5日も住民票の発行やホームページの閲覧などができない状態が続いている。原因は各自治体が利用している日本電子計算のIaaS「Jip-Base」にシステム障害が発生したため。現状で復旧のメドは立っていない。 4日の時点ではディスク故障が原因とされていたが、詳細が分かってきた。2019年12月4日午前10時56分に同社のシステムにアラートがあがり、システム障害が発生した。調査したところストレージ装置のファームウエアにバグがあり、ディスクの読み書きができなくなったためだった。 各自治体の障害の影響範囲については、「自治体ごとにIaaSを利用しているシステムが異なるため一概には言えない。明確になり次第お知らせしていく」（日本電子計算 広報）とした。11月23日にもQTnetのデータセンター障害で福岡県庁のシステムが一時的に利用
自動運転車もやはり苦手なあの「動作」、鍵握る技術以外の創意工夫
試乗は1度きりになることが多いが、唯一同じ場所で2度試乗したことがある。神奈川県藤沢市の江の島周辺の公道で、小田急電鉄と同社子会社の江ノ島電鉄が実施した走行実験だ。同じ場所で2018年9月と2019年8月に走行実験があり、2度にわたって試乗した。 使用車両は2度とも日野自動車の小型バス・ポンチョの改造車である。ソフトバンク子会社のSBドライブと、自動運転ベンチャーの先進モビリティが技術面を担う。 手動介入が多かった1年前 同じ場所と車両に乗ってみて、この1年間での進化を実感できた。1年前の2018年9月の試乗時は、率直に言って課題ばかりが目についた。 運転席には随時運転操作に介入するために江ノ島電鉄バスの運転手が乗務している。その運転手がハンドルから手を離すのは、江の島と対岸を結ぶ江の島大橋の区間ぐらいだった。江の島島内は路上駐車や歩行者が多い。これらを自動的に避けるのは技術的に難しく、運
崩壊する「HTTPS神話」、鍵マークはもはや信頼の証しではない
個人情報を入力するWebサイトでは、Webブラウザーに鍵マーク（錠マーク）が表示されているのを確認する――。セキュリティーのセオリーとして、筆者が何度も記事に書いたフレーズだ。 だが、「鍵マークが表示されていれば安全」というHTTPSの神話は崩壊した。常識が変わったのだ。 米国の政府組織であるインターネット犯罪苦情センター（IC3）は2019年6月、「Webブラウザーのアドレスバーに、鍵のアイコンあるいは『https』という表示があるという理由だけでWebサイトを信頼しないでください」と注意を呼びかけた。
「いま暇でしょ」「上が決めたことだから」、部下のやる気をそぐ一言
やる気の無い部下や後輩、やる気の出ない自分。それを会社のせいにしたり嘆いたりしても始まらない。部下や後輩のやる気が高まるように働きかけ、自分のやる気は自分でマネジメントする。その方法を、日経ITプロフェッショナルの過去記事を再編集して紹介する。 大手システムインテグレーターで主任を務める鈴木さんは、若手SEの中島くんのことで頭を悩ませていた。中島くんはもともと、言われた以上のことをする「やる気のある若手」だったが、最近はその積極性が影を潜めてしまった。 鈴木さんが思い当たるのは、2週間前のある出来事だ。その日、忙しかった鈴木さんのところに、中島くんが自分で作成した企画資料を持ってきた。「精いっぱいやったので、締め切り前に出来上がりました。査読をお願いします」「あっそう、じゃそこに置いといて」。こんなやり取りをした。 鈴木さんが企画資料を査読できたのは、翌日の夕方だった。査読してみると、さほ
昇進に役立つIT資格の第1位は？
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500円玉の識別率は？MSのクラウドで記者がAI開発してみた
独自のAI（人工知能）を簡単に開発したい。このニーズに応えるツールとして注目を集めているのが、追加学習が可能な学習済みAIのクラウドサービスだ。比較的少ない学習データでAIを開発できる上に、AI開発の高度なスキルやノウハウを必要としないとされる。 世界3大クラウドの事業者では米アマゾン ウェブ サービス（Amazon Web Services）を除く、米マイクロソフト（Microsoft）と米グーグル（Google）の2社が提供している。Googleは画像識別の「Cloud AutoML Vision」、テキスト分析の「Cloud AutoML Natural Language」、機械翻訳の「Cloud AutoML Translation」の3つで、2019年5月17日時点ではいずれもベータの提供である。 一般提供で先行するのはマイクロソフトだ。同年3月26日に、追加学習が可能な画像識別
欧州発の「空飛ぶクルマ」が相次ぎ離陸、100億円調達の新興企業やエアバスなど
2019年5月、欧州企業が開発中の「空飛ぶクルマ」が相次いで離陸した。ドイツの新興企業Liliumが手掛ける「Lilium Jet」とフランスのエアバス（Airbus）グループのAirbus Helicopterが開発中の「CityAirbus」である。それぞれが新たな試作機と、その初飛行に成功したことを明らかにした。Liliumは、空飛ぶクルマのスタートアップ（新興企業）の中でも、総額100億円以上の出資を集めたことで注目を集めている企業である。CityAirbusは、エアバスグループが開発中の空飛ぶクルマの中でも、早期に実用化されると目されている機体だ。 Liliumが披露したのは、エアタクシー向けの5人乗りの機体である（発表資料）。以前公開した試作機は2人乗りだった。垂直離着陸（VTOL）機で、搭載2次電池の電力でモーターを駆動し、ローター（回転翼）を回して飛行する「フル電動型」の機
日立「マル情」が初の利益率10％超え、快挙は奇跡か必然か
日立製作所が2019年3月期の決算でひそかに快挙を成し遂げた。システム構築などを担う情報・通信システム事業部門の売上高営業利益率が10.9％と10％を超えた。アナログ計算機の研究開発を始めてから約70年、「マル情」と呼ばれる情報・通信システム事業部門が利益率2桁を達成するのは初である。それどころか、富士通とNECを含む国産IT大手3社としても初めてだ。 「ひそかに」と書いたのは決算発表日の2019年4月26日から2週間たった今でもほとんど報じられていないからだ。記事検索サービスを使って調べると主要紙・誌に載った日立の決算関連記事はざっと20本以上。だがマル情の利益率10％超えを取り上げた記事は無かった。 ほかに話題がたくさんあったからだろう。電力・エネルギー事業における英国原子力発電所建設プロジェクトの凍結に伴う減損、オートモティブシステム事業における構造改革、IoT事業「Lumada」の
スタジアムWi-Fiで24TB、スーパーボウル「自慢欲求」で莫大なデータ消費
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大塚商会のホスティング、5000サイトの改ざん被害の真相
「日本のホスティングサービスをハイジャックした」という声明とともに、企業など5000組織以上のドメイン名が書かれていた。これらのサイトはほとんどがアルファメールを利用していたWebサイトだった。 大塚商会は1月23日、アルファメールに改ざん被害があったことを明らかにし、同25日には不正アクセスの内容を発表した。その内容だけでは攻撃の詳細までは分からなかったが、関係者や別のホスティング事業者、セキュリティー専門家への独自取材で、原因や攻撃の流れが見えてきた。どんな攻撃だったのか検証していこう。 改ざんを誇示するコンテンツを置いていく 大塚商会の発表では、改ざんは各Webサイトに攻撃者が用意した静的コンテンツを置くというものだった。Webサイトにアクセスした人をウイルスに感染させるような改ざんやユーザーコンテンツの変更といった被害はなかったという。では具体的にどんな改ざんだったのか。
みずほFGがAI OCRシステムを外販、売りはコスト半減
メガバンクが自社向けシステムをクラウドで外販する動きが広がっている。2019年1月、みずほフィナンシャルグループ（FG）はAI（人工知能）技術を使って手書き帳票を読み取るOCR（光学的文字認識）システムを発売すると発表した。SMBCグループも社内問い合わせ用途のチャットボットを地銀向けに外販し始めた。オンプレミスシステムの売り切り型ではなくクラウドサービスとして外販することで、継続的な収益を見込める企業向け事業に育てる。 みずほFGが外販する「The AOR」は口座振替依頼書の手書き文字を読み取るためのシステムだ。深層学習（ディープラーニング）を使った画像認識技術を独自開発した。Amazon Web Services（AWS）で稼働する。帳票1枚の登録に必要な時間は手作業の10分の1に、コストは従来の帳票1枚当たり40～50円からおよそ半分になるという。
Perfumeファン1万2000人のスマホ、Wi-Fi同時接続できたか？
横浜アリーナに集結した約1万2000人の熱狂的な「Perfume（パフューム）」ファンが、スマートフォンで会場内のWi-Fiに同時接続──。 そんなことをしてうまくいくのか？そもそもライブ会場にスマホを持ち込んでいいの？録音・録画は禁止が一般的なのに。 平成最後の大みそかとなった2018年12月31日、人気歌手グループであるPerfumeのカウントダウンライブが横浜アリーナで開かれた。実はこの日、今や世界中にいるファンとPerfumeが、2018年から2019年に年が変わる瞬間を共有するというプロジェクト「docomo×Perfume／その瞬間を共有せよ。」がライブ中に開催された。これは、NTTドコモが新しいエンターテインメント体験を探る「FUTURE-EXPERIMENT」の一環で、その第4弾（VOL.04）に当たる。 2018年の大みそかにNTTドコモとPerfumeが実施したプロジェ
COBOLは難しいか、記者が試しにコードを書いてみた
最近、COBOLに関するニュースを立て続けに目にした。1つは、毎月勤労統計で過去に不適切な調査が行われ、それにCOBOLが関係していたというニュース。もう1つは、情報処理推進機構（IPA）が、基本情報技術者試験の2019年の秋期試験を最後にCOBOLの出題を廃止するというニュースだ。 勤労統計の件は、全数調査するとしていたところを一部で抽出調査していたことが問題とされた。さらに、抽出調査を行った際には復元という統計的な処理が必要なのに、この操作を行わなかったため最終的なデータの値が誤っていたという。 この統計処理にCOBOLが関わっていた。厚生労働省が公表している報告書によると、正しい処理が行われなかった理由は以下の通りだという。 「システム改修の依頼を受けたシステム担当係は外部業者等に委託することなく自前でシステム改修を行うことになるが、毎月勤労統計調査に係るシステムのプログラム言語はC
ASローマ、失敗から学んだデジタルマーケティング10の知見
世界の著名なスポーツ組織や関連企業からプロフェッショナルが集い、スポーツビジネスに関する最新事例などを紹介するスポーツビジネスカンファレンス「Sport Innovation Summit 2018 TOKYO（以下SiS）」が、2018年11月29～30日の2日間、日本で初めて開催された。SiSは、2014年にメキシコでスタート。2017年にはパリでも開催され、日本が3カ国目の開催となる。 「DIGITAL AT THE CORE」と題したセッションでは、ソーシャルメディアの活用やコンテンツ戦略など、デジタルを駆使したスポーツマーケティングの最新事例が数多く報告された。 登壇したのは、ファンエンゲージメント・プラットフォームを提供する米FanCompassのCEOで共同創業者のジェイミー・パーディ氏。スペインのプロサッカーリーグ、ラ・リーガのデジタル戦略ディレクターを務めるアルフレッド・
大坂なおみの試合に見た「リアルタイムデータ分析」の威力
第1セットが終了すると、女子プロテニス（WTA）のカロリナ・プリスコバ選手のコーチがiPadを手にしてコート内に入り、第1セットのデータを彼女に見せて第2セットに向けての戦略を確認した――。 東レ・パン・パシフィックオープン決勝の第1セット終了後、カロリナ・プリスコバ選手のコーチ（父親）がiPadを持ち込んでオンコートコーチングしている様子。大坂選手のサーブのデータを見せている（写真：SAP提供の動画の1シーン） テニスの四大大会の一つである全米オープンを優勝するという、日本人初の快挙を成し遂げた大坂なおみ選手。彼女は2018年9月23日、凱旋試合となる東レ・パン・パシフィックオープン（東京都立川市のアリーナ立川立飛）で見事決勝まで勝ち進み、満員の聴衆の後押しを受けていた。 この日の対戦相手は、元世界ランキング1位のチェコのプリスコバ選手。今年は別の大会で大坂選手が勝っており、それまでの勝
NFL「ビッグデータボウル」、課題解決のアイデアを一般募集
米プロアメリカンフットボールのNFLは、リーグが抱える課題を解決するアイデアを一般から募集するクラウドソーシングの取り組みを拡大している。 現在、初開催されているのが「ビッグデータボウル」と名付けられたコンテストだ。これはプレーの傾向を参加者に分析してもらうとともに、今後の戦略や指導方法の革新につながるアイデアを提案してもらうというもの。 1グループ4人以下でウェブで参加登録し、審査に合格すると参加者は現役と過去の選手のデータにアクセスできるようになる。このデータは「次世代スタッツ」と呼ばれるもので、米ゼブラ・テクノロジーズが全選手のショルダーパッドに装着したRFIDセンサーによって試合中の位置や速度、加速度を測定したものだ。これを分析し、「フィールドでのスピードの理解」「ルール変更の提案」「捕球選手と走るルートの最良の組み合わせの特定」という3つのテーマで案を作成・提出する。
RPAの効果、人件費だけで見積もってはいけない | 日経 xTECH（クロステック）
これを押さえておけば成果を出せる。知らないと痛い目にあう――。先進企業やIT企業への徹底取材を通じて、RPA導入の勘所を「格言」としてまとめた。早速見てみよう。 導入効果は損して得取れ 「RPAのソフトロボを数台作ったものの思うような効果が得られない。どうすればいいでしょうか」。オリックス・ビジネスセンター沖縄（OBCO）の松田貴久美業務編成部IT企画チームマネージャーは、他社のRPAユーザーからこんな悩みを打ち明けられたことがある。OBCOは2016年にRPAを利用し始めた先進企業の1社。現在100体のロボットを稼働させている。 松田マネージャーに相談した担当者が期待していたのは「PC作業の削減分を時給で換算した金額が、RPAツールの費用やシステム開発費用を上回る」というコスト面の効果だった。ところが導入コストの方が高く付いてしまったという。 現場のストレス解消にも効果 「目に見えない効
富士通がパワポ作成にAI活用、素材集めの手間を大幅減
米マイクロソフトの「PowerPoint」を使った資料の作成に人工知能（AI）を生かす。そんな取り組みを富士通が現場で本格化させている。2017年11月に本格的な適用を開始し、2018年1月末時点では289のプロジェクトに展開している。先行して導入した現場では、資料作成に要する時間を1件当たり最大4時間以上減らせたケースも出ているという。 そもそも、資料作成にAIをどう生かせるのか。どのような仕組みなのか。資料作成支援ツールの開発責任者である富士通の岡田伊策デジタルフロント事業本部（兼）サービステクノロジー本部先端技術統括部エグゼクティブエンジニアと、いち早くツールを導入した現場のリーダーであるERPソリューション事業本部第二ソリューション事業部第三ソリューション部に所属する櫛田宏紀氏に聞いた。 プレゼンの素材をそろえるだけで5時間 櫛田氏らのチームは、ERPパッケージの導入に伴う技術提案
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坂村健氏がつくった2030年のIoT住宅、記者が潜入して分かった「未来」
