『鬼滅の刃』も…ドイツ在住ライターが「日本アニメ、すごいのに残念」と言う理由（雨宮 紫苑）
世界的なステイホームとなり、NetflixやHulu、アマゾンプライムなどの配信動画システムの加入者が2020年3月は歴代最高を記録したという。Netflixは上半期の新規加入者が予想の700万人の倍増の1500万人を超えている。それだけエンタメを家で見る人が増えたということだ。 アニメとゲームが大好きだというドイツ在住ライターの雨宮紫苑さんも、動画配信サービスをがっつり楽しんでいる一人だ。特に日本のアニメの配信本数が海外でも増えていることが嬉しいという。しかし、だからこそ「これだけいい作品なのにもったいない！」ということが……。 ドイツで見られるなんてやばくない？ 新型コロナウイルスに対するさまざまな処置が、少しずつ緩和されはじめている。とはいっても他人との接触を避けるべきなのは変わりないので、ここドイツに限らず、ステイホーム生活を続けている人も多いだろう。 そんななか、日本では多くの漫
テレワークで「自分こそが不要不急」と自覚した会社員の悲しみ（週刊現代） @gendai_biz
外出自粛でテレワーク、飲み会も中止。ずっと家にいたら、やることもないし、何か肩身が狭い。そしてふと気づくのだ。あれれ？もしかして自分は、会社でも家でも必要とされていないのでは……。 パパはウイルス扱い 「新型コロナウイルスの影響で、ウチの会社もテレワークが始まったんですよ。家で一日中、妻や娘と一緒にいることになるわけですね。学校も休みですから。すると、痛いんです。妻や娘の視線が。刺さるように痛いんです」 鬱々とした口調でそう話すのは、中堅商社に勤める49歳の男性・久保田康雅さん（仮名）だ。 新型コロナが猛威を振るう中、飛び交っている言葉がある。「不要不急」という文言だ。とくに急ぎでもなく、必要でもない。あってもなくてもどっちでもいい、という意味である。 「不要不急の外出は避けてください」 巷ではそんなふうに使われているが、自宅に籠もることが増えた人たちの中から、ため息交じりの声が聞こえてく
このままでは、コロナ自粛は「国民が勝手にやったこと」にされてしまう（平河 エリ） @gendai_biz
「お前たちの志願である」 太平洋戦争時、神風特別攻撃隊の志願者を募るとき、玉井浅一中佐はこう言った。 「お前たちは誰より可愛い。だから一番可愛いお前たちを日本の歴史に其の名を載せて、悠久の神として祭ってやりたいのだ。この気持ちをわかって欲しい。ただし、これは命令ではない。あくまでもお前たちの志願である」（神立尚紀、大島隆之『零戦 搭乗員たちが見つめた太平洋戦争』講談社） すべては「志願」だった。命令は存在しない。志願である。だから、上官の責任は存在しない。特攻隊員は志願し、死んでいった、とされる。 実際のところ特攻が志願だったのか命令だったのかという論争は脇に置くが、少なくとも当時の軍隊に置いてそれが「志願」と扱われていたことは事実だろう。 この構図を現代に当てはめるとどうなるか。 新型コロナウイルスでは「自粛要請」が行われているが、残念ながら多くの識者が指摘する通り、十分な補償が行われて
楽天に怒り大噴出…“傲慢な時代錯誤”経営でアマゾンに勝てるのか（伊藤 博敏） @gendai_biz
GAFAの防波堤となるか 楽天の三木谷浩史会長兼社長は、マーケットを信頼、規制には激しく抵抗、飽くなき成長を求める起業家である。 そのスタイルが、官僚機構やそれに寄り添う日本経済団体連合会（経団連）との軋轢を生み、ついには自ら「新産業」の団体である新経済連盟（新経連）を起ち上げた。 GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム）といった米国の巨大IT企業が、データ資本主義の支配者として世界を席巻している今、日本最大のeコマース・楽天を率いる三木谷氏にかける期待は大きい。 三木谷氏ならGAFAの防波堤となり、日本発の今までにないビジネスモデルを確立するのではないか――。 だが、楽天市場の出店者が、「今年3月18日から税込み3980円以上の買い物については一律送料無料に」という方針に反発、「楽天ユニオン」を起ち上げ、公正取引委員会に調査を求めた件に関し、三木谷氏が、1月
『宇崎ちゃん』ポスターは「女性のモノ化」だったのか？（江口 聡） @gendai_biz
『宇崎ちゃん』論争のその後 日本赤十字社が献血を呼びかけるポスターをめぐってSNSで激しい議論が生じた。この「現代ビジネス」上でも、大阪大学教授の牟田和恵氏が論説を発表している。 赤十字社のコラボ相手となった丈（たけ）氏作『宇崎ちゃんは遊びたい！』は、累計で60万部以上を売り上げている人気マンガだ。 主人公の一人の桜井先輩は、高身長のイケメンだが奥手で堅物の男子大学生である。もう一人の主人公宇崎ちゃんは、女性的で豊満な身体つきだが、実は非常に活発で食い意地がはった「ウザくてカワイイ」女子大学生である。 この作品は、二人がおりなす「くっつきそうでくっつかない」ほのぼのとした日常生活を描いたラブコメであり、部分的にエロチックな要素も含んではいるものの、一部の人々がポスターから連想したような「お色気」や「エロ」中心の物語ではない。 牟田氏は、「宇崎ちゃんのポスターが抱える問題点がわからない人々は
ネットを支配する「シニシズム」「冷笑主義」という魔物の正体（津田 正太郎） @gendai_biz
「提灯記事書いてくれと金積まれたんですか？」 現代ビジネスで記事を書かせていただくのは、これが2回目である。前回の「マスコミの『迷惑行為』が日本社会でこんなに叩かれる理由」という記事は、幸いにして多くの方々に読んでいただいた。まあ、辛辣な批判が数多く寄せられたが…。 それらの批判には反論したいものもあるが、そのなかの一つに「どこからから（マスコミの：引用者）提灯記事書いてくれと金積まれたんですか？」というものがあった1。 そりゃ、原稿料ぐらいはいただくけれども、前回の記事の内容について誰かから頼まれたとか、そういうことは一切ないし、マスメディアの「提灯記事」を書こうという意図もない。この数年来、ずっと考えてきたことを改めて文字にしただけの話だ。 もちろん、この批判というか難癖自体は、どこかの誰かの思い込みにすぎず、世論を代表しているとか、そういう話ではまったくない。しかし、気に食わない主張
日本人は、実は「助け合い」が嫌いだった…国際比較で見る驚きの事実（坂本 治也） @gendai_biz
日本人の「助け合い精神」その実際のところ 2011年、東日本大震災が発生した直後、被災地の支援・復興のため、多数のボランティアと多額の寄付金が日本全国から集まった。自然と湧き上がった人々の助け合いの気持ちに、激しく心を揺り動かされた人は決して少なくなかったはずだ。あの時、私たちは「やっぱり日本人には、強い助け合いの精神があるんだ！」と再確認できたような気になっていた。 しかし、それは一時的な熱狂にほだされる中で目にした「錯覚」だったのかもしれない。国際比較の観点から見れば、平時において「日本人に強い助け合いの精神がある」とは言い難い。むしろ現状では、「困っている他者に冷淡な日本人」と言った方がより正確なのかもしれない。 確かに近年の日本では、NPO法人など社会貢献活動を担う組織の数は激増している。企業の社会貢献活動も普通に見られるようになった。ソーシャル・ビジネスなどで活躍する「社会起業家
リクルートが、日本人の人生すべてを握る「恐怖の企業」と化す可能性（鏑木 邁） @moneygendai
就活情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリアが、サイトに登録した就活生の内定辞退率を企業に販売していたことが物議を醸している。学生の同意なしに人工知能（AI）で情報を分析して、具体的な個人に紐付いた情報を提供していたことが個人情報保護法に抵触するという点が問題となった。 ただ、関係者の間では「リクルートの潜在力からすれば、内定辞退率どころではなく、結婚や転職などの過去のデータから『ある会社で過去に実績をあげた人』や『採用すべきでない人』などいくらでも『企業に有利』な情報を提供できる」との声が上がっている。その驚愕の実態とは――。 約8000人に無断で個人情報を使用 リクルートキャリアは2019年3月から7月末まで、リクナビに登録した就活生の閲覧履歴などから各企業ごとの「内定辞退率」を算定。学生の氏名を特定した状態で、企業側に他の支援サービスと合わせて年400万から500万円で提供
参院選後の経済政策、安倍政権が「絶対にやらなければならないこと」（安達 誠司） @moneygendai
その理由ははっきりしているのではなかろうか。大阪で一応の実績を上げてきた「日本維新の会」を除けば、旧民主党を中心とした野党勢力が政権奪取したところで本当に消費増税を見送ることができるかどうかが疑わしいからである。 旧民主党は、政権奪取を果たした際のマニフェスト（いまや死語になった感がある！）で、消費増税に頼らない財政再建を公約した。その帰結は、見かけ倒しの単なるパフォーマンスに終わった事業仕分けと野田政権下での消費増税決定（3党合意）であった。 そして、今回、立憲民主党は、介護・医療・保育分野での賃上げ、農業者戸別所得補償、年金の最低保障機能導入、公立小中学校の給食無償化などの公約を打ちだすと同時に消費増税反対の立場をとったが、消費増税に代わる説得的な財源を提示することができなかった。民主党政権の失敗の反省はなく、何も進歩していないことが露呈した。 国民民主党も同様である。国民民主党は、所
任天堂はなぜ、最大の特徴を捨ててまで新型「スイッチ」を作ったのか（渡邉 卓也） @gendai_biz
2019年7月11日、任天堂は「Nintendo Switich Lite」という新たなゲーム機を発表した。これはすでに発売されている従来のNintendo Switch（以下、通常版と表記）を携帯しやすいよう変更を加えたもので、“同じソフトを遊べるものの携帯ゲーム機になった”と解釈していいだろう。 通常版との違いはいくつかあるものの、やはり最大の変更はテレビに接続できなくなるという部分だ。小型化は誰もが予想していたことだが、この機能を無くしてしまうという発想は思いつかなかった。なぜなら、それこそがNintendo Switch最大の特徴だからだ。 通常版は、家ならテレビに繋いで大画面で遊ぶことができ、そうでない状況では携帯モードでどこでも遊べるというのが売りだった。いわば「ハイブリッド制」、つまり据え置きゲーム機と携帯ゲーム機のハイブリッドであることによって注目され、かつそれが成功におい
女子高生がインスタばりに「位置共有アプリ」にどハマりしてるワケ（鵜ノ澤 直美） @gendai_biz
2018年夏頃から、女子高生を中心に話題になっているアプリ『Zenly（ゼンリー）』をご存じだろうか。13歳以上は無料でダウンロードすることができ、親しい友人と位置情報を共有できるアプリとして注目されている。“位置情報を共有する”と聞いて、なぜそんなものを使うのか？ と感じる人も少なくないだろう。 なぜ女子高生は『Zenly』を利用しているのだろうか。本記事では、『Zenly』の流行のきっかけや、利用者の具体的な使い方、利用する女子高生の心理について、ひもといていく。 500万ダウンロードの大人気アプリ 『Zenly』が開発されたのはフランス。冒頭でも触れた通り、大切な友達と位置情報をシェアするアプリである。その人気には目を見張るものがある。iOS版では「ソーシャルネットワーキング」のカテゴリー内で3位（2019年7月時点）を記録し、Android版は500万回以上ダウンロードされている人
「7pay」社長の驚愕発言が、笑いごとでは済まないほんとうの理由（西田 宗千佳）
「一過性のトラブル」ではありません セブン＆アイ・ホールディングスの独自決済サービス「7pay」が、セキュリティ問題に揺れている。 クレジットカードなどから不正にチャージが行われ、タバコやプリペイドカードなど、換金しやすい製品を不法に購入される被害が続出したのだ。金銭的被害は、7月4日の段階で5500万円にのぼるという。サービス開始から、たった3日間での出来事だ。 7payは、この記事を執筆している7月8日現在、新規の会員登録と残高のチャージを停止している。原因の究明とシステムの改良が行われている状況だ。 7payに、いったい何が起きたのか？ そこには、単に一企業の問題にとどまらない、「技術と経営」に関する普遍的な課題が隠れている。あらゆる企業の経営者にとって、そしてそこに勤めるビジネスマンにとっても、決して一過性のトラブルとしてすませるわけにはいかないこの問題の「深層」に迫ってみよう。
今なぜ海外で「シティ・ポップ」が大人気なのか？ 火付け役に聞く（柴 那典） @gendai_biz
今、海外でシティ・ポップが人気 今、70年代〜80年代の日本のポップスが海外で大きな話題を集めている。 山下達郎、竹内まりや、角松敏生、杏里など、かつて「シティ・ポップ」というジャンル名で紹介されたアーティストの楽曲が、インターネットを介して欧米やアジアの若い世代の音楽ファンの間で人気を博している。 「ヴェイパーウェイヴ」や「フューチャー・ファンク」といった新たな音楽ジャンルの勃興と共に、その元ネタとして“発見”され、評価を高めているのだ。 そして、その再評価の波はシティ・ポップにとどまらない。Winkやラ・ムー（菊池桃子）など、昭和のアイドル歌謡も再び注目を集めようとしている。 いったい、何が起こっているのか？ 日本においても様々なメディアで騒がれ始めた海外でのシティ・ポップ人気。その火付け役の一人であり、フューチャー・ファンクの代表的なアーティストである韓国人のプロデューサー／DJ、N
納税額の低い人を「税金泥棒」と見なす社会は、どう克服されてきたか（石川 敬史） @gendai_biz
納税額の低い人を「税金泥棒」と見なす社会は、どう克服されてきたか 私たちはこの達成をすぐに忘れてしまう そもそも国民の権利は、納税の「対価」なのか 近年、納税額の少ない人間を「税金泥棒」と呼ぶ言説が登場し話題になっている。この興味深い言説が登場した経緯を簡単に振り返ってみよう。 金融庁のワーキンググループによる報告書——「平均的な高齢夫婦の場合、毎月およそ5万円の赤字が続き、退職後の30年間でおよそ2000万円の不足が生じる」、「若いうちから積立、分散、長期の投資などを奨励」——を受けて6月4日に麻生太郎財務相が記者に対して、「100まで生きる前提で退職金って計算したことあるか？」と説教を始めた映像に国民の多くが面食らった。 報告書に示される、威圧的な文字列に恐慌を覚えたこともさることながら、なぜこの財務大臣は、「100年安心」という建前を反故にする内容をこうまで偉そうに語ることができるの
人手不足に悩む農業、頼れる助っ人は「一式600万円のロボット」！（shiRUto）
農林水産省によれば、平成22年からの8年間で農業就業人口は約85万人減少した。わずか10年足らずでじつに3分の2に減ってしまったのだ。65歳以上が占める割合も平成30年には68%にまで上昇した。 人手不足や高齢化に苦しむ日本の農業について「残された時間は少ない」と端的に表現するのは、農業ロボットの開発に取り組む深尾隆則教授（立命館大学理工学部）。 「人手不足の進行は生産量の減少に直結します。10〜15年後には、農作物の市場価格が大幅に上がる可能性が高い。価格が安定して味もよい日本の野菜や果物は、10年後には気軽に買えなくなるかもしれません」（深尾教授） 農業の切迫状況を打開するべく、官民を挙げて急ピッチで技術開発が進められているのが農業ロボティクス、「スマート農業」の分野だ。 「自動」運転でキャベツを「自動」収穫!? 深尾教授は、農業の中でもとりわけ労働集約的な「収穫」と「運搬」にフォーカ
中小企業が続々導入！Uniposが起こす「第3の給与」革命（マネー現代編集部） @moneygendai
あなたは「第3の給与」をご存じだろうか？ 給料でもボーナスでもない「ピアボーナス（従業員同士が贈り合えるボーナス）」を授受できるITサービス「Unipos（ユニポス）」がいま話題になっている。 海外の企業では珍しくないというこの仕組み、日本ではたして根づくのか。同サービスを開発したUnipos株式会社の斉藤社長に、その誕生秘話から導入メリット、気になる費用対効果について訊いた。 取材・文／黒川なお、撮影／白井智 社内に感動を生む「第3の給与」 「このメッセージを読んで、涙が出そうになるくらい嬉しかったんです」 こう語るのは、「ITリテラシーゼロ」を自認していた老舗企業のスタッフだ。 創業133年、平均年齢45歳、2014年までメールアドレスやPCさえなく、ITとはほぼ無縁だった株式会社カクイチで、彼女は販促用のポスター制作に長年携わってきた。最初は手書きから始まり、今ではイラストレータも使
新聞部数が一年で222万部減…ついに「本当の危機」がやってきた（磯山 友幸） @moneygendai
ピークの4分の3 ネット上には新聞やテレビなど「マスコミ」をあげつらって「マスゴミ」呼ばわりする人がいる。論調が自分の主張と違うとか、趣味に合わないとか、理由はいろいろあるのだろうが、「ゴミ」と言うのはいかがなものか。ゴミ＝いらないもの、である。新聞は無くてもよいと言い切れるのか。 新聞を作っている新聞記者は、全員が全員とは言わないが、言論の自由や報道の自由が民主主義社会を支えているという自負をもっている。権力の暴走をチェックしたり、不正を暴くことは、ジャーナリズムの重要な仕事だ。日本では歴史的に、新聞がジャーナリズムを支えてきた。 だが今、その「新聞」が消滅の危機に直面している。毎年1月に日本新聞協会が発表している日本の新聞発行部数によると、2018年（10月時点、以下同じ）は3990万1576部と、2017年に比べて222万6613部も減少した。14年連続の減少で、遂に4000万部の大
ありふれた「珈琲屋」の風景は世界に類を見ない日本独自の文化だった（旦部 幸博）
今年、「商品作物としてのコーヒーノキの伝播と消費国におけるコーヒー飲用の歴史を、世界的規模で通観した力作」として、『珈琲の世界史』（講談社現代新書）が、第9回辻静雄食文化賞を受賞した。その著者・旦部幸博氏が、「コーヒーの日本史」の面白さに迫る。 美味しいという噂を聞きつけて、足を伸ばしたコーヒー専門店。少し緊張した面持ちで扉をくぐってカウンター席に腰掛け、メニューを眺めて悩むことしばし、「マンデリンを」と注文する。 何となくやり遂げた気持ちになりながら、カウンターの奥に目をやると、コーヒーサーバーの上にセットされたネル（布袋）は、使い込まれたコーヒー色。豆を挽くミルの音。 マスターが自然な所作で、ドリップポットから銀糸のように湯を注ぎはじめる…… そんな、決して珍しくはない、ありふれた「珈琲屋」の風景。じつは、これが世界に類を見ない日本独自の文化だったことを、あなたはご存知だろうか？ コー
私がゼミ飲み会で「女子のサラダ取り分け」を禁止することがある理由（小宮 友根） | 現代新書 | 講談社（1/4）
たかがサラダ、されどサラダ 先日、TABI LABOというウェブメディアで「サラダ取り分け禁止委員会」という興味深いものが取り上げられている記事を見かけました（こちら。記事自体は2018年7月）。 「委員会」は、はましゃかさんというライターさんが一人で立ち上げたもので、飲み会でサラダが出たときに「女子」が取り分けるという、なんとなく存在している雰囲気に疑問を呈する試みだそうです（はましゃかさん自身のコラムはこちら）。 私はこの試みを面白いと思ったのでツイッターで紹介したところ、少し反響がありました。おおむね「たしかにそういうよくない雰囲気ありますね」という肯定的なものでしたが、「たかが飲み会のサラダにおおげさな」「取り分けたい人が取り分ければいいだけ」という否定的なものもありました。 実は私も、自分のゼミの飲み会で（学生の様子や男女比、人間関係などを考慮しつつ）「女子のサラダ取り分け禁止」
ネットの「自己破産デマ」で大迷惑を被った漫画家の悲劇（折原 みと） | 現代ビジネス | 講談社（1/4）
関連ワードトップに「自己破産」 私には、ひとつ大きな悩みのタネがある。それは、ネット上でまことしやかに囁かれている、自分に関するある「噂」だ。 「Yahoo!」や「Google」の検索エンジンに、「折原みと」という検索ワードを入力してみてほしい。「折原みと 作品」「折原みと 現在」などの関連検索ワードと並んで、「折原みと 自己破産」というワードが出てくるはずだ。 は？ 何ですか、それ⁉ 私、自己破産してませんけど～～～～～～!! 折原みとさんは、1985年に漫画家デビュー。100万部を超え、映画化もされた『時の輝き』をはじめとした少女小説で、ヒットを連発した小説家＆漫画家だ。デビュー30年以上経った今も小説・漫画で活躍をし、現代ビジネスでも多くの記事を執筆している。しかし、この数年間、とんでもないデマに悩まされているというのだ――。 「折原さん、ネット上に自己破産したって書いてあるけど、大
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