MBAは役に立ちませんでした！ 誌上対決「現場力」対「経営理論」：日経ビジネスオンライン
入山：遠藤先生は現場の人、入山は理論の人、そう思われる方もいるかと思います。実際、2人とも早稲田大学ビジネススクール（WBS）で教えていますが、遠藤先生のゼミでは、絶対に学生を現場へ送り込んでインタビューさせますし、逆にうちのゼミは経営理論を重視して、データを使って統計分析させます。 遠藤：2年連続で、互いのゼミの学生の修士論文の副査になりましたね。 入山：そこで気づいたのですが、どの学生を高く評価するかの基準が、遠藤先生と私とでは全く同じなんです。第一に、ファクトを徹底的に重視し、苦労しても現実の一次データをかき集めてくること。第二に、必ず現実のビジネスに示唆がある分析をすること、です。 あと、評価する人のタイプも似ているんですよ。たとえば少し前に2人で会った酒造メーカーの女性は良かったですよね。どうして酒造メーカーに入ったのと聞いたら、「お酒が大好きだから」と（笑）。パッションがあって
あの「エボラ治療薬」が世に出たワケ：日経ビジネスオンライン
「ミスター・ヤマダ」とは、富士フイルムが2008年に買収した富山化学工業で理事を務める山田光一氏のことだ。山田氏は1982年に富士写真フイルム（現・富士フイルムホールディングス）に入社し、20年以上写真フィルムの営業を担当。ドイツで写真フィルムのマーケティングに携わっていた際に、戸田雄三・取締役専務執行役員に声をかけられ、医薬の道に転じることになった。 戸田専務が着目したのは、ドイツで品質クレームに細やかに対応し、それを製品開発にフィードバックして営業成績を伸ばしていた、山田氏の高い実務能力だった。富士フイルムは2005年にライフサイエンス事業部を新設。そのトップに就任した戸田専務は医薬事業への本格参入を見据え、最適な人材を探していた。 そんな山田氏の能力が発揮されたのが、エボラ危機だった。 エボラ出血熱には承認された治療薬がなく、昨年、リベリア、シエラレオネ、ギニアといった西アフリカを中
日本にはなぜ“IT音痴社長”が多いのか：日経ビジネスオンライン
ITは特殊な技術で、素人にはよく分からない――。日本の経営者には、今なおそんな苦手意識を持ち続けている人が少なくない。中には自らが「IT音痴」だと認め、「部下に全て任せている」と公言する社長すらいる。 ガートナージャパンの長谷島眞時エグゼクティブパートナーは「ITが分からないなどと、社長ならば口が裂けても言ってはならない」と指摘する。なぜ、日本の経営者はITに苦手意識を抱いているのか、話を聞いた。 （聞き手は小笠原 啓） 最新のデジタル技術や、それを活用した企業の先進事例の多くが海外起点です。日本企業は世界のITの潮流から取り残されているのではないでしょうか。 長谷島：日本企業がデジタル化で海外勢の後塵を拝している。個別ケースで見ると異論があるかもしれませんが、全体としてはこの傾向は否定できません。 今起きているデジタル化は、以前とは全く違います。業務の効率化やコスト削減とは異なり、ビジネ
第3回：配送サービスの品質が大違い、日米のAmazonを比べてみた：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 東京在住時に「Amazon.co.jp」のヘビーユーザーだった記者は、米国でも「Amazon.com」をよく利用している。記者のシリコンバレー生活をつづる本コラムの第三回は、日米のAmazonを比べてみた。 東京在住時の記者は、生活のかなりの部分をAmazonに頼っていた。即日配達が無料になる「Amazon Prime」の会員になり、本やCD/DVD、中～小型の家電だけでなく、かさばるペットボトルや洗剤、保存用のレトルト食品など、生活必需品の多くもAmazonで購入していた。家の近所の実店舗に買い物に行くよりも、Amazonを利用することの方が多かったほどだ。 記者の「Amazon依存度」が高かったのは、「クロネコヤマト」の集配所の向かいに住
「インダストリー4.0」はあと2～3年で終わる：日経ビジネスオンライン
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
「二律背反」を乗り越えるのが、技術者っちゅうもんでしょう。：フェルディナント・ヤマグチの走りながら考える 第33回：マツダ ロードスター【開発者編】その2：日経ビジネスオンラ��
（前回から読む） 今回も例によってコンビニやファミレスの駐車場でイキナリ知らない人に声をかける、当欄名物“突撃インタビュー”を実施いたしました。詳しいお話は次回の“総集編”でお届けするとして、彼らが異口同音に話していた言葉を先行してご紹介しておきましょう。それは、 「クルマは馬力じゃないんだよね」 というものです。 クルマは馬力じゃない。通っぽい人からそういう台詞はよく伺います。まあそうなのかなぁ……と思います。パワーが弱くてもクルマはソコソコに走る。少ないパワーでも楽しいクルマは幾らでもあります。そしてバランスさえ優れていれば高馬力のクルマをカモることさえ出来る……、とも言われています。 そうはいっても、馬力は大きいに越したことはないのでは？ しかし正直な話、私はその感覚がどうもピンと来ていなかった。 何だかんだ言っても、クルマの走りを決定付けるのはやはり馬力ではないのか？ 与えられたリ
インダストリー4.0を流行語で終わらせないために必要なこと：日経ビジネスオンライン
4月13日から17日にかけて、ドイツ北部の都市ハノーバーで産業技術の国際展示会「ハノーバー・メッセ」が開かれている。ドイツを中心に、世界各国の産業機械関連メーカーやソフト会社が参加する世界最大級のイベントだ。今年の話題はもちろん、「Industrie 4.0（インダストリー4.0）」。日本でも注目を集めている同構想への関心は高く、関連展示には大きな注目が集まった。 インダストリー4.0に関連したイベントはいずれもほぼ満席状態。「Industrie4.0」と銘打ったブースには黒山の人だかりができ、熱心に説明を聞く来場者の姿が目についた。今年は例年以上に日本企業からの視察も多かったという。 「Integrated Industry（産業の統合）」を掲げる壮大な構想には、欧州だけでなく中国やインドといった大国も賛同しており、単なるブームを越えた大きなうねりとなりつつある。少なくとも言葉としては米
人類の7割が都市部に住む未来：日経ビジネスオンライン
約30年かけて街作りを地道に進めたことが功を奏した格好だ。人口減少社会に突入した日本も、各地域が長期的な視点に基づいて都市開発の戦略を練る必要性がある。特集の終章では、右肩上がりの成長という幻想を約10年前から打ち捨て、日本でも長期ビジョンに沿って街作りを進めている富山市に触れた。 世界5都市がコンパクトシティの先行事例 米国のポートランドと北陸の富山。何らつながりもなさそうな両都市だが、実は共通点が存在する。郊外の開発を極力控える一方で、街の中心部にヒト、モノ、カネの機能を集約する「コンパクトシティ」の先行事例として世界で注目されているのだ。OECD（経済協力開発機構）は両都市に加え、パリ、メルボルン、バンクーバーの5都市について、2年前に分厚い研究書を公表した。 そもそも、コンパクトシティとは何か。 OECDは「定義が曖昧で論争の的になることも多いが、近年、都市戦略にとり入れられること
“ガリ勉マリッサ”がヤフーにもたらしたもの：日経ビジネスオンライン
ファッション雑誌『ヴォーグ』の今年9月号には、マリッサ・メイヤーが青いドレスを着て、白い寝椅子に逆さまに寝そべっている写真が掲載されている。濃いチェリー色の口紅を付け、金髪はまっすぐに流れ、ブルーの目がこちらを向いている。メイヤーはファッション好きで有名だが、この写真はまるでファッション・モデル。彼女自身にこんな面があったかと、シリコンバレー人たちを驚かせた。 マリッサ・メイヤーが実際にはどんな人物なのかについては、なかなかその実像が伝わってこなかった。もちろん、シリコンバレーの超有名人として、彼女はいたる所に登場する。だが、表向きの顔はあるが、パーソナルな側面がわからないのだ。表向きには、早口で、話さなければならないことを話すだけ。ファッショナブルな装いで、魅力的な顔を持つのに、その様はまるでロボットのようなのである。 しかし、ヤフーのCEOに就任して1年が過ぎ、その業績と共に彼女の経営
“独裁者”スティーブ・ジョブズの真実：日経ビジネスオンライン
アップル創業者の1人であり昨年に亡くなった前CEO（最高経営責任者）、故・スティーブ・ジョブズ氏。同氏から厚い信頼を受けてアップルの広告キャンペーンを数多く手がけてきたのが、ケン・シーガル氏だ。同社が経営破綻寸前の危機的状況にあった1998年に発売し、復活に向けてのろしをあげたデスクトップパソコンの「iMac（アイマック）」の名付け親であり、「Think Different」のコピーで有名な同社のキャンペーンの仕掛け人としても知られる。 このほど、ジョブズ氏と仕事をした経験などをまとめた著書『Think Simple―アップルを生みだす熱狂的哲学』（NHK出版、原題は“Insanely Simple”）を上梓。ジョブズ氏との仕事を通じて体得した、大企業病を克服するための「シンプル経営」について、これまで明らかにされてこなかったエピソードを織り込みながら紹介している。本インタビューでは著書に
放射能という“目に見えない恐怖”がもたらすストレスの脅威：日経ビジネスオンライン
「はっきり言って、もう放射能のおかげで家族崩壊です。ストレスでおかしくなりそうですよ」 こう切り出したのは、大手商社に勤める大学時代の知人の男性である。 「被災している方のことを考えると、こんな不満はささいなものだと非難されるかもしれませんが」と彼は前置きしたうえで、次のように語った。 「私には来月に5歳になる息子と、2歳半の娘がいます。娘は未熟児だったんで、いまだに同じ年の子供よりも体が小さい。だから妻は余計に、神経質になってしまいまして。水は買い占めるわ、大変でした。換気扇も絶対に回しません。息子も2時間以上は外出させないので、サッカーの練習にしても、終わっていなくても2時間たつと強制的にやめさせるんです」 「僕は正直、やりすぎじゃないかって思うんです。息子だって、周りの子供たちはまだ練習しているのに、なぜ自分だけ帰らされるか分からない。子供なりに戸惑っている。でも、妻は『この子のこと
全職員にツイッターのアカウントを配布した：日経ビジネスオンライン
市役所には、様々な部署がある。市民へ伝えることを多く持つ部署と、そうではない部署がある。ツイートしやすい環境と、そうでない環境がある。2010年9月にアカウントを一斉配布された佐賀県武雄市の事務系職員約390名は、最初、誰もが戸惑った。そこで一歩踏み出して、ツイッターを通じてお互いを知り、自分を知ったことで、楽しく、そして市民のためになる仕事に取り組んでいる職員がいる。 武雄市には、営業部がある。その営業部の観光課と、ロケなどの誘致を行う佐賀のがばいばあちゃん課で、大野貴宏さん（ @tko_t_oono ）は働いている。発信情報の多い部署に所属していることもあって、大野さんのつぶやきの数は、全職員の中でもかなり目立つ。 「以前は、インターネットを使って情報発信をしようとすると、担当部署に依頼する必要があり、発信にタイムラグが生じることもありました。ツイッター、特にスマートフォンを使うように
市役所にフェイスブック係ができる：日経ビジネスオンライン
2月7日月曜日、日本ツイッター学会（会長・樋渡啓祐さん、 @hiwa1118 ）の主催するフェイスブック講習会が、佐賀県西部に位置する武雄市の市庁舎で開催された。 講師は、福岡からふじかわようこさん（ @neboichiyouko ）と杉山隆志さん（ @takaflight ）、東京から加藤たけしさん（ @takeshi_kato ）、そしてニューヨークからヒミ＊オカジマさん（ @himiokajima ）。いずれも手弁当での参加だ。聴講者は武雄市内外、佐賀県内外から老若男女約160名が集った。行政色の強いイベントには珍しく、学生の姿も目立ち、会は大いに盛り上がった。 主催者からは、日本フェイスブック学会の設立が宣言された。会長は樋渡さんが兼務する。この樋渡さんは、佐賀県武雄市の市長でもある。 「僕がフェイスブック学会の設立を発表すると、場内は大爆笑でした。ツイッターに続いて『またか』と思
大震災で明確になった～ ソーシャルメディア3つの「限界」と4つの「可能性」：日経ビジネスオンライン
この記事を書いている時点で、3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震からちょうど1週間が経ちます。 たった1日でこれほど色んなものが変わるのかと思うほど、今回の地震やそれに伴う様々な被害は私たちの価値観を大きく変えてしまいました。そんな中、個人的にかえって明確になったと考えているのが、ツイッターやSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）、ブログなどのソーシャルメディアの限界と可能性です。 まだ、今回の震災を総括するには早すぎるタイミングかもしれませんが、現在進行形で見えてきているソーシャルメディアの限界や可能性についてまとめてみたいと思います。 ソーシャルメディアの限界その1：回線がつながらなければ無意味 まず、あまりにも当たり前の話ですが、今回改めて明確になったのが「いくらソーシャルメディアがインフラになった」と言っても、その下で動く通信網が落ちてしまえば無意味ということです。
028｜幼稚社会からの脱出<br/>真の大人になろう：日経ビジネスオンライン
いつまでも私の記憶の中に残っている美しいテレビCMがあります。 例えば1987年、猿がヘッドフォンで音楽を聴きながらウットリとしているソニーWALKMAN（ウォークマン）。1983年、何気ない街や自然の中にただクルマを置き、ルイ・アームストロングの名曲「この素晴らしき世界『What a Wonderful World』」とオーバーラップさせたホンダ・ワンダーシビック。壮大なボレロの音楽とともにクルマがゆっくりと登場するホンダ2代目プレリュードなど。とてもシンプルでありながら、見ている人の心に突き刺さるようなメッセージが込められていたCMでした。 「もの」と「人」の関係が現在よりもずっとシンプルであった時代の、人に感動を与えるテレビCM。そこにはCG（コンピューターグラフィックス）合成もなく、手でアイデアを創っていた時代です。時間も手間もかかっていた分、その効果はダイレクトにこころに伝わって
エジプト革命はアメリカのせい？：日経ビジネスオンライン
古くて若い国家の革命 古代文明発祥の地、エジプト情勢がエスカレートしている。こちら在米の各メディアは「革命」という言葉を使い始めた。そして、この革命は、ある意味、アメリカが生み出したものである。食糧価格高騰（インフレ率は3年連続2 けた）、ソーシャルメディア、ウィキリークスの3点セットが北アフリカ・中東における政権ドミノ倒しを引き起こしている。これは、中東情勢地図を、そして原油市場をさらに混迷させ、アメリカ外交やアメリカ経済に大きな打撃となりそうである。 大統領の座に30年間君臨しているムバラク氏は、チュニジアでの政変を見て、ソーシャルメディアの威力に恐れをなした。よって、携帯電話やソーシャルネットワークを遮断し、暴力で鎮圧をする、という最悪の対応をした。 エジプトは人口8200万人の大国。アラブ世界の中では最大で人口比ではアラブ世界の3分の1を占める。人口成長率は依然として高い。毎年、ク
グローバルの戦い方を知れば勝てるはずだ：日経ビジネスオンライン
グローバル企業において日本市場を任されている2人の日本人経営者、日本GEの藤森義明社長兼CEO（最高経営責任者）と、日本マクドナルドの原田泳幸会長兼社長兼CEO。1月4日（火）に公開した「“自分を超える”後継者を作らずに成長はない《前編》」では、リーダーの役割について、継続的な成長のために「変革を起こす」「人を育てる」存在ということで、2人で見解は一致。そこから人事評価や人材育成まで、話は広がった。 後編となる今回は、「グローバル」をテーマに意見を交わした。「英語の公用語化」で、本当に世界に通用する企業たりうるのか。 （司会は前・日経ビジネスオンライン副編集長、現・日経トップリーダー副編集長、戸田 顕司） 司会 日本企業はグローバル化への対応が迫られています。その象徴と言えるのが、「英語の公用語化」という動きでしょう。2人は、どのように考えていますか。 原田 泳幸氏（以下、原田） 英語の公
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