NEC・森田社長 「うまい失敗の積み重ね」がAI活用の要諦
この記事の3つのポイント 失敗の積み重ねが、AIが中核をなすDXに深みを持たせる 経営という不確実性が高い中での意思決定は人間がする領域 社長就任時、AI開発などのために研究開発費を引き上げた 「失敗の積み重ねがサービスに深みを持たせる」――。こう語るのは、NECの森田隆之社長兼CEO（最高経営責任者、以下社長）。AI（人工知能）の現状と将来像、課題などについて率直な意見を述べた。 企業経営にいかにAIを取り込んでいくか。NECはIT（情報技術）ベンダーでありながら、自社内でもAIを活用して生産効率を上げていく2つの面を持っています。 森田隆之社長（以下、森田氏）：DX（デジタルトランスフォーメーション）の中身はかなり進化してきましたが、AIが大きなドライビングフォース（駆動力）になっています。 DXにおいてAIをどのように活用するかが今後もっと大きなテーマになっていくし、大きな構造転換期
ITシステムは「企業のありようを映す鏡」 富士通、変革への飽くなき挑戦とその価値 | モダナイゼーションの一大潮流に飛び移れ ～DXの分水嶺は「経営トップがここでシステムを転換できるか」～
富士通はグローバルで、経営とITを連動させたデジタルトランスフォーメーション（DX）を進めている。グループ内で30以上に分かれていたIT部門を富士通グループ・グローバル全体で統合し、4000以上にのぼる業務システムの標準化・シンプル化を進めている。変革をリードする福田譲氏は「富士通は日本企業の縮図と言うべき、あらゆる課題を抱えている」と語る。だからこそ、挑む価値がある。富士通が進めるDXの取り組みとは。 （聞き手：日経BP 総合研究所 フェロー 桔梗原富夫） ※所属、役職名は取材当時のものです。 福田さんに任されているミッションと、富士通の経営課題について教えてください。 CDXOとCIOを兼務している私には、「DX」「社内IT」「デザイン」という3つのミッションがあります。 DXはD（Digital）よりX（Transformation）、すなわち経営変革の面が非常に重要になります。今日
流通業のデジタルトランスフォーメーションを加速する支援策を発表 - News Center Japan
マイクロソフトは、Walmart や GAP、Kroger、Walgreens Boots Alliance などの米国での流通業各社とパートナーシップを結び、Microsoft Azure をはじめとするクラウド、AI、IoT などを活用した各社のデジタルトランスフォーメーション推進を支援しています。マイクロソフトは、昨年 Adobe や SAP と発表した Open Data Initiative で表明したように、自社だけでなくパートナーによるソリューションを通して、流通業各社と競合することなく、流通業各社がデータを活用した高度な分析や業務の最適化、生産性の向上や新たなサービスが提供できるように、世界各地の市場の状況にあった施策を提供しています。 日本マイクロソフト株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 社長：平野 拓也）は、最新テクノロジとデータを活用してビジネスモデルを変革し、顧
「イノベーションに不可欠」--デジタル化推進企業が大幅に増加：IDC
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは4月6日、国内のユーザー企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組み状況に関する調査結果を発表した。国内企業の約半数が、5段階中3番目のステージ（標準基盤化：DXに向けた取り組みは企業戦略と連携しているが短期的）の成熟度にあるという結果が出た。 IDCでは、DXを「企業が第3のプラットフォーム（クラウド、ビジネスアナリティクス、モバイル、ソーシャル）技術を利用して、新たな製品やサービス、ビジネスモデル、新しい関係を通じて価値を創出し、競争上の優位性を確立すること」と定義している。 この調査では、このようなデジタル技術活用による企業のビジネス変革の可能性について、「リーダーシップ」「オムニエクスペリエンス」
デジタルトランスフォーメーションの年へ、脱落すれば淘汰のリスク--IDC
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは12月13日、2017年の国内IT市場において鍵となる技術や市場トレンドなど主要10項目を発表した。同社が発行したレポート「Japan IT Market 2017 Top 10 Predictions：デジタルトランスフォーメーション・エコノミーの萌芽」において、2017年の国内IT市場で注目すべき動向についてIDC Japanのアナリストが議論し、主要な10項目の事象を取り上げ、考察／展望としてまとめた結果の概要を、以下のように伝えた。 2016年を振り返ると、クラウド、モビリティ、ビッグデータ／アナリティクス、ソーシャル技術からなる第3のプラットフォームの重要性はITサプライヤーの間ではもはや常識となり、その上
デジタル変革でプラットフォーマーを目指すために--ITR内山氏
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ITコンサルティング・調査会社のITRは10月12日、年次イベント「ITR IT Trend 2016」を都内のホテルで開催した。今年のテーマは「ビジネスとテクノロジの未来デザイン」。ビッグデータや人工知能（AI）、API連携によるアプリケーション開発など最近注目されているトレンドに加え、デジタル変革を前提にしたデザイン思考の重要性とそれに伴うIT部門の役割の変化などにも触れている。 狙うべき分野の定め方 基調講演に立ったITRの代表取締役でプリンシパル・アナリストの内山悟志氏は「物理から仮想へ、製品のスマート化、所有から共有へ、資源の循環と再生」など時代の流れを示すキーワードを挙げた上で「これから30、40年続くデジタル産業革命の入口
GE Digitalのソリューション・アーキテクトが語る（後編）ーー「IoT活用、成功へのステップ」│GE Reports Japan
前回は「日本とIoT」について記し、日本のIoT活用の可能性をご紹介しました。ではどうすれば、IoT関連プロジェクトを成功に導けるのか。引き続き、GEデジタルのソリューション・アーキテクト、ラジェーンドラ・マヨランの視点をご紹介します。 「WHY」から始める IoTプロジェクトがなかなか進まない、うまくいかない、という事態があるとすれば、多くのケースでその原因は「Howにばかり注目して、その前提となるWhatやWhyの検討が十分になされていないこと」にある、とマヨランは指摘します。 ビジネス本来の目的があり（Why）、それを実現するためには何を変えなくてはならないか（What）が定義されて初めて、どんなデータを集め、分析するか（How）が決定されるーーというのがあるべき姿。各部門が部門単位で最適化を図ろうとすると、Howについての議論に終始するという結果になりがちです。しかし、ビジネスその
［データは語る］企業におけるデジタルトランスフォーメーションの導入度合は「部分的」が約5割―IDC
調査会社のIDC Japanは2016年3月17日、国内の企業がデジタル技術を活用してビジネスを変革する可能性についての調査結果を発表した。 同社は、クラウドやビッグデータといった第3のプラットフォーム技術を利用して新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルや競争優位を確立する取り組みを「デジタルトランスフォーメーション（DX）」と呼ぶ、DXがどこまで導入されているかを、「リーダーシップ変革」「オムニエクスペリエンス変革」「ワークソース変革」「運用モデル変革」「情報変革」の5つの側面から調査した。 その結果、回答企業の約半数が5段階で下から2番目の「限定的導入」だった。IDC Japanは、多くの企業がデジタル技術導入によるビジネス変革への取り組みを部分的には実施していると指摘。全社的取り組みに至るにはまだ時間がかかると分析した。 DXの導入と活用については、個人に依存する「レベル1」の成
元JSUG会長がSAP Forum 2015で実感した第四次産業革命に向けた日本企業の取るべき道とSAPへの期待とは？ | SAPジャパン ブログ
© 2021. SAP SE or an SAP affiliate company. All rights reserved. SAPジャパン最大のイベントであるSAP Forum Tokyo 2015が11月12日、東京のザ・プリンス パークタワー東京で開催されました。「Discover Simple 今日の願いを明日の躍進へ」をテーマに掲げたイベントでは、SAPジャパンから今後の戦略や新製品などが発表されるとともに、セッションや展示を通じてパートナー企業のさまざまなコンテンツも紹介されました。「第四次産業革命」への対応が迫られる中、フォーラムに足を運んだ2,000人を超える参加者たちはここから何を得ることができたのか？ その成果を振り返るため、ジャパンSAPユーザーグループ（JSUG）の元会長で、現在はJFEシステムズ株式会社の取締役を務める都築正行氏に、イベント全体の感想とインダス
GEがボストンに本社を移し、日本企業は標準化の敗者となる
GEは近年、製造業、特に重電・機械部門への特化を明確にしているが、ただの製造業回帰ではなく、現代の産業革命とも言われるIoTで主導権を握ろうとしてのことである Benoit Tessier-REUTERS 米ゼネラル・エレクトリック（GE）は14日、本社をマサチューセッツ州のボストンに移すと発表した。同社はこれまでコネティカット州のフェアフィールドに本社を置いていたが、昨年から移転の話が取り沙汰されていた。移転先としては、南部など税金の安い地域の名前が挙がっていたが、最終的に決まったのはボストンであった。同社がこの街を選択した理由ははっきりしている。全米有数の学術都市に本社を移転し、製造業のデジタル化を一気に加速させることが最大の狙いである。 現在、製造業の世界では、デジタル化をめぐって激しい主導権争いが行われている。GEのドラスティックな動きによって、日本勢はさらに不利な状況に追い込まれ
デジタルを考えてみよう①：デジタル社会とデジタル化の価値 | SAPジャパン ブログ
© 2021. SAP SE or an SAP affiliate company. All rights reserved. SAP桃木です。こんにちわ。 数回のブログに渡り、昨今関心の高まってきているデジタルビジネスについて考えてみたいと思います。 大きなテーマですので、結論に至るまでの序論が少し長くなってしまいますが、背景の理解が重要なテーマですので丁寧に見ていきたいと思います。 「最近なんだか『デジタル』というキーワードが増えてきたな。何のことだろう？」といった疑問を持たれている方に読んでいただくことを想定しています。 ①デジタル社会とデジタル化の価値 ＜今回のブログ記事はコレ＞ ②デジタル社会におけるビジネス活動 ③デジタルビジネスフレームワーク ④デジタルビジネスにおけるSAP といった内容で、複数回に渡りブログを綴っていきたいと思います。 ①デジタル社会とデジタル化の価値
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デジタル トランスフォーメーションの衝撃 第 1 回 - Microsoft Enterprise - Japanese (ja-jp)
無人化だけでは不十分、ハードの売上激減に備えよ 自動運転が作る未来（19）：コマツ会長に聞く（下） - 経済中心に書いてます！
第３のプラットフォーム | IoT
https://jp.abeam.com/news/pr2015/20150915.html
目前に迫る第四次産業革命、今、SAPが描く企業のデジタルビジネス変革とは？ | SAPジャパン ブログ
デジタルを考えてみよう③：デジタルビジネスフレームワーク | SAPジャパン ブログ
デジタルを考えてみよう②：デジタル社会におけるビジネス活動 | SAPジャパン ブログ