岡田先生の論文について、昨日のエントリのコメント欄に情報をいただきました。せっかくですので、あらためてリンク集を作成いたします。 また、田中秀臣先生もブログにて過去のエントリをまとめられています。非常に勉強になりますので、僭越ではありますが、こちらもリンクさせていただきます。 （4/13追記） CSFBへのリンクを追加しました。cloudyさんに感謝いたします。 （4/14追記） 1.lost2decadesさんがインサイトコラムについて考察を加えたものが勉強になりますので、リンクに追加させていただきます。 2.『デフレ経済と金融政策』を追加しました。片岡剛士さんの『日本の「失われた20年」』でも参照されています。 3.日本国際問題研究所平成13年度外務省委託研究「米国新政権の経済金融政策とアジア」所収の「長期不況克服はマクロ経済政策によって可能か？」（2002）を追加しました。片岡剛士さ

我が家のダグウッド ダグウッドとはハナミズキのことである。昔、日本からポトマックリバーの桜の苗木を送った返礼として、アメリカから送られて来たのが日本での始まりで、アメリカ原産でアメリカヤマボウシともいうらしい。 最近では日本でも、あちこちで、街路樹であったり、庭木であっ…

●N. Gregory Mankiw, “New Keynesian Economics”（The Concise Encyclopedia of Economics, Library of Economics and Liberty） ニューケインジアンのマクロ経済学（New Keynesian economics）は、ジョン・メイナード・ケインズの思想を引き継ぐ現代マクロ経済学の一学派である。ケインズは1930年代に『雇用、利子および貨幣の一般理論』を出版したが、ケインズの影響力は、1960年代を通じて、経済学者や政策当局者の間で高まっていくことになった。しかしながら、1970年代に入ると、R. ルーカスやT. サージェント、R. バローらを代表とする新しい古典派（New Classical）のマクロ経済学者が、ケインズ革命がもたらした多くの教訓に疑問を投げかけることになった。1980

読んでいる人が居ることがつぶやき（Twitter）で分かったので続きを書いてみる。 「自然科学は激高する」のつづきで、第２回である。我々はようやく社会科学を取り扱う。 しかし長くなりそうなので、「科学である」との自己表明の度合いが高そうな経済学、心理学を扱うナイーブ編と、いろいろとぐずぐず言ってる人類学、社会学を扱うリカーシブ編とに分けることにした。 ナイーブ編　社会科学はいかにして科学であると主張するか？ さて、今回は特別ゲストとして、自然科学の中でも、もっとも自己確信的に「我々は科学をやっている（生物学あたりになるとずいぶん怪しい）」と思っていそうな物理学に参加を願うことにした。社会科学の中で、最も自己確信的に「我々は科学をやっている（社会学なんて文学に過ぎない）」と思っていそうな経済学がいろいろ言い出しそうなのを見越しての措置である。 経済学「経済学は科学である。なぜなら反証可能性を

『Voice』三月号から岩田規久男先生の新連載「日本「低成長」脱出論」がいよいよ始まりました。ともかく多くの人に読んでほしい連載です。第一回はいきなり直球勝負で「景気低迷の真犯人を追うー構造改革はなぜ空振りしたかー」です。経済成長をもたらす要因を丁寧に説明し、なぜ日本では低成長なのかをわかりやすく解説していきます。 特に日本の低成長を供給サイドにもとめる考えを「構造仮説」として、「日本的経営の不適合説」「銀行の貸し渋り説」「規制改革と政府企業の民営化の遅れ説」「非効率な公共投資説」などを具体的に検証していきます。特に「銀行の追い貸し説」、つまりゾンビ企業に追い貸しをしたために経済全体の全要素生産性が低下したという説を詳細に論評していくのには、僕もとても勉強になりました。 結論は最近の実証研究がこのゾンビ仮説の妥当性を低下させているというものです。ここで注意すべきなのは、ゾンビ仮説が90年代

渡辺喜美氏については、昨年、麻生内閣時代の定額給付金の対応を巡って批判したことがあるのですが*1、今回ばかりはべた褒めしなければならないですね。w 渡辺議員「本来、この国会はこうしたお金のスキャンダルの話ではなくて、如何にデフレギャップを解消するか、これを議論をする場だった筈であります。今、日本のデフレギャップ、４０兆円、まぁ内閣府が認めておられるだけでも３５兆円あると、言われています。デフレギャップを放っておけば、失業率は高くなります。日本の場合、今のデフレギャップでだいたい失業率が２〜３％程度、上に行きます。そして、失業者数で行くと、１３０万人から２００万人程度増えます。労働者の正規・非正規で言ったら、非正規の方にしわ寄せが行きます。もっとしわ寄せが来るのは、新卒者の方です。来年春に卒業して、職の無い高校生が、どれだけいることか。こう言うデフレギャップを放置しておけば、雇用対策を延々と

昨日、生産性とデフレについて書いたが、偶然にも同日に池田信夫氏が同じテーマについて書いていた。そこでは法專充男氏の著書が紹介されていると同時に、同氏の以前の論文も紹介されていた。 その論文については1/4のエントリの注で既に触れたが、バラッサ＝サミュエルソン効果とデフレとの因果関係を論じている。ただ、そこの注で指摘した通り、昨日問題にした“トロイの木馬”については明確な説明はなされておらず、金融・資本取引がそうした役割*1を果たしたのだろう、と述べるに留まっている。 また、この論文では、生産性として全要素生産性が使用されている。バラッサ＝サミュエルソン仮説で導出された全要素生産性に関する式を用いている以上、それは当然なのだが、小生が昨日のエントリで使用した労働生産性の結果とかなり違うことに気が付いた。 具体的には、論文で使用されている全要素生産性の貿易財と非貿易財の差が（数値が直接記載され

hicksianさんがマンキューのブログの「経済学あいうえお作文」を取り上げている。たいそうおもしろく、小生にわかにインスパイアされたので、クルーグマンによる「経済学の9原理」をご紹介。久方ぶりに『クルーグマンマクロ経済学』の要約だ（といっても、手短に済ませます）。なお、本章は『ミクロ経済学』にもおなじものが収録されている。 では、参ります――。 1　個人の選択：経済学の核 どんな経済学の問題でも、その根っこのところでは個人の選択の問題にかかわってる。何をすべきか、何をしちゃいけないかっていう選択だ。ぶっちゃけ、選択に関係なければ経済学じゃないと言ってもいいくらい。 個人の選択をあつかう経済学の基礎には、四つの原理がある。ひとつづつみていこう。 1.1　資源は希少だ 人はなんで選択なんてことをしなきゃいけないんだろう。せんじつめれば、資源が希少だからだ。資源ってのは、なにかを生産するために

日銀は２９日、昨年１２月１日の臨時金融政策決定会合の議事要旨を公表した。それによると、政府が１１月２０日にデフレ宣言したことなどを踏まえ、「デフレをめぐる議論の広がりが、家計や企業のマインド面に悪影響を及ぼし、実体経済に対する下押し圧力が強まる可能性も懸念される」との指摘があったほか、多くの委員が１１月下旬のドバイショックや急激な円高で新たなリスクが生じたとの認識を示した。 同会合では、固定金利で資金供給する新型オペレーション（公開市場操作）に関して「金融面から景気回復を支援する最も効果的な手段」との見解で一致し、導入を決定。同オペについては「政府の取り組みとも相まって企業・家計のマインド安定効果も期待される」との指摘もあった。 http://www.jiji.com/jc/c?g=eco_30&k=2010012900368 委員は、最近の金融市場の動向やそれが実体経済に及ぼす影響につい

うちは朝日新聞とってない上にちょうど出張中だったので気づくのが遅れましたが，松原隆一郎氏が僕も参加した『VOICE』2月号（1月9日号）「大討論会：デフレ地獄脱出への処方箋」にかなりの紙幅で言及されています．けっこ〜誤解が多いので，すでに田中秀臣氏が事実誤認の指摘をされていますが，少々コメント． 飯田泰之は､グローバリズムのもとでは財政政策は金利を高め資本流入を招いて円高をもたらし､輸出を減らすため効果が弱いとするマンデル-フレミングの理論が日本に当てはまるとして､ これは参加者の菊池英博さんも誤解されているようですが，僕の話は 実証的に財政政策の効果は低下している その理由としてはマンデル＝フレミングモデルが考えられる という話．マンデル＝フレミングモデルは論旨の中心ではない． ちなみにもう一つの可能性は中立命題だけど，これは畑農先生のカルマン・フィルターによる研究やYano, Iida