【サッカー日本代表】中国戦スタメン予想、右MFは誰!? 久保建英・堂安律・伊東純也いずれも直前合流 09-02 06:21

第13世代Coreに“K無し”が追加！ 「Core i9-13900」「Core i7-13700」レビュー 2023年1月3日23時（日本時間）、インテルは“Raptor Lake-S”こと「第13世代インテルCoreプロセッサー」（以下、第13世代Core）へ大幅なモデル追加を行い、同時にグローバルでの販売を解禁した。 昨年10月に発売された第13世代Coreは、すべて倍率ロックフリーの“K付きモデル”であったが、パフォーマンス志向のユーザーに向けた製品であったため消費電力、特にMTP（Maximum Turbo Power）が高く、最上位の「Core i9-13900K」では、消費電力の大きさが話題になったCPUだった（レビュー記事前編と後編を参照）。 しかし、今回解禁されたモデルはMTPを抑えた“K無しモデル”。値段はもちろんだが、少々パフォーマンスは下でも扱いやすいCPU、特に高

ニューヨークに爆誕した草間彌生ロボ。 https://t.co/GlRWMiuzd1

中国のオンラインゲーム開発大手のネットドラゴン・ウェブソフトは、最近、バーチャルヒューマンを同社に迎えた。人工知能（AI）ベースのこのロボットはその名を「Tang Yu（タン・ユウ）」といい、8月26日付けで同社の女性CEOとして任命され、福建省にある本社でその責務を果たすことになったのだ。 期待される「公平で中立な判断」？ 同社によると、タン・ユウはマネジメント全般に関連する業務、つまり同社の意思決定プロセスを支援し、リスクマネジメント戦略の実行に対する責任も担うことになるという。 それだけではない。タン・ユウは、リアルタイム・データセンターとしての機能を果たしながら、データ解析も担当することになる。ロボットがCEOに任命されて興味深いのは、会社だけでなくそこで働く社員のためにも「公平な」判断が下されることになる点だ。CEOの挙動が中立になれば、社員にとっていっそう健康的な職場環境になる

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韓国政府が超格差分野の新規スタートアップ270社に3年間3440億ウォンを投入する。 中小ベンチャー企業部は9日、超格差分野の新規スタートアップ270社を選定し民官合同で今後3年間3440億ウォンを投資、事業化および研究開発（R&D）資金を支援する「2023年超格差スタートアップ1000+プロジェクト」事業を10日に公告すると明らかにした。 中小ベンチャー企業部は昨年11月に10大新産業分野の技術基盤スタートアップを選定し、今後5年間民官合同で2兆ウォン以上を支援する「超格差スタートアップ1000+」プロジェクトを発表した。 10大分野は △システム半導体 △バイオ・ヘルス △未来モビリティ △エコ・エネルギー △ロボット △ビッグデータ・人工知能（AI） △サイバーセキュリティ・ネットワーク △宇宙航空・海洋△次世代原発△量子技術だ。 今回の事業公告は、超格差スタートアップ1000+プロ

YS-11以来の国産旅客機として期待を集めたスペースジェット（旧称MRJ）は、5回の計画遅延を繰り返した末、2020年10月にプロジェクトの凍結が発表された。既に5機の試作機が飛行試験のために渡米しているが、飛行試験は中断され、そのうち1機は航空機としての登録も抹消された。 【画像】えっ…！ これが航空会社の「年収」です（8枚） MRJの計画は、もともと経済産業省と国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の委託・助成事業「環境適応型高性能小型航空機」として始まった。三菱重工は、2003（平成15）年度から主契約企業となって事業を推進した。プロジェクトには宇宙航空研究開発機構（JAXA）なども参画しており、これは文字通り 「国家プロジェクト」 だった。 JAXAをはじめとする専門機関は、コンピューターを活用した先進的設計手法や、複合材部品の新しい製造技術など、基礎技術に

ソーシャルVRサービス「cluster」を運営するクラスターのCEO、 加藤直人氏は9日、「ちょまど」さんの愛称で知られるマイクロソフトの千代田まどかさんとの結婚を発表した。2月23日にcluster上でバーチャル結婚式を開催予定だ。 加藤氏は1988年、大阪府生まれで、京都大学理学部にて宇宙論と量子コンピュータを研究。2015年にクラスターを起業し、2017年よりclusterをサービス展開している。著作に「メタバース さよならアトムの時代」。 ちょまどさんは、マイクロソフトのインターナショナルチームでCloud Developer Advocateを担当。エンジニア兼漫画家で、過去にはリクルートのウェブサービス「リクナビNEXTジャーナル」にてプログラミング言語擬人化マンガ「はしれ！コード学園」を連載していた。共著に「マンガでわかる外国人との働き方」。 【ご報告】 結婚しました。 お相

ビジュアライズで未来を切り開くを考えてみる振り返ってみると、今年ほどソニーがCESにおいて、明確なメッセージを発信したことはなかったかもしれない。そのメッセージとは「ビジュアライズ」である。すでにPRONEWSでもいくつかソニーついては、その模様をお送りしているが、CES2023が会期ほぼ終盤になりやはりそのソニーの打ち出すビジュアライズの意図が浮き彫りになったといえる。今回は、そのことについて考えてみたい。 ソニーの定位置であるLVCCの一番奥に陣取るソニーのブース展示やプレゼンテーションは、次の3つのカテゴリーで構成されていた。 現実社会とバーチャルの可能性を広げる（Expanding Potential of Virtual and Physical）クリエイターを支える（Moving Creators Forward）ソニー・ホンダモビリティのAFEELA（Evolving Mob

株式会社ファインデジタル（所在地：大韓民国、CEO：Kim,Yong Hoon）は、2023年1月10日(火) ～1月15日(日) の6日間、楽天市場、Yahoo!ショッピングにて最大3500円引きの新春初売りキャンペーンを実施いたします。 ■キャンペーンの詳細 開催期間 1月10日(火) 0:00 ～1月15日(日) 23:59 購入先 楽天市場、 Yahoo!ショッピング 割引対象商品 ゴルフ距離計 ファインキャディ（J3ミニ, J300 , J500 , J1000) 割引額 J500：2,000円 J3ミニ：3,000円 J300 / J1000：3,500円 同期間に開催される各ECモールキャンペーン ①楽天市場「お買い物マラソン」：エントリー必須 期間：1/9(月)20:00 ～ 1/16(月)1:59 詳細：全商品ポイント5倍。0,5のつく日(1/10(火),1/15(日))

無料相談窓口（自動車整備補助金助成金振興社） https://www.subsidyassociation.com/ 対象企業：自動車整備・車体整備関連事業者のみ 補助金の資料とセミナー動画 https://www.subsidyassociation.com/post/s2022 補助金申請代行サポートについて 事業再構築補助金：https://www.subsidyassociation.com/post/saikochiku ものづくり補助金：https://www.subsidyassociation.com/post/monohojyo ファインピース株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：木下 寛士）は、2023年1月中旬に公募要領とスケジュールが出ると発表されたものづくり補助金（14次締切）について、自動車整備補助金助成金振興社（略称：AMS、https://www.sub

【ラスベガス（米ネバダ州）＝CES取材班】米ラスベガスで開催されていた世界最大規模のエレクロトロニクス関連見本市「CES 2023」が8日夕（日本時間9日未明）、閉幕した。3200社が出展。コロナ禍の出口が見え始めた中、3年ぶりのフルスペックでの対面開催となった。近年のトレンドであるモビリティー関連やヘルステック、メタバース、ゲーミング、半導体関連など、テクノロジーの最先端が披露された。 展示や講演の主会場となるラスベガス・コンベンション・センター（LVCC）には、北ホールとつながる西ホールが加わり、エリアも拡大。「展示スペースが、ワールドカップのサッカー競技場28個分になった」（主催者）中でも、にぎわいはコロナ前以上との声が聞かれた。 電気自動車（EV）や自動運転などモビリティー関連の加速が浮き彫りになった。米農機大手のジョン・ディアは、アグリ関連では初の基調講演への登壇でも注目。また、

シャープは、米国ネバダ州ラスベガスで開催されている「CES 2023」に出展し、安全かつ環境に配慮した走行を支援する先進の車載関連技術の展示を行なった。すべてが海外初出展のものとなり、特設された「Automotive」のコーナーに一覧できるよう出展されていた。 展示会場はLVCCとは少し離れたウィン・ラスベガスホテルのボールルーム「Petrus」。主要会場の一つであるベネチアンコンベンションセンターの隣にある高級ホテルだ。ここのコンベンションルームを活用しての出展となった。 ◆世界最高の変換効率32.65％を実現した車載用太陽電池 「Automotive」のコーナーで最初に紹介されたのは車載用太陽電池。ここでは軽量かつフレキシブルな特長を活かしながら、世界最高の変換効率32.65％を達成した実用サイズの化合物太陽電池と、シリコン製の車載向け太陽電池モジュールが紹介された。いずれも海外初出展

テレビアニメ「MFゴースト」に出演する内田雄馬、佐倉綾音ら総勢30人の声優陣が発表された。第3弾プロモーションビデオとメインビジュアルも公開されている。 2017年から「ヤングマガジン」（講談社刊）で連載中のしげの秀一氏による原作漫画は、同氏の代表作である公道カーレース漫画の金字塔「頭文字D」から世界観を受け継ぐ続編的作品。「頭文字D」から歳月が経過した20XX年、車の自動運転が普及した日本を舞台に、世界中で人気を集める公道レース「MFG」の激闘を描く。原作単行本最新第6巻は2月6日に発売。 イギリスのレーシングスクールを卒業した主人公の片桐夏向（カナタ・リヴィントン）役を内田が、「MFGエンジェルス」として働く女子高生の西園寺恋を佐倉が演じる。MFGランキング上位「神15」のレーサーである相葉瞬役を小野大輔、天才ドイツ人ドライバーのミハイル・ベッケンバウアー役を神谷浩史、裕福な家庭に生ま

ナイトビジョンシステム（NVS）市場（Night Vision System (NVS) Market）に関する調査は、2022 年のランドスケープを理解するために実施されました。 調査期間: 2022年12月09日―12月15日 調査業者: RNPL 調査対象: 当社は、あらゆる規模の 545の市場プレーヤーに対して調査を実施しました。 有効な回答の数: 545 調査方法: 実地調査 210、 インターネット調査335 調査回答者: 調査は、収益に基づいて企業を対象に実施されました。 調査結果： 質問: 2035 年末までの世界のナイト ビジョン システム市場の市場規模はどれくらいですか? ナイト ビジョン システム (NVS) 市場は、約 14.1% の CAGR で成長することにより、2035 年末までに約 124 億米ドルの世界的収益を達成すると推定されています。 2022 年には

【シリコンバレー=奥平和行】米テクノロジー見本市「CES」が8日に閉幕した。来場者は11万5000人超に達し、主催団体の事前予想を15%上回った。電気自動車（EV）や自動運転、ヘルスケアなどが注目を浴びる一方、デジタル技術の社会への浸透が進むなか、ルール整備の重要性が高まっていることを印象づけた。米民生技術協会（CTA）によると、最終的に3200超の企業・団体が出展した。来場者は2022年の2

トラック運送業の最大の経営課題はドライバーの確保である。トラック会社の経営者から異口同音のように聞くのは、「募集しても人が来ない」「応募して来るのは運転職未経験の高齢者などばかり」といった声である。 コロナ禍で物量が低迷している現在でもこの状況であるわけだが、労働規制が強化される「2024年」には、どれほど人材確保が難しくなるのか、想像すら難しい。運送業の経営者は、今すぐにでも人材確保を経営課題に位置づけて、対策を強化する必要がある。 では具体的にどのような対策を実施すべきだろうか。 人手不足対策というと、 「新規採用を増やす」 といった内容をイメージしがちだが、それが全てではない。採用は人手不足対策の「3本柱のひとつ」にすぎない。 採用コスト激増により定着化が課題に人手不足対策の体系（画像：久保田精一）　もうひとつの対策は、従業員の流出を防ぐ「定着化」である。 費用を掛けていくら優秀な人

来る自動運転時代を見据えた駐車場づくりに貢献する”ポイ活機能付き”駐車場検索アプリ「P-Collection（ピーコレクション）」をリリース。 2023/01/09 7:00 パーキングサイエンス株式会社[PR TIMES] ※このページは、自動車関連企業等より配信されたパブリシティリリース記事をそのまま転載しております。掲載内容に関するお問い合わせ等につきましては、直接リリース配信元までお願いいたします。 〜サっ！と探して パっと駐車！〜「停めて」「貯まる」駐車場検索アプリ2022年9月設立のパーキングサイエンス株式会社（本社：神奈川県藤沢市　代表取締役：井上直也）は、無料”ポイ活機能付き”駐車場検索アプリ「P-Collection（ピーコレクション）以下P-Collection 」を正式にリリースしました。並行開発しているWEBシステム「Park-Labo（パークラボ）以下Park-L

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【ロサンゼルス=古川慶一】8日閉幕するテクノロジー見本市「CES」では自動運転に関する様々な出展があった。電気自動車（EV）などを含む次世代車の技術の中でも、安全性の確保やコストの面で課題が多い自動運転には過剰な期待感は遠のき、用途に応じた現実路線を各社は定めつつある。CES会場の中央部では米アルファベットの子会社、ウェイモが公開したEVの自動運転タクシーが注目を集めていた。中国の自動車大手、

WILLERとBOLDLYは、東京都などが1月28日～2月6日に臨海副都心で開催する自動運転体験イベント「未来を乗りにおいでよ。次世代モビリティのまち体験」にて、自動運転EVバスを運行する。 両社は自動運転による移動サービスと、周辺施設と連携した賑わい創出コンテンツを掛け合わせることでシティバリュー向上を目指す「お台場シティバリューアッププロジェクト」を始動。体験イベントでは、コンパクトな自動運転EVバスが、アクアシティお台場を起点にシンボルプロムナード公園内を周遊する。参加者は自動運転専用に作られたハンドルのない先進的な車に乗って、エリア内を快適に移動。エリア内のショッピングモールやホテル内の飲食店で使える割引券がもらえるほか、土日はエリア内を移動しながら楽しめる「謎解きスタンプラリー」にも参加できる。運行日は1月28日から30日および2月2日から6日の合計8日間。平日は4便、休日は8便

大宇造船海洋が船舶配管調整管を溶接する協同ロボットの開発に成功し、実際の船舶建造現場に適用する。 大宇造船海洋は作業環境を改善し、生産性向上が期待できる炭素鋼管溶接協同ロボットを開発し、現場に適用していると9日、明らかにした。 今回開発した協同ロボットは、船舶配管調整管を溶接するロボットで、協同ロボットを現場に適用する前は30kg以上のトーチ作業台を作業者が直接移し、手動で位置を合わせ溶接した。 特に、溶接位置を変えなければならないと、止まってから再び作業をしなければならない準備過程に時間が長くかかり、生産性向上に障害になったりもした。 「どうすれば力を減らして作業できるだろうか?」という質問から出発した今回の協同ロボット開発は2019年から数十回の修正を経て、今の協同ロボットとして誕生し現場に適用することになった。 この協同ロボットはロボットの近くで微細調整が可能だ。 精密な溶接及び溶接

【サッカー日本代表】中国戦スタメン予想、右MFは誰!? 久保建英・堂安律・伊東純也いずれも直前合流 09-02 06:21

5回の遅延でプロジェクト凍結へ初飛行する国産初の小型ジェット旅客機「MRJ」。2015年11月11日撮影（画像：時事） YS-11以来の国産旅客機として期待を集めたスペースジェット（旧称MRJ）は、5回の計画遅延を繰り返した末、2020年10月にプロジェクトの凍結が発表された。既に5機の試作機が飛行試験のために渡米しているが、飛行試験は中断され、そのうち1機は航空機としての登録も抹消された。 MRJの計画は、もともと経済産業省と国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の委託・助成事業「環境適応型高性能小型航空機」として始まった。三菱重工は、2003（平成15）年度から主契約企業となって事業を推進した。プロジェクトには宇宙航空研究開発機構（JAXA）なども参画しており、これは文字通り 「国家プロジェクト」 だった。 JAXAをはじめとする専門機関は、コンピューターを活用

日本の製薬大手などが開発したアルツハイマー病の新たな治療薬が、アメリカで承認されました。日本でも申請手続きが急がれていて、専門家は「画期的」だと評価しています。 ■治療薬「レカネマブ」　“3年”進行遅らせる エーザイ・内藤晴夫CEO：「涙が1滴出ましたね。我々の努力が正式にドーンとスタンプを押されて、OKと言われたこと。その感慨はあるんだなと」 6日、アメリカのFDA（食品医薬品局）が条件付き承認したアルツハイマー治療薬「レカネマブ」。 エーザイがバイオジェンと共同開発したこの新薬は、症状の軽い患者が対象で、患者の脳にたまる異常なたんぱく質「アミロイドβ」を減らす効果があり、病気の進行を平均でおよそ3年遅らせることができるといいます。 エーザイは、患者の生活の質の向上や医療費・介護費の削減などで数百億ドル、日本円にして数兆円の社会的価値をもたらすと説明しています。 WHO（世界保健機関）の

国立大学法人岡山大学【岡山大学】国内希少野生動植物種スイゲンゼニタナゴの新しい調査手法を開発！～水をくむだけの環境DNA分析で絶滅危惧種の保全を目指す～2023年1月8日（日） （国立大学法人岡山大学） 国立大学法人岡山大学 岡山大学と国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構の共同研究成果プレスリリースです！ 2023（令和5）年 1月 8日 国立大学法人岡山大学 https://www.okayama-u.ac.jp/ ＜発表のポイント＞ 淡水魚のスイゲンゼニタナゴは、種の保存法で国内希少野生動植物種に指定されており、早急な保全策が必要とされています。国内希少野生動植物種に指定されている魚類はわずかに10種のみです。 河川や農業水路の環境水中には、生息している生物から糞や粘液などが排出されますが、それらの中にはその生物に由来する環境DNAが含まれています。本研究では、環境DNA分析

日本の高級フルーツの種苗がや韓国に流出する事例が相次いでいる。なぜこのようなことが起こるのか。農業ジャーナリストの窪田新之助さん、山口亮子さんの著書『誰が農業を殺すのか』（新潮新書）より、のカンキツの例を紹介しよう――。写真＝iStock.com／sripfoto※写真はイメージです - 写真＝iStock.com／sripfoto■市場に流通していないはずのカンキツがに流出「えっ……本当ですか」 電話の相手は、疑問とも感嘆ともとれる口調で声を絞り出してから、黙り込んだ。ひりひりした空気が流れる。どうやら寝耳に水の情報を伝えてしまったようだ。 問い合わせた相手は、の農業担当者。内容は、同県から無断でに流出しているのではないかと疑いを持った「愛媛38号」についてである。 このカンキツを事前にの検索エンジンで調べると、苗の販売や栽培に関する情報がいくらでも見つかったのだ。一連のサイトに載ってい

14日から大学入学共通テストが始まり、大学入試シーズンが本格化する。今年の入試は、どんな大学や学部に人気が集まりそうなのか。大手予備校によると、女子受験生の志望先には、例年にない傾向が見られる。「共通テスト離れ」も起こっているという。（上野創、田中紳顕、編集委員・増谷文生） 【写真】私立大の系統別志望動向。女子は「医」「理」「工」などの理系学部で、昨年よりも志望者の増加が目立つ。 「女子受験生が、これまでにない動きを見せている」 河合塾教育研究開発本部の近藤治・主席研究員は、今年の大学入試のポイントをそう話す。 昨年10月の模擬試験のデータをみると、男女を問わず、難関大や理系学部への積極的な志望が目立つという。特に女性は、国公立大では東京大や京都大などの難関大や、筑波大や岡山大といった準難関大で志望者が増えている。また、「医」「理」「工」などの理系学部で、昨年よりも志望者の増加が目立つ。早

環境にやさしい様々な素材が開発されてきている。東京工業大学は5日、菌が体内で作る物質を材料にした、微生物ポリエステルの生合成に成功したと発表した。これを素材としたバイオプラスチックは、微生物によって分解される。使用中の耐久性と廃棄時の分解されやすさを併せ持ち、調節することができるという。 【こちらも】消化可能なプラスチックを開発　海洋生物を誤飲から救う　北陸先端科技大ら 今回の研究は、東京工業大学の柘植丈治准教授、水野匠詞特任助教（研究当時）、中川絢太大学院生（研究当時）、櫻井徹生大学院生、宮原佑宜特任助教により行われ、その成果は、12月17日に「International Journal of Biological Macromolecules」に掲載された。 プラスチックは、成形しやすい、軽くて丈夫、腐らない、大量生産しやすいなどの特徴があり、生活の様々な場面で使用されている。だが有限

東北大学の新居陽一准教授と小野瀬佳文教授は、トポロジーを応用し2・38ギガヘルツ（ギガは10億）帯の音波の導波路を開発した。物質表面にナノサイズ（ナノは10億分の1）の凸凹パターンを形成し、表面を伝わる波を制御する。従来はキロヘルツの低周波数帯で研究されてきたが、電子部品の表面弾性波デバイスの周波数帯に活用する道を開いた。 圧電体の表面に金属の微細パターンを形成した。数百ナノメートルの柱状構造を六角形のメッシュ状に並べる。このパターンと反転させたパターンを形成し、表面弾性波を入射すると、パターン同士の境界に沿って2・38ギガヘルツの波が伝わっていた。 この設計にトポロジーを活用した。周波数帯はこれまでの研究の中で最も高く、表面弾性波デバイスと親和性がある。トポロジカル音響導波路はエネルギー散逸を小さくできるため、省エネルギーなデバイスになる。 表面弾性波デバイスは特定の信号を取り出す周波数

未来の米サンフランシスコの交差点。2台の自動運転車が衝突までわずか0.5秒という極限状態に置かれた。始まったのはそれぞれに積まれた人工知能（AI）たちによる「法廷」だ。人間の反射反応ではもはや間に合わない。残された手段がAIの「最後の審判」だが、救えるのはどちらか一方のクルマだけ。ではどちらを生かすのか。未来の米国では強制停止装置、通称「ファイナル・アンカー」の装着が義務づけられ、いざという

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- Section BGN -->\n<div class=\"Section jukentokushu_naka6_list pc\">\n<div class=\"Title\">\n<h2><a href=\"https://www.asahi.com/edu/exam/\">受験ニュース</a></h2>\n<ul class=\"SubLink\" style=\"float:right;font-size:.8rem;\">\n<li class=\"Fst\"><a href=\"https://www.asahi.com/edu/kyotsu-exam/\">大学入学共通テストへ</a

健康診断でグルコースやホルモンなどの濃度を測る際には採血をすることが多い。採血には痛みが伴い、注射針を使う場合は医療従事者が必要となる。そこで金範埈（キムボムジュン）教授（東大生産技術研究所）らは細胞間質液に着目し、センサー用のマイクロニードル技術を世界で初めて開発した。細胞間質液とは血漿（けっしょう）と成分が約95%同じ体液のこと。マイクロニードルという直径1ミリメートル以下の微細な針を用いれば、蚊に刺される場合と同様に痛みや出血を伴わず、簡単に細胞間質液を取り出すことができる。マイクロニードルを用いたパッチを肌に貼ると、細胞間質液が吸い上げられる。針の上部の試験紙に表れる色の濃淡で濃度測定ができるという仕組みだ。マイクロニードルの開発や社会での実用化について、金教授に話を聞いた。（取材・石橋咲） マイクロ・ナノ工学を利用　鍵は毛細管現象 投薬用のマイクロニードル開発の研究は世界でも多く

はじめに Python だけでクロスプラットフォームなアプリを作ることが出来る、Flet というフレームワークについての記事です。 Pythonだけで次のようなWeb・デスクトップに両対応したアプリを作ることが出来ます。 Flet の概要 Flet は Flutter をベースにしています。主に以下のような特徴があります。 From idea to app in minutes 「素早くGUIアプリを作成出来る」ことが、Fletの主なセールスポイントのようです。 Simple Architecture JSフロントエンドやRestAPIを書くこと無く、PythonだけでSPAを作る事が出来ます。 Batteries included Batteries Included は、Pythonの設計思想のようです。電池が付属している、つまりそのままでもすぐに動かせることを指します。 Powere

MITテクノロジーレビュー［米国版］編集部のメンバーに、2022年に公開したすべての記事について振り返り、特に際立った記事を選んでもらった。 by MIT Technology Review Editors2023.01.09 1 2 MITテクノロジーレビューは2022年、さまざまな記事を掲載してきた。本誌の記事は数々の賞を受賞し（例えばこの記事は米科学振興協会（AAAS）の科学ジャーナリズム賞において雑誌部門金賞を受賞した）、調査報道によって数々の不当な政策にも光を当てた。 MITテクノロジーレビュー［米国版］編集部の記者・編集者が、この1年間に掲載した記事を振り返り、最も好きな記事を1つずつ選んだ。その理由とともに紹介しよう。 ウィル・ダグラス・ヘブン（AI担当上級編集者）選 参加資格は100万ドル、セレブ限定「抗老化」会議の知られざる内幕 ジェシカ・ヘンゼロー記者の記事はいつも核心

２０２３年は韓国半導体産業が変曲点に直面する年だ。半導体のヘゲモニーをめぐる競争が激しくなってだ。これまで半導体市場の主力だったメモリーチップの独走が止まり、システム半導体が重視されている。これに伴いサムスン電子のようにメモリーチップに集中してきた総合半導体企業の主導権が、委託生産に長けたファウンドリー企業に分散している。 ６～８日の米消費者家電ショー（ＣＥＳ）で確認されたように、第４次産業革命がスピードを出すのも半導体市場の地殻変動を促進する。ビッグデータに基づいた人工知能（ＡＩ）と自動運転車に必要とされるＡＩ半導体、イメージセンサーも新しい機能の半導体需要を掘り起こしている。この巨大な変化は米国が推進している韓米日台の半導体サプライチェーン協議体「チップ４」を中心になされている。米国は「ＣＨＩＰＳ法」で総額２８００億ドルを投資し、日本と台湾は半導体工場新設に拍車をかけている。 米国がチ

無料相談窓口（自動車整備補助金助成金振興社） https://www.subsidyassociation.com/ 対象企業：自動車整備・車体整備関連事業者のみ 補助金の資料とセミナー動画 https://www.subsidyassociation.com/post/s2022 補助金申請代行サポートについて 事業再構築補助金：https://www.subsidyassociation.com/post/saikochiku ものづくり補助金：https://www.subsidyassociation.com/post/monohojyo ファインピース株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：木下 寛士）は、第9回公募（3月中下旬締切）と発表された事業再構築補助金について、自動車整備補助金助成金振興社（略称：AMS、https://www.subsidyassociation.c

Posted January. 09, 2023 08:27, Updated January. 09, 2023 08:27 韓国国内主要グループのトップたちが、世界最大の情報技術（ＩＴ）・家電の見本市「ＣＥＳ２０２３」の会場を訪れた。グローバル経済危機に共感し、未来のための革新技術の確保を強調した。 ＳＫグループの崔泰源（チェ・テウォン）会長は６日（現地時間）、ＳＫブースを訪れ、系列会社の製品を見て、ＳＫ（株）が投資した代替乳タンパク質企業のアイスクリームを試食した。崔会長は、「景気予測はどうなるか分からない状況だ」とし、「変化する状態によってシナリオ計画を立て、色々な準備態勢を整えなければならない」と話した。 ＨＤ現代（ヒョンデ）の鄭基宣（チョン・ギソン）社長は同日、韓国造船海洋と米国船級協会（ＡＢＳ）の「自動運航船舶の機関自動化・統合安全管制システムの実証協力」をめぐる覚書の締結式

2023年1月5日に開幕した北米の「CES 2023」で初公開されたソニー・ホンダモビリティの新EV、AFEELAのプロトタイプと水野泰秀ソニー・ホンダモビリティ会長兼CEO ソニーとホンダの協業となる『ソニー・ホンダモビリティ』のコンセプトカー（電気自動車）が2023年1月5日からラスベガスで始まったハイテクの見本市、『CES 2023』に新ブランド『AFEELA』のプロトタイプとして出展された。このモデルについて漏れ伝わる開発現場の情報などをレポートしてみたい。どうやらソニーとホンダの温度差は少なくないようだ。 まず、プラットフォームだけれど、当然ながらホンダとなる。今までソニーがCESに出展していた車両はカナダに本拠地を置くマグナの子会社である『シュタイア』で作ったもの。マグナってボッシュやデンソーのような自動車部品メーカーだし、クルマ通なら知っているとおり、シュタイアはBMWのX3

ボルボカーズは1月5日、米国で開幕したCES 2023において、新型電動SUVの『EX90』（Volvo EX90）が、Google（グーグル）の新HDマップに対応すると発表した。 Google のHDマップは、自動車メーカーのために設計された詳細かつ最新の道路情報を提供する総合地図だ。GoogleのHDマップを組み込むことで、ボルボEX90に搭載された最新のセンサーセットのデータと、Googleの走行車線や位置情報データを統合し、将来の自動運転機能をはじめ、車線変更支援やボルボカーズの「パイロット・アシスト」技術などを実現することが可能になるという。 この道路情報とボルボEX90のLiDARやその他のセンサーからのデータを組み合わせて、「NVIDIA DRIVE AI Platforms Xavier」と「Orin」を搭載した車両のコアコンピューターシステムで処理される。

Posted January. 09, 2023 08:26, Updated January. 09, 2023 08:26 ＬＧディスプレイは、画面がまかれた状態で隠されていて、使う時に広がる「スライダブル有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）」などを採用した自動運転のコンセプトカーを披露した。 ＬＧディスプレイは、世界最大の情報技術（ＩＴ）・家電の見本市「ＣＥＳ２０２３」のモビリティ技術展示館であるウェストホールに初めて専用ブースを設け、様々な新技術を公開した。 ＬＧディスプレイが公開した未来型自動運転車の室内デザインには、１８インチのスライダブルＯＬＥＤが採用されている。ディスプレイ業界では初めての公開となる。スライダブルＯＬＥＤは、普段は後部座席の天井に画面が巻かれた状態で隠されているが、映画鑑賞やニュース視聴、テレビ会議などに使う時は画面が下に拡張される。窓には５５インチの透明ＯＬＥＤ

（左）ティアフォーの加藤真平氏＝撮影：自動運転ラボ／（右）NVIDIAのジェンスン・フアン氏＝エヌビディア社プレスリリース米半導体大手NVIDIAと台湾のFoxconnが、自動運転開発に向けパートナーシップを結んだ。NVIDIAの高性能SoC（システムオンチップ）を搭載したECU（電子制御ユニット）をFoxconnが製造し、Foxconnが製造するEV（電気自動車）にNVIDIAのSoCやECUを搭載していく内容だ。 FoxconnはEV開発に向けたオープンプラットフォーム「MIH」を展開しており、自動運転開発においては日本のスタートアップ・ティアフォーが主体的に関わっている。 話を飛躍させると、Foxconnを介してNVIDIAとティアフォーが急接近していく流れとも言える。SoCや開発プラットフォームなどでシェアを拡大し続けるNVIDIAと、オープンソースの自動運転ソフトウェア「Auto

個人献金を行う、My選挙を利用する場合は会員登録が必要です。 政治家への献金や、My選挙区の設定が保存可能／など

限定した地域や環境で車の全ての操作をシステムが担う「レベル4」の自動運転許可制度を規定した改正道路交通法が4月1日から施行される。バスなどの乗客移動サービスを想定した制度で、運転者のいない車が公道を走行できるようになる。ただ、技術的な難しさなどから早期の申請は東京・羽田と福井・永平寺町の2カ所だけになる見通しで、審査に当たる都道府県公安委員会も当面は試行錯誤の対応となりそうだ。 東京都大田区の大規模複合施設「羽田イノベーションシティ」。企業の研究拠点や飲食店などが並ぶ敷地内では、自動運転バスが2020年9月から運行されている。現在は運転者をシステムが支援する「レベル2」の位置づけだが、今年4月には「レベル4」の申請が行われる予定だ。

日本版GPS衛星「みちびき」を搭載して発射されたH2Aロケット44号機＝鹿児島県南種子町の種子島宇宙センターで2021年10月26日、本社ヘリから上入来尚撮影 人工衛星を打ち上げる日本の輸送ロケットの2022年の成功回数が、18年ぶりにゼロになった。世界の22年の発射実績は11月までに過去最多を更新している。世界の宇宙ビジネスが活況を呈する中、日本が取り残されかねない。 日本が運用している輸送ロケットは、三菱重工のH2A▽H2Aの輸送力を増強したH2B▽宇宙航空研究開発機構（JAXA）のイプシロン――の3種類ある。さらにJAXAは、H2A、H2Bの後継機としてコストを半減させたH3を開発している。H2A、H2BとH3は大型の液体燃料ロケットで、より小型のイプシロンは固体燃料を使う。 最大の誤算は、H3の開発が難航したことだ。当初は20年度の発射を目指したが、主エンジンでトラブルが相次ぐなど

2022年11月上旬、北海道大。工学研究院の永田晴紀教授は、大学当局から届いた1通のメールに気づいた。そこには「国内外の軍事・防衛を所管する機関」などから資金提供を受ける場合について、審査の仕組みを導入するとの指針が記されていた。 メールを読んだ永田教授は、防衛装備庁の助成制度を受けられる可能性が出てきたと感じ、喜んだ。過去に苦い経験があったからだ。 永田教授の専門はロケットの開発。宇宙航空研究開発機構（JAXA）のチームとロケットエンジンに関する共同研究を計画し、防衛装備庁の助成制度への応募を検討した。ところが17年5月、大学側に申請手続きを門前払いされた。JAXAは別の共同研究者を見つけて防衛装備庁に申請し、採用された。助成額は5年で最大20億円だ。

政府は２０２２年末、グリーン・トランスフォーメーション（ＧＸ、脱炭素への転換）実現に向けた基本方針を示し、今後１０年の業界別の工程表を提示した。サプライチェーン（供給網）に属する中小企業にも脱炭素への道筋が鮮明となり、２３年から官民合計１５０兆円の巨額投資が動き出す。２３年の先進７カ国首脳会議（Ｇ７サミット）の議長国である日本は、産業界の脱炭素をめぐる議論を主導できる。（編集委員・松木喬、同・池田勝敏、孝志勇輔） 基本方針案　民間の予見可能性高める ＧＸ実現に向けた基本方針案では、大規模投資に向けて民間企業の予見可能性を高める必要があるとして、ＧＸ投資が期待される２２の分野について、新製品の導入目標や新たな規制・制度などを盛り込んだ「道行き」を提示した。 自動車産業の道行きでは、今後１０年で約３４兆円以上の投資を計画。電動乗用車・商用車の普及に必要な投資として計１５兆円、次世代自動車の研究

防衛省向けに開発中のシステム「海洋監視プラットフォーム」でAIによる画像解析を確認する技術者たち＝東京都昭島市のIHIジェットサービスで2022年12月27日午前9時7分、山下智恵撮影（画像の一部を加工しています） 岸田政権は2022年に安保関連3文書を改定し、「盾」だけでなく「矛」を持つ方向にかじを切った。「平和国家」はどこへ向かうのか。【「平和国家」はどこへ取材班】 連載「平和国家」はどこへは全7回です。 このほかのラインアップは次の通りです。 第1回　日本と台湾が連絡ルート構築　中国に対抗、水面下で設置 第2回　台湾有事の日米作戦計画、最終段階に　政府、4年前から想定 第3回　首相、理念乏しき「反撃能力」　契機は総裁選、背景に安倍氏の影 第4回　海底ケーブル巡る水面下の攻防　情報基盤に迫るロシアの脅威 第5回　初の国産機の夢破れ　防衛部門に配置転換 第6回　防衛の助成金、受けるべきか

2022年11月上旬、北海道大。工学研究院の永田晴紀教授は、大学当局から届いた1通のメールに気づいた。そこには「国内外の軍事・防衛を所管する機関」などから資金提供を受ける場合について、審査の仕組みを導入するとの指針が記されていた。 メールを読んだ永田教授は、防衛装備庁の助成制度を受けられる可能性が出てきたと感じ、喜んだ。過去に苦い経験があったからだ。 永田教授の専門はロケットの開発。宇宙航空研究開発機構（JAXA）のチームとロケットエンジンに関する共同研究を計画し、防衛装備庁の助成制度への応募を検討した。ところが17年5月、大学側に申請手続きを門前払いされた。JAXAは別の共同研究者を見つけて防衛装備庁に申請し、採用された。助成額は5年で最大20億円だ。

＜くらしナビ　ライフスタイル＞ 利用者に、英語を学ぶ機会を提供する高齢者施設が出てきている。自分の母国語以外の言語を学習することで「将来の認知症発症リスクを下げる可能性がある」とする研究が出てきたこともあって、英語を楽しく学びながら、健康維持に努めようとする施設が増えている。高齢者向けの英語の学習プログラムを取り入れている介護施設や英会話教室に話を聞いた。

東北大学の新居陽一准教授と小野瀬佳文教授は、トポロジーを応用し２・３８ギガヘルツ（ギガは１０億）帯の音波の導波路を開発した。物質表面にナノサイズ（ナノは１０億分の１）の凸凹パターンを形成し、表面を伝わる波を制御する。従来はキロヘルツの低周波数帯で研究されてきたが、電子部品の表面弾性波デバイスの周波数帯に活用する道を開いた。 圧電体の表面に金属の微細パターンを形成した。数百ナノメートルの柱状構造を六角形のメッシュ状に並べる。このパターンと反転させたパターンを形成し、表面弾性波を入射すると、パターン同士の境界に沿って２・３８ギガヘルツの波が伝わっていた。 この設計にトポロジーを活用した。周波数帯はこれまでの研究の中で最も高く、表面弾性波デバイスと親和性がある。トポロジカル音響導波路はエネルギー散逸を小さくできるため、省エネルギーなデバイスになる。 表面弾性波デバイスは特定の信号を取り出す周波数

関西が人や企業を強く引き付けるエリアになれるか、2025年国際博覧会（大阪・関西万博）を挟む数年間が勝負だ。足元の活力不足も指摘されるが、国内外をリードする技術、地域資源は多い。次世代エネルギーやヘルスケアではトップレベルの研究があり、歴史に根ざした地場産業、各地の豊かな景観も国内随一だ。それを生かし伸ばすことが成長の「推進力」につながる。1万平方メートル超の広い空間に、電力を生み出すタービンが

数学のノーベル賞ともいわれるフィールズ賞を選ぶ国際数学連合（IMU）。世界トップ級の頭脳が直接顔を合わせる4年に1度の機会が2022年夏、失われた。数学進歩に支障会議が予定されていたのは「欧州への窓」と呼ばれるロシア第2の都市サンクトペテルブルク。結果的にロシアを潤す興行になるのを嫌う参加者に配慮し、オンライン開催に切り替えた。旧ソ連が得意とした数学は冷戦期も東西交流が続き、国境を越えた研究

「介護予防がんばろう」。測定会の反省会でポーズを取る「フレイルサポーター」たち（マスクをはずして撮影）＝埼玉県春日部市の健康福祉センター「ゆっく武里」で2022年11月28日、武田良敬撮影 4～5階建ての住宅棟160余りが建ち並ぶ。春日部市の武里団地。高度成長期、「東洋一のマンモス団地」として人々の憧れだった街は、建設から56年余を経て「超高齢化」が加速する。転倒事故や孤独死を避け、住民たちが健康寿命を保ち、笑顔で暮らしていくために――。フレイル（虚弱）を予防する住民主導型のチャレンジが始まった。 団地のセンター街区にある市健康福祉センター。2022年11月、高齢者を対象にした「フレイルチェック」という無料の健康測定会が開かれた。

ＡＩは人間の言葉を認識＆理解している？最近では、スマートフォンやスマートスピーカーに話しかけると、人工音声で答えてくれたり、電源のオンオフなどの動作をしてくれたりします。一見、何気ない受け答えに見えますが、ここには高度なＡＩの技術が用いられているのです。 人間とコミュニケーションできる自動会話システムの機械を開発することは、これまでは至難の業でした。なぜなら、そこでは①音声を認識して文字に変換する、②その文字の意味を理解する、③コンピューターが言語を使って受け答えをする、というプロセスが円滑に行われる必要があるからです。 発せられた言葉は空気の振動として入力・数値化されて文字に変換されますが、この段階ではまだ意味は扱いません。その後でＡＩが文字を理解するのですが、言葉には主語の省略、同音異義語の使用、現在居る場所や時間帯、性別、季節など前提の省略などがあります。 こうした「曖昧（あいまいさ

Diamond Premiumセレクション 過去の有料会員向け記事の中から、編集部がセレクトしたおすすめ記事を期間限定で無料公開します。 バックナンバー一覧 近年、難化が指摘される日東駒専と産近甲龍。実は、今の受験生の親世代が大学受験に挑んだ1990年前後も、「中堅私大への合格が最も厳しかった時代」だった。そして、2022年度入試ではさらに志願者の増加が見込まれている。特集『MARCH・関関同立に下克上なるか!?日東駒専＆産近甲龍』（全19回）の＃1では、「その大学の総合的なパワーを測る最大の指標」である一般入試の志願者数ランキングを90年から最新の数字まで振り返ることで、日東駒専・産近甲龍を含めた全国の私大の隆盛と狙い目を追う。（ダイヤモンド編集部　宮原啓彰） ※2021年11月1日に公開した有料会員向け記事を、期間限定で無料公開！人物の肩書や数字を含む全ての内容は取材当時のままです。

【ラスベガス=古川慶一】ソニーグループはこのほど宇宙から地球や星の様子を撮影する超小型の人工衛星の打ち上げに成功した。衛星に積んだカメラで宇宙から自由な視点で地球を撮影できるサービスを今春に日本で始める。米東部時間の3日午前に米フロリダ州にある米宇宙軍の基地で打ち上げた。イーロン・マスク氏率いる米スペースXのロケットを使った。ソニーGの人工衛星の名称は「EYE（アイ）」。大きさは幅10センチ

大学当局が決定した新たな審査制度に歓迎の声が出る一方で、北海道大教職員組合の山田幸司委員長（大学院准教授）は2022年12月22日、宝金（ほうきん）清博学長に対し、その意図を問いただす「質問書」を手渡した。そこに、こう懸念を記した。「北海道大で軍事研究を可能にするものと危惧される」 山田委員長は「防衛装備庁の助成制度への申請を認めるならば方針の大転換であり、教員に対する説明が必要だ」と憤る。教員の間にも「軍事研究に学者を動員する方向に進むのではないか」との声が出ている。こうした懸念の背景にあるのは、政府の動きだ。 岸田文雄政権は、防衛関連の研究開発予算を増やすことに意欲を示してきた。科学技術関連予算は年約4兆円あるが、現状、防衛省関連は1600億円にとどまる。岸田首相は22年6月、これを5年以内に1兆円にするよう求める提言書を自民党の国防議員連盟から受け取り「重く受け止め、前向きに取り組む