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ブックマーク / business.nikkeibp.co.jp (104)

  • 「京都ってインドみたいなところなんですね」:日経ビジネスオンライン

    清野 由美 ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 この著者の記事を見る

    「京都ってインドみたいなところなんですね」:日経ビジネスオンライン
  • アメリカを動かす「反知性主義」の正体:日経ビジネスオンライン

    イラク戦争のころ、米国駐在の友人が「こっちの人は、『Save Iraq!』ってステッカーをクルマに貼ってるんだぜ」と驚いていました。世界中から突っ込まれても平気で我が道を行く、どうしてそこまで己を信じることができるのか。脚下照顧の国に生きる私たち、慎み深い日人には分かりにくいところです。どうやら米国の底流に「反知性主義」とやらがあるせいらしい。え、語感からして、ものすごくやばい感じがしますが… (聞き手:山中浩之) このところよく目にする「反知性主義」という言葉があります。字面からは「科学や論理的思考に背を向けて、肉体感覚やプリミティブな感情に依る」ような印象を受けるのですが。 森:もともとの「anti-intellectualism」のニュアンスは、ちょっと違います。ネガティブな意味もありますけと、それだけじゃない。すごく誤解を招きやすい文字の並びですけれどね。 たしか『アメリカの反

    アメリカを動かす「反知性主義」の正体:日経ビジネスオンライン
  • 「少年事件は楽に数字を取れる」が招いたこと - ジャーナリスト・池上彰氏×『謝るならいつでもおいで』著者・川名壮志氏:日経ビジネスオンライン

    相次ぐ「少年事件(この場合の少年とは、「満20歳に満たない者」を意味する)」が注目を集めている。川崎市で中学1年生を殺害した容疑で神奈川県警は先月末、少年3人を逮捕した。今年1月、名古屋市の女性殺害事件で大学生が逮捕され、昨年7月には長崎県佐世保市で高校生が同級生を殺害する事件が起きた。 2014年4月には改正少年法が成立し、少年事件は厳罰化の方向にある。しかし実は、少年による凶悪犯罪の件数は劇的に減っている。 少年事件はなぜ大々的に報じられるのか。加害少年の「心の闇」とは一体何か。 NHK「週刊こどもニュース」の「初代お父さん」を務めたジャーナリスト・池上彰氏と、2004年の佐世保小6同級生殺害事件を描いたノンフィクション『謝るなら、いつでもおいで』(集英社)の著者で毎日新聞記者の川名壮志氏が語り合う。 (対談は2月7日に実施した。構成は外薗 祐理子) 池上彰(いけがみ・あきら)氏 ジャ

    「少年事件は楽に数字を取れる」が招いたこと - ジャーナリスト・池上彰氏×『謝るならいつでもおいで』著者・川名壮志氏:日経ビジネスオンライン
  • ハードを安く売って、ソフトで金を稼ぐ:日経ビジネスオンライン

    最近、「M2M」が再び脚光を浴びている。 M2M(machine to machine、エムツーエムと呼ぶ)は、人を介さずに、機器同士がお互いに通信し合う形態のこと。建設機器の稼働状況確認や自動販売機の在庫/売上管理など、ここ10年ほどで徐々に活用事例は増えているが、期待していたほどの市場には成長していなかった。だが、ここにきて、移動体通信網の整備やM2M向けの通信モジュールの低価格化など、実現への敷居が下がり、より広く使われる可能性がでてきた。 この分野で注目されているのが、昨年秋に300円という低価格でM2M用の通信モジュール(Beaconモジュール)を発売したアプリックスだ。従来の数分の1~10分の1程度と安く、身の回りのさまざまな機器に組み込める可能性が高まった。このモジュールは、アップルのiOS 7で搭載されたiBeacon(iビーコン)による通信に対応している。機器に組み込んだ

    ハードを安く売って、ソフトで金を稼ぐ:日経ビジネスオンライン
  • 「自分から勉強できる子」に育てることは可能か?:日経ビジネスオンライン

    近年、アメリカやイギリスをはじめとする先進国で、大学のコースを無償でオンライン上に提供する動きが始まり、eラーニングが大きなブームを迎えている。3大オンライン講座と言われるコーセラ(coursera)、エデックス(edX)、ユーダシティー(Udacity)の利用者は、それぞれ400万人、100万人、75万人にのぼる。日でも東京大学と京都大学がそれぞれコーセラとエデックスに参加し講義を無料提供し始めることが決まり、注目されている。 大学生・成人を対象としたeラーニングが世界的に注目を浴びる一方、日では、小学生・中学生・高校生を対象としたeラーニング学習塾が急速に発達している。従来の学習塾に比べ、eラーニング学習塾には以下のような利点がある。 課題は、いかに自己管理を促すか 第1に、それぞれの生徒の理解度にあわせたレベルで学習指導ができるため、理解が遅れている生徒も気後れすることなく学習に

    「自分から勉強できる子」に育てることは可能か?:日経ビジネスオンライン
  • アベノミクスを語る前に知っておきたいこと:日経ビジネスオンライン

    政権交代以来、「アベノミクス」=国の経済政策が大きな注目を集めている。しかし「経済政策」や「経済学」に、納得できない思いや不安を持つ人も多いのではないだろうか。人為的に金利を動かせるのか、といった不審の声や、経済学が「合理的な個人」という架空の存在を置いて考えることから「実際の人間社会には適用できないものだ」といった声もよく上がる。 頼るにせよ、見放すにせよ、我々は一度「経済学」を基礎から学んでみる必要がありそうだ。最近、ミクロ経済学の入門書を著し、いまマクロ編に取りかかっている若手経済学者、駒澤大学准教授の飯田泰之氏に、経済にはド素人のデスクが聞いた。 「教養としての経済学」を学びたい人のための新書ということで出された『飯田のミクロ 新しい経済学の教科書1』(光文社新書)。拝読しましたが、正直に申し上げますと……語り口は柔らかいのに、難しいですね、この。 飯田:はい、難しいです。これは

    アベノミクスを語る前に知っておきたいこと:日経ビジネスオンライン
  • できる人ほど「モチベーション」を口にしない:日経ビジネスオンライン

    「部下の『モチベーション』を上げるにはどうすればいいのか分からない」 「『やらされ感』を覚えさせずに社員の行動を変えるために、どのような『動機付け』が必要なのか。そこを知りたい」 モチベーションについて悩む経営者やマネジャーは大変多い。私は営業のコンサルタントをするかたわら、年間100回以上の講演やセミナーをこなし、年間5000人以上の経営者やマネジャーの方々に話をしている。その際、受講者にアンケートを取り、悩みを伺うと、モチベーションがダントツに多く、冒頭に紹介したようなコメントを書いてこられる。 今、このコラムを読んでいる方の中にも、「思うように部下が自発的な行動を見せない」、「当事者意識が欠けている」、「危機感が感じられない」といった悩みを抱えている人がおられるだろう。 現場の社員も同様だ。次のような、ぼやきをしばしば耳にする。 「同期がまた辞めた。こんな会社にいてもモチベーションが

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  • 【追悼】『国富論』など新訳した翻訳家、山岡洋一さん:日経ビジネスオンライン

    これは8月20日急逝された翻訳家の山岡洋一さんが、盟友・仁平和夫さんの死を悼み、主宰していた「翻訳通信」別冊「仁平和夫小論集 翻訳のコツ」の冒頭に記した文章である。 名前を置き換え、享年62歳と改めれば、そのまま山岡さんへの追悼文となるものだ。付け加えるなら、明治以来の直訳翻訳の伝統の刷新を試みたアダム・スミス『国富論』、ケインズ『説得論集』、ジョン・スチュアート・ミル『自由論』の古典3作品の成果を特記しなければならないだろう。 「生産力」を「生産性」と訳して一石投じる 山岡さんの古典新訳は、その平明な文章で多くの読書人に歓迎された。2007年に刊行された『国富論』では従来、「生産力」と訳されてきた「PRODUCTIBITY」を「生産性」と訳し、一石を投じた。経済学界では伝統的に「期待」と訳されている「EXPECTATION」を「予想」ではないのか、と問題を提起してもいた。そうした仕事や発

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  • 『ヤノマミ』が現代人に問いかけるもの ~彼らも私たちも岐路に立たされている:日経ビジネスオンライン

    「ヤノマミ」とは、ヤノマミ族の言葉で「人間」を指す。ブラジルとベネズエラに広がる森に生きる先住民である彼らは、3万人程度いると推定され、200以上の集落に分かれて暮らしている。 かつてアメリカ大陸には、1000万から5000万人いたとされる先住民だが、コロンブスの渡来以降、虐殺や文明人によって持ち込まれた病原菌により、人口は全盛期の1%以下まで激減。そうした中、ヤノマミは1万年以上に渡る伝統と習俗を保持し続けている。 書はドキュメンタリー制作番組のディレクターである著者が2007年11月から2008年12月にかけての4回、150日に渡ってヤノマミの集落で同居しつつ取材した模様を記録したルポルタージュである。 敵意と差別が込められた最大級の蔑称 著者が滞在したのは、ヤノマミたちが「ワトリキ」、風の地と呼ぶ集落である。1つの家に167人が住んでいた。 漆黒の夜には50センチメートル以上の巨大

    『ヤノマミ』が現代人に問いかけるもの ~彼らも私たちも岐路に立たされている:日経ビジネスオンライン
  • 検索システムでは「読みたい本」に出会えない 名編集者が語る「知的欲求を満たす推薦機能」:日経ビジネスオンライン

    世界最大のインターネット書店、米アマゾン・ドット・コムの「オススメ機能」として知られる「レコメンデーション」機能があります。購入履歴から顧客の消費動向を分析して、同じ商品を買った別の顧客がほかにどのような商品を閲覧したり、購入したかという情報を基に、商品をオススメする仕組みです。 確かに、関連する商品を見つけるには便利でしょう。でも、それはあくまで他人の行動の統計の結果であって、「自分の欲望に基づいた将来行動の予測」ではないんです。 私が考えているのは、の著者やジャンルといった概要で分けるのではなく、中身や文脈から分類して、これまでの分類を超えて「近い文脈の」を薦めること。「千夜千冊」と名付けた書籍紹介の企画もあり、私は30年近くにわたって、あらゆるを分類してきました。その過程で、独自の「目次録」という分類コードを作っています。 目次録は親コードから孫コードまで3階層に分かれます。大

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  • クリステンセン教授からの手紙:日経ビジネスオンライン

    破壊的イノベーションという陥穽が優良企業をいともたやすく衰退へ導く──。「イノベーションのジレンマ」の著作で日でもよく知られる米ハーバード大学ビジネススクールのクレイトン・クリステンセン教授から、大震災後の復興に取り組む日のビジネスリーダーに向けて1通の手紙が届いた。日に助言を、という誌の求めに快く応じてくれたものだ。 クリステンセン氏はここ数年、いくつもの大病を患って闘病生活を強いられていた。2007年11月に突然、心臓発作に襲われた。その2年後には悪性腫瘍が見つかる。昨年7月には脳卒中で倒れて言語中枢の機能に障害が残るという三重苦を味わった。いまだに残る障害にもかかわらず、丁寧に打ち込まれた長文の手紙の内容は、極限的辛苦を味わった者同士だけが共感できる「原点」の教えだった。 (訳・構成=ニューヨーク支局 水野 博泰) 今回の自然災害と、その結果として引き起こされた福島第1原子力

    クリステンセン教授からの手紙:日経ビジネスオンライン
  • 欧州でヒットした、「ご飯にかけるキッコーマン醤油」:日経ビジネスオンライン

    原発事故による放射能漏れの風評被害から、欧州でも日料理店への客足が遠のいていると聞く。ただ、「コアの人たちが来ないわけじゃないから、時が経てば、また人は自然と戻ると思うよ」という人は多い。キッコーマンにうかがったら、「醤油は日というより、土地に馴染んだ調味料と考えている人も多い。風評被害の影響はさほどありません」とコーポレートコミュニケーション部の伊東宏氏。とても心強い。長年培ってきた商材はさすがに違う。 今回から、に関する話題を3回連続で掲載する。「ローカリゼーションマップ」では「『マルちゃんする』とメキシコで独自解釈されたカップ麺」において、カップ麺が海外でどのように広まったのか紹介した。日の受け止められ方というテーマでいうと、特集はその続編になる。を題材にすると異文化のあり方への理解が早い。日常的に様々なを口にするので、舌は広い範囲の経験を積みやすいからだろう。 1

    欧州でヒットした、「ご飯にかけるキッコーマン醤油」:日経ビジネスオンライン
  • 「2カ月後」のメルトダウン発表と内部被曝:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 東京電力は震災から2カ月目に当たる5月12日、福島第一原子力発電所1号機の圧力容器内で燃料棒が冷却水から完全に露出して過熱し、原形をとどめない形で溶け落ちてしまったこと、事故で圧力容器の下部にできてしまった複数の穴から水とともに格納容器に漏れた可能性がある、と発表しました。 (追記:こののち5月15日には、1号炉の炉心全体が3月12日午前6時50分ごろの段階でバラバラになり、一部の燃料はペレットまで壊れた形で圧力容器の底部に燃料が落下したと考えられる分析が発表されています)。 定義があいまいになりやすくあまり使いたくない言葉ですが、端的に言えば1号炉は「全炉心溶解」という意味での「メルトダウン」を起こしたことになります。この状況とそこでの安全

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  • 3.11もブレなかった東京ディズニーランドの優先順位 - 武田斉紀の「ブレない組織、ブレない生き方」:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 午後2時46分、園内にいた7万人が異様な揺れを感じた 東日大震災当日3月11日。東京ディズニーリゾート(以下TDR、運営会社はオリエンタルランド:千葉県浦安市)を訪れていた約7万人の人たちは、まさか今日この場所で大地震を体験するなどと想像していなかったはずだ。もちろん約1万人のTDRのスタッフ(同社ではキャストと呼ぶ)たちもそうだっただろう。キャストの約9割は、高校生や大学生を中心としたアルバイトだ。アルバイトが現場を支えているのが、TDRの実態だ。 午後2時46分に発生した震度5強の揺れは、噴水にたまった水をまき散らし、水上を巡るアトラクションの船さえも大きく揺らした。7万人の来園者(同社ではゲストと呼ぶ)たちは、前代未聞の体験に当然パニ

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  • 東大ブランドは世界には通用しない 灘高トップはエール大学を選んだ:日経ビジネスオンライン

    その流れを読んでのことか? 世界の名門大学でもまれるべく、東大を蹴って海を渡る若者が出てきた。今回はその一人を紹介したい。エール大学1年生の古賀健太氏だ。灘高をトップで卒業し、東大理三(医学部)合格が保証されていた俊才だ。 「東大に居ては、世界で戦える人材になれない」とエール大学に乗り込んできた。結論から言えば、1億2000万人の中から秀才が集う学校と、65億人の中の英才が集まる環境では、その舞台が与えてくれる可能性は比べ物にならない。 先輩の一言を機にエール大学にあこがれる ―― 米国の大学受験を決めたのはなぜ? 古賀 きっかけは、ハーバードに行っていた高校時代の先輩から「お前、英語しゃべれんねんから、ハーバードに来たらええやん」って言われたことでした。この一言で「ハーバードってかっこいいな」と簡単に憧れてしまったんです。 そしてちょっと調子に乗って、何も知らないくせに「ハーバードに行く

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  • 素人は「戦略」を語り、プロは「兵站」を語る:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン ロジスティクスという言葉は、軍事用語の「兵站術」をビジネス用語に転用したものだ。軍事や戦史に関して筆者は全くの素人ではあるが、その研究者や資料・文献から学んだことは多い。 とりわけ第2次世界大戦は、アメリカをはじめとする連合国と日独伊の枢軸国によるグローバルロジスティクスの闘い、「グローバル補給戦」だったと言われている。 それまでの戦争が基的に決戦場における指揮官の采配や軍隊の士気に勝敗を左右されていたのに対し、第2次世界大戦では必要な兵隊と物資を決戦場に送り続けることのできたほうが勝った。作戦の優劣以上に兵站術が大きかったという評価だ。 そのため、戦い方としては、資源の調達から軍需工場での生産、そして決戦場に至るグローバルなサプライチェー

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  • 日本橋を洗ったドイツのイノベーション企業、ケルヒャー:日経ビジネスオンライン

    かつて東海道の起点だった東京の「日橋」は、今年4月に架橋100周年を迎える。その節目を前に、ドイツの大手清掃機器メーカー、アルフレッド・ケルヒャーの日法人が、地元の保存会と共同で石材などの洗浄プロジェクトに乗り出した。 日ではあまり知られていないケルヒャーとはどんな会社なのか。 1935年に創立した同社は、現在世界190カ国以上で製品を販売している。業務用、家庭用の掃除機や高圧洗浄機、スチームクリーナーなど2000種類もの製品を展開する。株式は非上場で家族的な経営が信条だ。同社の資料によれば、2010年の売上高は前年比17.3%増の15億2600万ユーロ。世界的に景気が後退した2009年には前年比で7.7%売上高を落としていたものの、それをカバーする成長ぶりを示している。 同社は、ドイツのシュツットガルト駅の建物を皮切りに、世界各国で名所旧跡の洗浄を手掛けてきた。米ニューヨークの自由

    日本橋を洗ったドイツのイノベーション企業、ケルヒャー:日経ビジネスオンライン
  • 「2万人の固定ファンがいれば好きなことができる。できないのなら、それはシステムのせいです」:日経ビジネスオンライン

    思想家で小説家である東浩紀さんが編集長として2010年末に創刊した『思想地図β』が売れている。発売20日で2万部を超え、勢いは衰えを見せていない。思想系の雑誌としては「事件」といっていいほどの売れ行きだ。 これだけでも驚異的なのだが、『思想地図β』は、思想誌としての特集内容、さらにその売り方や売れ方まで「業界初」と言っていい試みにあふれている。 東さんに『思想地図β』が生まれ、異例のヒットを飛ばすまでの経緯を聞いた。(聞き手は、柳瀬博一) ―― 『思想地図β』が売れていますが、とりわけ興味深いのは、思想家・小説家の東さんが、自分で「コンテクチュアズ」という会社を立ち上げて雑誌を創刊したということで、「経営する思想家」なんて前代未聞かもしれません。そういった東さんの活動は、従来メディアが転換期を迎えているこの時代に、コンテンツビジネスの新しい可能性を考えさせる象徴的な現象だったんじゃないか、

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  • 全盲の研究者が描く未来 高齢者や貧困層、非識字者の社会参加をITでサポート:日経ビジネスオンライン

    IBMが「スマーター・プラネット(より賢い地球)」戦略で進化させようとしているのは「モノ」だけではない。人間と技術がどのように関わり、情報にアクセスしていくか。どうすればより多くの人にITの便益を届けられるか。IBMには、一見しただけではビジネスには結びつかないテーマを追究する研究者が数多く在籍している。 日経ビジネス5月10日号特集「米IBM、インフラ企業に変身」の連動インタビューシリーズ最終回に登場するのは、アクセシビリティ分野の第一人者である浅川智恵子・IBMフェロー。 中学時代にプールでの怪我がもとで失明したが、ウェブサイトの音声読み上げなど、障害者向け技術の研究開発を続けてきた。その貢献が認められ、2009年にIBMの技術者の最高職位であるフェローに任命された。 浅川フェローが最近力を入れるのが、音声など文字情報を使わない情報アクセス手段の研究だ。なぜIBMがこの分野に注力するの

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  • インフラ輸出、日本は本当に負けたのか:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 原子力発電プラントや高速鉄道といった社会インフラを主に新興国へ輸出しようという動きが活発化している。特にこの1年あまりは、世界中の大型プロジェクトがメディアを通じて紹介され、その中で日企業連合がどのような立ち位置にあるかが盛んに報じられている感がある。 さてその報道だが、日企業連合が受注を獲得すれば“勝ち”、他国の企業に奪われれば“負け”と伝えられるのが大概のパターン。しかし、受注競争の最前線にいる当事者の受け止め方が、この世間の評価と正反対というケースが少なからずある。 破格の超長期保証で受注した韓国 韓国企業連合が受注したアラブ首長国連邦(UAE)での原子力発電所プロジェクトはその1つ。2009年末に実施された入札では日、フランス、

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