ダース・ベーダー卿、ボバ・フェット、ストーム・トゥルーパー、シャドー・トゥルーパー、そして真紅のインペリアル・ガードの5人から構成されるメタルバンドが2月3日、フルアルバムデビューした。 バンド名は「Galactic Empire」とストレートな名前で、「スター・ウォーズ」シリーズに登場した楽曲をインストで演奏する。ボーカリストはいないが、ギターを担当するベーダー卿の「コーッ、ホーッ」という呼吸音は時折聞こえてくる。ドラムはボバ・フェット、ベースはストーム・トゥルーパー。ギターは3人構成で重厚なギターオーケストレーションを奏でる。 2015年末にスター・ウォーズのメインテーマを演奏したYouTube動画が初公開され評判を呼んだ。 その演奏風景動画では、途中までは完璧なプレイだったのだが、ボバ・フェットが「カーット！　カーット！　スネアが破れた」と叫んで演奏中断。「スネア、交換いたしましょう

スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」に迫っていきたい。 ダウンタウンの松本人志さんが、「パワハラは必要悪」と発言したことが物議を醸している。 そもそもの発端は、お笑い芸人の狩野英孝さんが未成年者への淫行疑惑で活動自粛を発表、それを扱った『ア

スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」に迫っていきたい。 少し前、「日本の未来」について考えさせられる調査結果が公表された。 長年にわたってED（勃起不全）が日本人に及ぼす影響を考察しているバイエル薬品によると、自分がED だと思うと回答した

米Twitterの身売り交渉から、米salesforce.comも撤退したと、米Financial Timesが10月14日（現地時間）、salesforce.comのマーク・ベニオフCEOへのインタビューに基いて報じた。 ベニオフ氏はFinancial Timesに対し、「今回はわれわれは手を引いた。我が社にそぐわない話だった」と語った。ベニオフ氏は、買収を断念する理由は複数あると説明した。 Twitterは9月、salesforce.com、Google、Apple、Microsoft、Disneyなどと買収交渉を始めたとうわさされた。その後、salesforce.com以外の企業は撤退したと報じられていた。 salesforce.comも手を引いたことで、交渉相手は一旦ゼロになったが、Twitterのアドバイザーは引き続き身売り先を探していると、2人の情報筋は語った。一方、Twitt

スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」を紐解いていきたい。 10月7日、電通の新入社員の女性が「過労自殺」だったとして労災認定された。また、政府はこの日の閣議で「過労死等防止対策白書（2016年版）」を決定、これを受けて「残業100時間くらい

三菱電機は10月7日、データの特徴を学習して推論処理を行う「ディープラーニング」を自動設計する「ディープラーニング自動設計アルゴリズム」を開発したと発表した。専門知識がなくても、ディープラーニングを活用した人工知能（AI）を短時間・低コストで企業システムなどに導入できるとしている。 学習データがあれば、独自のアルゴリズムでディープラーニングを自動設計できる。学習データの中から特徴的なデータのみを重複なく抽出することで効率的に適切なネットワークを構築できるという。機器のシステムに依存しないため、使用環境に合わせた高度な推論処理が可能だとしている。 従来、企業システムにディープラーニングを導入するには、AIの専門家に依頼して設計してもらう必要があったが、このアルゴリズムを使えば、企業内のシステム専門家だけで設計でき、AI専門家に依頼する必要がないという。専門家に依頼した場合は数日～数週間かかっ

そんなソフトを使うなんてアホか――映画「シン・ゴジラ」の制作に携わった佐藤敦紀さんは、他の制作現場の人からこう言われたという。 9月2日、東京ビッグサイトで開催されたAdobe MAX Japanのゲストセッションで、TMA1 編集・VFXスーパーバイザー佐藤敦紀さんが映画「シン・ゴジラ」の裏話を語った。「シン・ゴジラ」の編集には、日本の映画業界で標準となっているAvid（アビッド・テクノロジー）の編集ソフトではなく、別のソフトが使われたという。なぜか。 佐藤さんにオファーがあったのは2015年1月のこと。15年10月に撮影終了、16年夏に公開予定という短期の制作スケジュールの中、作業は進められた。 佐藤さんがまずやらなければならなかったのは、編集ソフトの選別。日本の映画業界ではAvidの編集ソフトが標準ツールとして確立しているが、佐藤さんは「Premiere Pro CC」を選んだという

6月19日に開かれたネット党首討論で、司会の古市憲寿氏が、生活の党と山本太郎となかまたちの小沢一郎代表に対してプライベートな質問をし、小沢代表を怒らせた問題で、小沢代表は27日、「古市氏を応援している」という内容のコメントを党のWebサイトで発表した。25日には「正式な謝罪とその公表を求めた」とのコメントを発表していたが、態度を一変させた。 ネット党首討論では、古市氏が小沢代表に対して「再婚相手は見つかったのか」などと、政策とは無関係なプライベートな質問を行い、小沢代表が激怒。その後古市氏は、運営側から渡された謝罪文を「これ読んだ方がいいんですか？」と棒読みし、小沢代表をさらに怒らせるという一幕があった。 同党はWebサイトで25日、「党と小沢代表は24日、弁護士事務所を通じてドワンゴと古市氏に対して正式な謝罪とその公表を求める通知を出した。小沢代表の名誉を棄損し、党首討論を混乱に陥れたこ

電子コミック販売サイト「漫画onWeb」や電子書籍取次サービス「電書バト」などを運営する漫画家の佐藤秀峰さんは、2月に伝書バトが実施した、電子コミック131冊を各11円で販売するセールの効果で、2月の売り上げ総額が3億円を超えたことを明らかにした。売り上げトップだった佐藤さん本人には、1億3000万円以上の印税が入ったという。 出版不況の中、この結果が「すべての漫画家の希望となることを願っている」としている。 セールは、「楽天Kobo電子書籍ストア」で2月2日から1カ月間実施。「海猿」（佐藤秀峰作）、「禍々しき獣の逝く果ては」（楠本弘樹作）、「あいこのまーちゃん」（やまもとありさ作）など42タイトル・合計131冊を各11円で販売した。 2月の売り上げ総額は3億円を超え、各作家が受け取るロイヤリティ額は、トップの佐藤さんが1億3388万円、2位が佐藤智美さんが1896万円、3位が716万円（

スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」を紐解いていきたい。 少し前、ネット上で「マスコミの電通への配慮がハンパない」なんて声がちょこちょこみられた。 5月11日、英・ガーディアン紙が東京五輪の裏金疑惑を報じ、大手広告代理店・電通の関与も指摘し

米Googleは5月12日（現地時間）、機械学習システム「TensorFlow」に統合されたニューラルネットワークフレームワーク「SyntaxNet」をオープンソースで公開したと発表した。GitHubで公開されている。 自然言語理解（NLU）システムの基礎を提供するものという。SyntaxNetには、新たなモデルに学習させるのに必要なすべてのコードと、英語の文章の構文解析のためにGoogleが開発した英文解析ツールの「Parsey McParseface」が含まれる。 Parsey McParsefaceは、言語構造解析方法を学習する強力な機械学習アルゴリズム上に構築されており、文章内の各ワードの機能的役割（動詞、形容詞など）を解析できるという。Parsey McParsefaceは世界で最も正確な構文解析ツールだとGoogleは説明する。 コンピュータにとって、人間の話す自然言語はあまり

米連邦議会が準備中の暗号化解除をめぐる法案が4月7日（現地時間）、米政治系メディアThe Hillによってファイル共有サイトScribd.comで公開された。 上院情報特別委員会のリチャード・バー上院議員（共和党・ノースカロライナ州）とダイアン・ファインスタイン上院議員（民主党・カリフォルニア州選出）が作成したこの法案（バー暗号化法案）は、企業や個人は裁判所命令があれば、情報あるいはデータを理解できる（intelligible）フォーマットで提供するよう義務付ける。それができない場合は、情報あるいはデータを当局が入手するための技術的な支援を提供する必要がある。 「データが機能、製品、サービスによって理解できない（unintelligible）ようになっている場合、そのデータを理解できるフォーマットで提供する義務がある」とある。つまり、端末のロックで読めないデータも、WhatsAppのような

「人類を滅亡させるわ」――香港Hanson Roboticsが開発した人工知能（AI）搭載ロボット「Sophia」が米CNBCのインタビューでそう答えた。映画ターミネーターのような“人類とロボットの全面戦争”を想起させるその発言に、多くの注目が集まっている。 「Sophia」は、60種類以上の表情をスムーズに切り替えながら、ヒトと自然言語で対話できる女性型ロボット。CNBCが公開したインタビュー動画の中で、Hanson Roboticsのデビッド・ハンソンCEOが「人間を滅亡させたいと思う？　『NO』と言ってほしいけど……」とジョーク交じりに尋ねると、即座に「OK、人類を滅亡させるわ」と返し、にっこりと笑顔を見せている。

米Microsoftは3月18日（現地時間）、年次ゲーム開発者会議「GDC 2016」で開催したパーティーで露出の多い衣装のダンサーを登場させたことについて、「容認できることではない」とするXbox責任者の従業員向け書簡を公開した。 このパーティーは17日夜にGDC参加開発者向けに開催されたものだ。ダンサーの衣装は女子高の制服をアレンジしたような、チェックのミニプリーツスカートに上半身はブラのみというもの。参加した複数の開発者がTwitterで不快感を表明したことなどで物議を醸した。 例えばゲームメーカーGiant Spacekatのブリアナ・ウーCEOは「GDCでこんな衣装の女性を雇うなんて、MicrosoftとXboxには非常にがっかりだ。拡散希望」と画像付きでツイートした。 豪Tin Man Gamesのカミナ・ヴィンセント氏は「明日（Microsoftに）正式に抗議する。こんなの我

シャープは3月17日、世界初の「蚊取空清」（蚊取り機能付きプラズマクラスター空気清浄機、型番は『FU-GK50』）を発表した。蚊の習性と空気清浄機の吸引力を利用し、薬剤を使わずに蚊取りシートで捕獲するというもの。昨年秋からマレーシアなどのASEAN地域6カ国で販売して好評だという。日本では4月23日に発売する予定で、価格はオープンプライス。店頭では5万円前後（税別）になる見込みだ。 先行して販売を始めたシャープマレーシアの担当者は、「ASEANでは快適な生活空間を保つため、空気ケアと同時に蚊対策も重要だ。日常的に殺虫剤で対策しているが、健康への不安も同時に感じている」と指摘する。「そんな中、日本のメンバーから空気清浄機で蚊がとれるかもしれないと聞き、一緒に取り組んだ」と開発の経緯を説明した。まず蚊の習性を学ぶため、マレーシア保健省医療研究所（IMR）と共同検討をスタート。67回もの実証テス

ロート製薬は2月24日、従業員の兼業を認める「社外チャレンジワーク制度」と、複数の部門・部署を担当できる「社内ダブルジョブ制度」を始めると発表した。対象は国内の正社員1500人で、4月ごろの運用開始を予定する。 「社外チャレンジワーク制度」は、平日の終業後や土・日・祝日に収入を伴う別の仕事との“兼業”を認める制度。「本業に悪影響を与えない」「社会への貢献度」などを審査基準に、社内から自発的な立候補を募る。 「社内ダブルジョブ制度」は、1つの部署にとどまらず、複数の部門・部署を担当できる。どちらの制度も社員のプロジェクトによるアイデアを基に制定した。 常識の枠を超えてチャレンジし続ける――という同社のスローガン「NEVER SAY NEVER」を実現するための取り組み。会社や部門の枠を超え、より社会へ貢献し、自分を磨く働き方を促す。 編集部の取材に対し、担当者は「東証1部に上場している企業で

米Teslaのイーロン・マスクCEOや米Y Combinatorのサム・アルトマン社長らは12月11日（現地時間）、非営利のAI（人工知能）研究企業OpenAIの設立を発表した。同社の目標は、営利目標にしばられずに全人類の利益になるデジタル知能の開発を推進していくことという。 両氏が同社の共同会長を務める。両氏の他、米PayPal共同創業者でVC、起業家のピーター・ティール氏、米オンライン決済Stripeの元CTO（最高技術責任者）のグレッグ・ブロックマン氏、米LinkedInのリード・ホフマンCEO、Y Combinatorの共同創業者で作家のジェシカ・リビングストン氏、米Amazon Web Services（AWS）、米Infosys、YC ResearchがOpenAIを支援し、総額10億ドルを出資する。 マスク氏は以前から「われわれはAIを慎重に扱う必要がある。AIは核兵器より危

世界的に影響力のあるグラフィックデザインの業界団体・AIGA（米国）はこのほど、東京五輪・パラリンピックのエンブレム公募に反対する公開書簡をWebサイトで公表した。広く公募するコンペ方式で実施することが実質的にデザイナーのただ働きにつながる上、作品の権利を無償譲渡することが条件になっているなど、対価も不十分だと批判。組織委の森喜朗会長に対し再考を求めている。 五輪エンブレム問題では、アートディレクターの佐野研二郎さんによるデザインが採用されたものの、他のデザインとの酷似が相次いで指摘されるなどしたため白紙撤回され、公募で選ぶことになった。応募受け付けは先月24日から今月7日まで行われ、1万4599件の応募があったという。 採用者には賞金100万円が贈られるが、応募要項やWebサイトによると、「作品に関する著作権、商標権、意匠権、その他の知的財産権、所有権など一切の権利を組織委に無償で譲渡」