致死性の感染症の急増が実は人工甘味料「トレハロース」によって引き起こされていたことを示す研究結果
by Calebe Miranda 過去にはそこまで重篤な患者を出していなかったのに近年になって猛威を振るい、1年間に3万人近くの死者を出す、という事態を引き起こしているバクテリアが「クロストリジウム・ディフィシル」。抗生物質の効かない「スーパーバグ」との関連性も考えられていたのですが、最新の研究で人工甘味料のトレハロースが患者急増を引き起こしている可能性が示されました。 Pathogens boosted by food additive https://www.nature.com/articles/d41586-017-08775-4 Dietary trehalose enhances virulence of epidemic Clostridium difficile | Nature https://www.nature.com/articles/nature25178 Th
日本株 テンバガー(10倍株)候補銘柄の発掘 - アイデア投資家 資産運用と生活一工夫
テンバガー(10倍株)について、先日投稿したブログ記事を深堀りするべく、下記のテンバガーまとめ記事を参考に、考察を行った。 今回リストアップした42銘柄を、まずは2018年上半期ウォッチし、個別企業の分析等を行っていきたいと思う。 kabumado.jp investor-2017.hatenablog.com 上記まとめ記事によると、テンバガーの傾向として以下の6つが当てはまるそうだ。 ＜株の窓口より以下引用＞ 時価総額が300億円以下の中小型株 上場から10年以内の企業 低い株価で推移していた低位株 新興の産業やベンチャー企業 旬のテーマや話題性のある企業 業績が急拡大、または急拡大が予想されるもの 当ブログでは、１．時価総額が300億円以下(1月4日終値)、２．上場10年以内の東証マザーズ、JASDAQに絞り、さらに下記3つの条件を、楽天証券のスクリーニング機能で絞り込んだ。 今回選
MVNOと光回線をセットにすると割引があるサービス
MVNOが提供する格安SIMを利用するだけで毎月の携帯料金が大幅に安くなることも多いですが、自宅の光回線をセットで利用すると毎月の料金から割引されることがあるため、まとめて乗り換えることで通信料を大幅に節約できる場合があります。 ただでさえ安いMVNOサービスの料金プランですが、さらに値引きされれば激安になりますよね。色々な物が値上がりする時代だからこそ、通信料を見直して出費を少しでも抑えるようにしましょう。 MVNOの格安SIMと家の光回線をセットで利用すると割引されるサービス MVNOが提供する格安SIMと自宅の光回線をセットで利用すると割引特典がある事業者の一覧です。 すでにどちらか一方を契約している方や、大手キャリアや光回線ごと乗り換えをお考えの人は、実際にどれくらい安くなるかシミュレーションしてみると良いでしょう。 フレッツ光から乗り換えると自宅のネットが安くなる可能性があるだけ
日本の職場 外国人頼み - 日本経済新聞
人手不足が強まるなかで外国人労働者（総合2面きょうのことば）への依存度が高まっている。この4年で外国人の雇用者は大きく増え、日本人がやや集まりにくい建設や警備などで就労する動きが活発だ。急激に伸びている女性や高齢者の就労者数もいずれ壁にあたりそうで、労働現場の外国人頼みが強まる見通しだ。「現場の人手不足はかなり厳しく、外国人労働力の受け入れが喫緊の課題だ」。ユニー・ファミリーマートホールディングス
暮らしに「ゆとりなくなってきた」 日銀調査で回答増加 | NHKニュース
日銀が個人を対象に暮らし向きなどについて聞いたところ、「ゆとりがなくなってきた」という回答が増え、賃金が伸び悩む中、物価が上昇していることで多くの人が景気回復を実感できない現状がうかがえます。 それによりますと、足もとの景気が１年前と比べて「良くなった」と答えた割合から「悪くなった」と答えた割合を引いた値は、マイナス１１．９ポイントとなりました。 「景気が悪くなった」と答えた人のほうが引き続き多くなっていますが、マイナス幅は前回の調査より１．６ポイント縮小し、景気の受け止めは改善しました。 一方、暮らし向きに「ゆとりが出てきた」と答えた割合から「ゆとりがなくなってきた」と答えた割合を引いた値は、マイナス３３．７ポイントとなり、前回の調査より１．８ポイント悪化しました。 景気の受け止めが改善したにもかかわらず、暮らし向きが悪化したことについて、日銀は「賃金が伸び悩む中、エネルギー価格の上昇な
海自の艦艇、黄海で「密輸」監視 北朝鮮の制裁逃れ警戒：朝日新聞デジタル
北朝鮮の核・ミサイル開発を受けた国連安全保障理事会の制裁決議を履行するため、海上自衛隊の艦艇が昨年末から朝鮮半島西側の黄海や日本海の公海上で警戒監視に当たっていることが分かった。半島の両側で監視を強め、海上で外国船舶から北朝鮮船舶に石油精製品を移し替える形での「密輸」を防ぐ狙いがある。国連決議の実効性を高めるための国際協力に自衛隊が関与するのは初めて。 複数の政府関係者が明らかにした。海自の艦艇が黄海に入ることについては中国の反発も強いが、日本政府として黄海にまで範囲を広げて警戒監視にあたる必要があると判断した。日本海では日米で警戒範囲を分担。いずれの海でも、海自が写真を撮るなどして確認した船舶情報を米軍に伝えているという。 政府関係者によると、活動根拠は「周辺海域の船舶の動向を把握するための警戒監視」の位置づけ。外国船舶を強制的に調べる権限はない。通常、海自の艦艇が東シナ海で実施している
GACKTが関わる仮想通貨ビジネスへの拭いがたい「疑問と不安」（伊藤 博敏） @gendai_biz
単なる「広告塔」ではなさそうだ 歌手で俳優のGACKTが、昨年末、仮想通貨を使った資金調達（ICO=イニシャル・コイン・オファリング）プロジェクトへの参加を表明、大きな話題を呼んだ。 このICOプロジェクト名はSPINDLE（スピンドル）で、公開されたホワイトペーパー（公開文書、報告書）によれば、参加者は自分の資金と引き換えにSPDトークン（SPOという仮想通貨）を得て、それを用いて仮想通貨ヘッジファンドに投資するというスキームとなっている。 2017年は仮想通貨が軒並み急騰、主要銘柄のビットコインは年初から20倍も高騰して仮想通貨バブルを誘引、「億り人」と呼ばれる億万長者が現出した。 そのブームに乗ってICOプロジェクトも増えており、「GACKTコイン」ともいわれるスピンドルは、仮想通貨バブル元年の17年末にふさわしいものとなった。 もともと国が発行する法定通貨と違って、仮想通貨には信用
近畿財務局、森友文書一部開示へ 過去の請求に「廃棄」：朝日新聞デジタル
学校法人森友学園（大阪市）への国有地売却に関して国が作成した文書の開示を請求した大学教授に対し、財務省近畿財務局が、今月４日付で一部を開示する決定を出していたことがわかった。近く開示されるという。 上脇博之・神戸学院大教授は、学園と国が売買交渉をしていた期間の「学園からの意見、要請に基づき庁内で作成した報告文書、回覧文書」などについて、昨年９月に開示請求。これに対し、財務局が開示決定した文書ファイルは計１２件。決定通知書に添付された表題一覧によると、２０１５、１６年度の「相談記録」との文書も含まれていた。 財務省はこれまでの情報公開請求に対し、売却額や学園が開設を目指した小学校の設置趣意書を開示。一方、今回の請求の一部は昨年１２月に先行して開示・不開示の決定があり、「学園との面談、交渉記録」は「保管期間満了で廃棄」として不開示決定していた。 会計検査院は昨年１１月、「学園との具体的なやりと
ネット中傷後絶たず 人権侵害1900件 - 日本経済新聞
インターネット上の事実無根の書き込みが発端で、いわれのない中傷電話やメールなどに苦しめられる被害が後を絶たない。法務省によると、ネット上の人権侵害は4年連続で過去最多を更新した。「容疑者の勤務先です」。北九州市の石橋建設工業の石橋秀文社長（47）は、「ある日」を境にネット上の書き込みを常に確認するようになった。神奈川県大井町の東名高速道路で2017年6月、ワゴン車の夫婦が死亡した追突事故。神
袴田さん、死刑判決を書いた元裁判官と半世紀ぶり対面：朝日新聞デジタル
１９６６年に静岡県で起きた一家４人殺害事件で死刑確定後、２０１４年３月の静岡地裁の再審開始決定で釈放された袴田巌さん（８１）と、一審・静岡地裁で死刑判決を書いた元裁判官の熊本典道さん（７９）が９日、福岡市内で対面した。 ２人が対面するのは、死刑が言い渡された地裁の法廷以来、約５０年ぶりとなる。袴田さんの関係者が取材に明らかにした。 熊本さんは０７年、無罪の心証を持ちながら死刑判決を書いたとして、朝日新聞などに当時の経緯を実名で告白。袴田さんの再審開始を求める書面を最高裁に提出していた。 熊本さんは脳梗塞（こうそく）を患うなどし、福岡で入院生活を送っている。「（袴田さんに）会って謝りたい」と希望していたという。 一方、袴田さんは長年の拘禁生活の影響で精神を病むなどしている。この日は、姉の秀子さん（８４）とともに熊本さんの病室を訪ね、ごく短時間の面会が実現したという。 一審の判決文は熊本さんが
仏大統領、メディア法改正を計画 偽ニュース対策
１月３日、フランスのマクロン大統領は、偽（フェイク）ニュース対策を進めるため、年内にメディア法を改正する方針を示した。ソーシャルメディアに拡散する偽ニュースは自由民主主義を脅かすとしている。写真は新年のあいさつを行う同大統領。パリで撮影（２０１８年 ロイター） ［パリ ３日 ロイター］ - フランスのマクロン大統領は３日、偽（フェイク）ニュース対策を進めるため、年内にメディア法を改正する方針を示した。ソーシャルメディアに拡散する偽ニュースは自由民主主義を脅かすとしている。 同氏は、昨年の大統領選で自身の陣営が偽ニュースや大規模なハッキングの被害を受けたと主張。昨年５月の就任後、ロシアの政府系メディアを名指しし、仏大統領選期間中に自身をめぐる偽ニュースを流し、選挙に影響を及ぼそうとしたと非難している。 同氏は新年の記者会見で「自由民主主義を守りたいなら、強力な法制が必要だ」と発言。メディアの
週刊作家の1週間｜佐藤秀峰
漫画家の労働問題。「僕が週刊連載をしていた頃はどんな感じだったっけ？」と振り返ってみました。20代後半の頃の「とある1週間の出来事」です。記憶を頼りに書き起こしたので正確じゃない部分や、エピソードが寄せ集めになっている部分もあるかと思いますが、大体こんな感じでしたかね？ 1日目1:00 編集者へ原稿引き渡し&打ち合わせ(前日23:30原稿完成→スタッフ退社後） 担当編集者2名（社員編集者と編プロ編集者） 打ち合わせ内容 ・次回締め切りは5日後の23時59分59秒（ゴールデンウィークだったか年末進行か何かのため早目） ・急な締め切りの変更に「5日で原稿を仕上げることは不可能」と訴えるが、「原稿を落としたら雑誌が白紙のまま書店に並ぶことになる」と脅される ・2枚看板のシマコーと同時掲載したいので絶対原稿は落とせない ・「原稿を落としたら契約違反」と脅される ・連載契約を結んだ事実はない ・巻頭
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TechCrunch
イオン、PB100品目値下げを発表 即席ラーメンなど、平均10% - 日本経済新聞
「GACKTのICO”SPINDLE”はどうしたら適法になるのか」にみる仮想通貨取引への注意喚起(山本一郎) - 個人 - Yahoo!ニュース
損賠訴訟：観光協会職員が敗訴 徳島市長が前科指摘 ／徳島 | 毎日新聞