When Alex Ewing was a kid growing up in Purcell, Oklahoma, he knew how close he was to home based on which billboards he could see out the car window.…
New York Timesのウェブサイトで、偶然面白い図表を見つけました。"The Ebb and Flow of Movies: Box Office Receipts 1986 ― 2008"と名付けられたものです。直訳すると「映画の満ち干き」。名前の通り、映画の興行収入を潮の干満になぞらえてグラフ化したもので、縦軸にその週の興行収入(高さがあるほど興行収入が大きい)、横軸に時間(横に広がっている映画は息が長い)を取っています。文章で説明するよりも実際にご覧いただくほうがずっとわかりやすいので、ぜひ上のリンクをクリックしてみてください。このグラフは1年以上前に作られたものですが、後述するように、ここから僕は新聞社が今後目指していくべき方向性の一端を見た気がしました。 最近よく話題に上っていますが、アメリカの新聞業界はオールド・メディアの中でもひと際厳しい状況に置かれています(ダイヤモ
昨日の朝日の社説ですが。政府案では、今年度の新たな「国の借金」(新規国債発行額)は空前の43兆円超となる。不況による税収の大幅減が見込まれるので、さらに膨らむだろう。新規の国債発行を極力抑え、主要国最悪の財政状態を立て直そうとする財政再建路線は挫折した。「11年度に基礎的財政収支を黒字に」という旗を麻生政権は降ろしてはいないが、実際には葬り去ったも同じだ。 消費刺激型の景気対策は、将来の需要の「先食い」でもある。そのために政府が借金するのは、子や孫の世代へ「負担のつけ回し」になる。一時的に景気刺激効果があっても、長い目でみればマイナス面が少なくない。 米オバマ政権は大規模な景気対策を打ちながら、任期4年で財政赤字を半減という目標も掲げた。いばらの道ではあろう。だが、将来世代に対し責任を果たすことも、政治の役割である。 朝日 社説「15兆円補正―大盤振る舞いが過ぎる」2009年4月10日(金
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