ノーベル経済学賞 日本人が受賞できない理由を教えます ～経済学界が抱える謎と闇～
「日本で研究している限り、経済学賞は今世紀も無理だろう」。いよいよそんな言葉まで囁かれ始めた日本人にとっての鬼門・ノーベル経済学賞。日本人候補者として長年候補に挙がっていた宇沢弘文氏と青木昌彦氏が昨年の2015年に死去され、現在有力視されているのは、米プリンストン大の清滝信宏教授のみ。 「ノーベル物理学賞、ノーベル化学賞などと比べ、なぜ経済学賞には縁がないのか？」「そもそも経済学賞って、社会的な有用性や貢献度ってどんなもんなのか？」、そんな経済学界のナゾ＆闇について経済学者である田中秀臣、小幡績両氏に加え、翻訳者兼評論家である山形浩生氏が分析。そして、急遽電話参戦となった安田洋祐氏とともに”経済学賞発表瞬間の生実況＆受賞評”の模様をお届けします！ 左から田中氏、山形氏、小幡氏ノーベル経済学賞は竹中平蔵が作った!?田中： そもそも経済学賞はノーベルの遺言にはなく、スウェーデン銀行が創立300
学派あれこれ (Schools of Thought)
古典派以前 古代思想家とスコラ学派 サラマンカ学派 最初の経済学者たち ウィリアム・ペティ卿 (Sir William Petty) と 重商主義者 リチャード・カンティリョン (Richard Cantillon)、ジャック・テュルゴー (Jacques Turgot) と 啓蒙主義経済学 フランソワ・ケネー (François Quesnay) と 重農主義者たち デビッド・ヒューム (David Hume) とスコットランドの啓蒙派 フェルディナンド・ガリアーニ (Ferdinando Galiani) と イタリアの伝統 社会哲学者や評論家たち 古典派 アダム・スミス (Adam Smith) デビッド・リカード (David Ricardo)、ジョン・スチュアート・ミル (John Stuart Mill) と古典リカード学派 T. ロバート・マルサス (T. Robert Ma
GDPとは何かを小学生でもなんとなく分かるように説明したい - ゆとりずむ
こんにちは、らくからちゃです。 先日、こんな記事が注目を集めていました。 前々からずーっと言っているのですが、日本の一人あたりGDPはもはや先進国の中では高い部類には入りません。わたしが産まれた翌年の1988年には、世界2位の世界最先進国でした。しかし今や、多くの国が日本を追い抜かしていってしまいました。その辺は、こちらの記事にもまとめてみたので、よろしければぜひ！ 日本の財政状況は戦時中なみ？ - ゆとりずむ GDPは、一国の経済状況を図る指標としては、最も広く使われています。当ブログでも、『GDP』というキーワードは繰り返し使ってきました。しかし、どれくらいの人がこの『GDP』という言葉を理解しているのだろうかと不安になってしまうことが有ります。 インターネットで『GDPとは？』とかそういったキーワードで検索してみても、細かな計算式や用語の詳細な定義の情報はたくさん出てきますが、『GD
勤勉にサービスしすぎるから生産性が低いのだよ！日本人は: hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
産経の記事ですが、 http://www.sankei.com/politics/news/151218/plt1512180033-n1.html （労働生産性、先進７カ国で最低 茂木友三郎生産性本部会長「勤勉な日本が…残念な結果」） 日本の生産性が低いことは以前から繰り返し本ブログでも取り上げてきていますが、この新聞記事を見てがっくりきたのは、日本生産性本部のトップともあろうお方が、こんな認識であったのか、といういささかの絶望感でありました。 茂木会長は、「日本は勤勉な国で、生産性が高いはずと考えられるが、残念な結果だ」と評価した。 生産性のなんたるかがよくわかっていない市井の人々はよくこの手の間違いをしますが、さすがに日本生産性本部会長がこの言葉はないでしょう、と。 茂木会長は「労働人口が減少する日本が国内総生産（ＧＤＰ）６００兆円を達成させるためにも、生産性の向上が必要で、特にサー
ラルス・クリステンセン 「ジンバブエが抱える『硬貨問題』とその解決策」（2012年4月26日）
●Lars Christensen, ““Good E-money” can solve Zimbabwe’s ‘coin problem’”（The Market Monetarist, April 26, 2012） ニューヨーク・タイムズ紙のこちらの記事で、ジンバブエが抱える「硬貨問題」について報じられている。 ジンバブエ人の口から「チェンジ」を求める声が上がるのは、政治の変革（チェンジ）が待ち望まれている場合というのがほとんどである。1980年代から今日に至るまでずっと、大統領の座が一度たりとも明け渡されずにいることを踏まえると、それも頷けるところだ。 八百屋を営むロブソン氏も首を長くして「チェンジ」を求めている一人だ。とは言っても、ロブソン氏が求めているのは、チェンジはチェンジでも、「小銭」だ。ロブソン氏は、何かを売買する機会があるたびに――スーパーマーケットで買い物する時、バス
需要と供給から見た経済学の流れ
増田がこそっと独断と偏見で流れを整理してみるよ というか、まともな経済学史はガン無視して、需要と供給の観点から サプライサイド経済学をディスりますだ 話の始めは1970～80年代から 共産主義が崩壊し資本主義が勝利を収めた その結果、経済的新自由主義と呼ばれるものが世界を席巻したわけ レーガンとかサッチャーとか、まあ、おっさん世代には懐かしい名前だよね 内容としてはサプライサイド経済学という名前からして供給に重点を置いた考え方だ ・民間投資を活性化させるような企業減税 ・貯蓄を増加させ民間投資を活性化させるような家計減税 ・民間投資を阻害したり非効率な経済活動を強いたりする規制の、緩和・撤廃（規制緩和） ・財政投資から民間投資へのシフトを目的にした「小さな政府」化 （[wikipedia:サプライサイド経済学]) ようするに、ときどき増田にも出てくる、金持ちを優遇したほうがいんじゃね、とい
「富の集中？ もっと重要な問題がある！」：日経ビジネスオンライン
格差解消の処方箋として「富裕層の資産や所得に対する累進課税」などを提唱し、一世を風靡した仏パリ経済学校のトマ・ピケティ教授。1月末に来日するや連日の講演や取材に追われ、「経済学界のロックスター」とも称される人気ぶりを見せつけた。伝統的な経済理論を身に付けたトップクラスの経済学者でありながら、20世紀フランス現代歴史学のアナール派における巨匠リュシアン・フェーヴルやフェルナン・ブローデルらの思想を受け継ぐ、フランス流エリートだ。 アナール派は、民衆の文化生活や経済などの社会的背景を重視、歴史を言語学、経済学、統計学、地理学など他の学問の知見を取り入れながら分析し、歴史学に革命を起こした学派だ。それまでの歴史研究で主流だった、政治史や事件史、人物の研究が中心になる手法とは異なり、おびただしい数の数値や事実を集め、地球的な規模で学際的な分析を重視する。 ピケティ教授はそうしたフランス発の手法を、
ピケティあんちょこ、あげよう。 - 山形浩生の「経済のトリセツ」
21世紀の資本 作者: トマ・ピケティ,山形浩生,守岡桜,森本正史出版社/メーカー: みすず書房発売日: 2014/12/09メディア: 単行本この商品を含むブログ (107件) を見る 某所のために作ったピケティあんちょこ、みんなにもあげよう。そこらの解説本より詳しいよ。いずれこれをベースに本書いてもいいけど、まずはこれで。読書会とかしてる人々はご活用ください。 ピケティ『21世紀の資本』訳者解説 v.1.1 (pdf, 686kb) ピケティ『21世紀の資本』訳者解説 v.1.1 印刷用 (pdf, 624kb) ちょっと加筆してバージョンアップしました。あと、印刷用バージョンも作った。トナーが節約できます。(02.02) 山形浩生の「経済のトリセツ」 by 山形浩生 Hiroo Yamagata is licensed under a Creative Commons 表示 - 継承
ポール・クルーグマン「芸人としての経済学者」
Paul Krugman, “Economists as Entertainers,” Krugman & Co., December 26, 2014. [“The Oz Effect,” The Consciece of a Liberal, December 20, 2014.] 芸人としての経済学者 by ポール・クルーグマン Christopher Gregory/The New York Times Syndicate イギリスの研究者たちによると，ドクター・オズが語っている健康アドバイスの半分以上は，根拠レス（主張を支える根拠がない）か，間違っている（根拠は彼の言い分と矛盾している）んだそうだ．Vox のジュリア・ベルズが言うには，意外でもなんでもないとのこと：「なにより，オズは娯楽産業の人間だ」と彼女は書いている（リンク）． でも，今回の要点はそこじゃない．要点は，娯楽産業
低迷続く西側諸国：日本からの教訓：JBpress(日本ビジネスプレス)
日本語で「Schadenfreude*1」は何て言うのだろうか？ 1990年代後半から2000年代前半までの大半の期間を通して、西側の経済学者や政治家は嬉々として、日本が資産バブルの後に犯したミスについて日本政府に説教した。 だが、金融危機の引き金を引いた投資銀行リーマン・ブラザーズの破綻から6年経った今、多くの西側諸国はまだ、それなりの成長を生み出すのに苦労している。 これらの国の中央銀行は、金利をゼロ近くに維持することを余儀なくされている。欧州諸国の国債利回りは、日本と同様、歴史的な低水準に落ち込んだ。経済学者やエコノミストの中には、「長期停滞（secular stagnation）」の新時代について話している人もいる。 危機後に西側諸国が犯した過ち 野村総合研究所のリチャード・クー氏の新著*2は、西側諸国もひどい過ちを犯したと主張している。 「我々は経済危機だけでなく、経済学の危機も
YouTube - ケインズvsハイエク
Fear the Boom and Bust Created by John Papola & Russ Roberts. http://econstories.tv/ Subbed by @bradex
ポール・クルーグマン「漁場再生：政府介入が役に立ちましてよ」 — 経済学101 ＃相対性理論の誤用
Paul Krugman, “When Government Intervention Works,” Krugman & Co., May 15, 2014. [“Economies of Scales,” May 8, 2014; “Abusing Relativity,” May 10, 2014] 政府介入がうまく機能する場合 by ポール・クルーグマン Max Whittaker/The New York Times Syndicate 今月，Vox の編集者ブラッド・プルーマが，重要だけどほとんど知られてないお話をしてくれてる．このお話では，はじめに物事がひどいことになる：「かつて1980年代から90年代にかけて，アメリカの漁師たちは深刻な問題にはまっていた．魚群が急激に減少していたんだ．ニューイングランド最高の底魚ストックの一部は――カレイとかタラとかハドックも含めて――壊滅
クルーグマン、「どうして企業は穏やかな不況が嫌いではないのか？」 : M B K 48
2013年12月26日16:45 カテゴリクルーグマン ブログ クルーグマン、「どうして企業は穏やかな不況が嫌いではないのか？」 http://krugman.blogs.nytimes.com/2013/12/25/why-corporations-might-not-mind-moderate-depression/ Why Corporations Might Not Mind Moderate Depression クルーグマンの１２月２５日のブログの翻訳です。 更新：最後の文章修正しました。drive＝（慈善活動などの）運動 という意味でした。 ********** どうして企業は穏やかな不況が嫌いではないのか？ Why Corporations Might Not Mind Moderate Depression 今日はクリスマスだ。でも家族のイベントまでまだ時間があるから、昨
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フランシス・ウーリー 「戦争捕虜収容所の経済学」（2010年11月7日）
●Frances Woolley, “Remembering prisoners of war”（Worthwhile Canadian Initiative, November 7, 2010） 終戦記念日（Remembrance Day）の意義とは何なのだろうか？ 戦争を知らない我々のような世代がそのことを理解する上では、実際に戦場に出向いた兵士の言葉が助けとなることだろう。 リチャード・ラドフォード（Richard Radford）は、まさしくそのような兵士の一人である。ラドフォードは、ケンブリッジ大学の学生として日々勉学に励んでいたが、1939年に第二次世界大戦が勃発したことを受けて、一時的に学業を離れて、イギリス陸軍に入隊することになった。しかしながら、1942年にアフリカのリビアで、ドイツ軍により捕虜として捕えられ、終戦までの残りの期間を戦争捕虜収容所で過ごすことになる。そんな
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ポール・クルーグマン： あの賃金を引き上げろ - P.E.S.
hamachanさんがこのブログポストで取り上げている、クルーグマンの最低賃金についての新聞コラムの翻訳です。 追記：コメント欄でのoptical_frogさんの意見を参考に、といいますかopical訳の方が良かったのでのそのままいただきました(汗)。 あの賃金を引き上ろ ポール・クルーグマン 2013年2月17日 オバマ大統領はその一般教書演説のなかで多くの良い提案を述べている。残念ながらそのほとんどは予算の支出を必要とするので、下院を共和党がコントロールしている以上、それらが実現するとは考えにくい。 しかし、とある重要な提案については予算の支出が必要ない。最低賃金の7.25ドルから9ドルへの引き上げと、今後のインフレーションに合わせた上昇という大統領の提案だ。さて、となると問わなければならないのは、これは良い政策だろうかということだ。そしてその答えは、ちょっと驚きかもしれないが、明らか
本誌独占インタビューノーベル経済学者は指摘するポール・クルーグマン「1ドル100円超え、アベよ、これでいいのだ」 | 経済の死角 | 現代ビジネス [講談社] 2013.2.14
本誌独占インタビューノーベル経済学者は指摘するポール・クルーグマン「1ドル100円超え、アベよ、これでいいのだ」 戦争しなければ大丈夫 いま安倍晋三首相が推し進める経済政策・アベノミクスに批判の声が聞こえ始めている。その代表的なものが大胆な金融緩和をすると「ハイパーインフレ(急激なインフレ)」になってしまうというものだが、まったく的外れだ。 日本と同じように金融緩和をしているここ米国でも、実はハイパーインフレの恐怖が数年前から語られ続けてきた。しかし、現実を見ればハイパーインフレが起こっていないことは誰もが知るところだ。 さらに、私はアベノミクスが唱えられ始めてからのマーケットの動向を見ているが、日本の期待インフレ率はちょうどよい値で推移している。いままで市場が日本の物価についてデフレ予測を続けていたことを考えれば、いまは少しのインフレ期待があることで、むしろ経済にとってプラスに働いている
![本誌独占インタビューノーベル経済学者は指摘するポール・クルーグマン「1ドル100円超え、アベよ、これでいいのだ」 | 経済の死角 | 現代ビジネス [講談社] 2013.2.14](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/372489352b9b4007716378b7b6e9d2b937a5088a/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fgendai-m.ismcdn.jp%2Fcommon%2Fimages%2Fv3%2Fmeta%2Ffb_ogp-image.png)
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お金の改革論A Tract on Monetary Reform