「ゼロ」カロリーなのに太る?!日本で知られていない、まさかのカラクリ
内科医師、米国ボストン在住、医学博士。東京女子医科大学卒業後、同血液内科入局。国立がんセンター、東京大学医学部附属病院血液・腫瘍内科にて、造血幹細胞移植の臨床研究に従事。2007年4月より、ボストンのダナ・ファーバー癌研究所に留学し、ライフスタイルや食生活と病気の発生を疫学的に研究。2008年4月より2013年12月まで、ハーバード大学にて食事や遺伝子と病気に関する基礎研究に従事。著書に『カロリーゼロにだまされるな――本当は怖い人工甘味料の裏側』（ダイヤモンド社）。 カロリーゼロにだまされるな 本当は怖い人工甘味料の裏側 身の回りにあふれる「カロリーゼロ」「カロリーオフ」をうたった飲料や食品。それらには、砂糖より数百倍の甘味をもつ新種の人工甘味料が含まれていて、摂りすぎると肥満や糖尿病につながるほか、うつや腎機機能低下、血管系疾患のリスクが増大するのです！日本では一般にほとんど知らされてい
auのKDDI、あきれた二枚舌営業〜購入時に虚偽説明、強いクレームには特別に補償対応
米アップルのiPhone 5s/5cの発売、およびNTTドコモのiPhone商戦への参入で話題沸騰の携帯電話業界。その陰で、KDDI（au）の不誠実な消費者対応が大きな問題となる可能性がある。その行為は、「詐欺的」と言われても仕方ないもので、消費者は今後、auの動向に注目していく必要がある。 KDDIは今年5月21日、不当景品類及び不当表示防止法の規定に基づく措置命令を消費者庁から受けた。その概要は、昨年発売したauのiPhone 5の高速通信規格4G LTEで、受信最大75Mbpsの人口カバー率を96％とうたって販売しておきながら、実際には14％でしかなかったことに対して、消費者庁が一般消費者に正しい事実を伝えるように措置命令を下したものだ。 これを受けてKDDIは同日、田中孝司社長ら関係役員・幹部6人が報酬を一部返上する「処分」を発表。田中社長は月例報酬の20％を3カ月間返上するほか、
年間なんと5000億円！製薬業界と医師の“癒着”構造
Close Up 激動する世界経済の流れに、日本も無縁ではいられない。政治・経済、企業・産業、社会の注目テーマをクローズアップし、独自の視点、切り口で「詳説」する。 バックナンバー一覧 2012年度に製薬会社が医師や医療機関に提供した金額は、総額4410億円に上ることが明らかになった。巨額の資金の流れが判明したことで、今後はその関係も厳しく問われる。 新薬を開発する医薬品メーカーの業界団体、日本製薬工業協会（製薬協）が今年から「透明性ガイドライン」に沿って、医師や医療機関に支払った研究費や講演会の謝礼、接待費などの公表に踏み切った。 9月17日現在、製薬協の会員企業70社のうち公表済みの49社分を合計すると総額4410億円に達していた。 ちなみに2013年度の国の科学研究費（科研費）の予算額は2381億円で、製薬業界の資金提供は、49社分だけでも2倍近くに相当。70社分となれば、5000億
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