前のうｐ主のpicci34さんがyoutubeを退会されたようで、『ある光』も消えてしまいました。ので、こちらで避難的に上げさせてもらっています。

はじめに 私は、東京大学に教員として籍を置き、専門論文以外の一般書を上梓しています。研究以外のこうした活動は「副業（または趣味）」ですから、皆さまからしばしば叱責いただきます。機会あるたびに私は立ち位置を明確にしてきましたが、その過程で、類似した叱責（ときに励まし）を繰り返しいただくことに気付きまして、本ページにまとめることにしました。 まず申し上げるべきことは、私は研究中心の生活を大切にしていることです。なぜなら、私は １．なにより研究が好きである ２．大学に雇用されている立場である ３．国家から研究費を委託され、科学を遂行（代行）している立場である からです。 こうした理由から、私は １．テレビやラジオへの出演や企画・監修は限られたものだけにしています ２．本や寄稿の大半は基本的に自分では書いておりません （ほとんどの場合、講義・対談・取材を文章化したものです） なぜなら、できるだけ多

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多少時間が経過してしまいましたが、先日の「ノーベル賞受賞者・フィールズ賞受賞者による事業仕分けに対する緊急声明」の質疑応答で、記者の質問に対して「マスコミ側の質が低い」という趣旨の回答が行われていました。 録画映像が非公開になってしまったので正確な表現は書けませんが、アメリカでは博士課程卒業者が記者となって取材することがあるのと比べると、日本の記者は専門性が低く様々なジャンルを横断的に取材するため深い記事を書けないという発言内容だったと思います。 確かに、大手新聞社などの記者の方々は、特定の技術や科学に関する深い専門性はあまり無い気がします。 この話を新聞社内部の方々にすると、記者は部署内で異動しながら様々な分野の記事を書くという現在の体制が一因であるという話になりがちだと思います。 参考：ITmedia: ノーベル賞受賞者らが仕分け批判で集結　「世界一目指さないと2位にもなれない」 利根

History of Euroscience The following text by Françoise Praderie describes the foundation of the Euroscience Association from her perspective and was held as a speech on the occasion of the award of the Fondation La Ferthé prize. Development of Euroscience How has the organisation of Euroscience been created? The idea of creating a European association for the advancement of science (EAAS) develop

◇国民との乖離認識、新たな動きも 科学技術予算の削減が相次いだ行政刷新会議の事業仕分け。閣僚からも「復活」の声が上がる次世代スーパーコンピューターなどの陰で、若手や女性の研究者を支援する「目立たない」事業は埋没気味だ。「コンクリートから人へ」をスローガンに掲げる民主党政権はどう判断するのか。一方、科学界では仕分けの指摘を受け止め、社会との関係を見つめ直す動きも出てきた。【西川拓、高木昭午、永山悦子】 さまざまな突然変異を持つマウス、再生医療への応用が期待されるヒトｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）、植物実験に広く用いられるシロイヌナズナ……。 理化学研究所バイオリソースセンター（茨城県つくば市）は２日、生命科学の実験に不可欠なこれらの試料をずらりと並べ、川端達夫文部科学相の視察を待ち受けた。センターは実験に使う動植物や細胞などを収集・保存し、国内外の研究者に有償で提供している。仕分けで、国から

主要２０学会声明 行政刷新会議事業仕分け判定を受けて 「我が国の将来に責任を持つ科学技術研究と若手人材育成・教育の強化」 今後我々はどう考え行動しなければならないか 平成２１年（2009年）１２月４日 社団法人応用物理学会会長 東京工業大学教授 石原 宏 社団法人日本化学会会長 三井化学株式会社相談役 中西宏幸 社団法人日本化学会次期会長 日本学術会議第三部部長 電気通信大学教授 岩澤康裕 社団法人日本機械学会会長 株式会社東芝顧問 有信睦弘 社団法人日本機械学会筆頭副会長 東京大学副学長 松本洋一郎 社団法人日本金属学会会長 東京工業大学教授 加藤雅治 日本結晶学会会長 いわき明星大学教授 竹中章郎 社団法人高分子学会会長 京都大学教授 澤本光男 社団法人日本数学会理事長 東京大学教授 坪井 俊 社団法人日本生化学会会長 東京大学教授 北 潔 社団法人日本地球惑星科学連合会長 東京大学

米国における博士号取得者、6年連続で増加 Awards of U.S. Doctorate Degrees Rise for Sixth Straight Year 米国: 国立科学財団 (NSF) National Science Foundation 2009年11月18日 NSFは11月18日、米国学術機関における2008年（2007年7月1日〜2008年6月30日）の博士号取得者に関するデータを発表した。 　これによると、2008年の博士号取得者数は4万8,802人と、2007年（4万8,112人）から1.4%増加し、過去最高の人数となった。過去6年において博士号取得者は増加し続けているが、2008年の前年比増加率（1.4%）は過去6年では最小となっている。 　科学・工学分野を見ると、2008年の博士号取得者は前年比3.2％増の3万2,827人で、1998年と比較すると20.4

我が国の大学が目指すべき将来像についての会長談話 日本学術会議では、国の内外に対して、広く日本の学術研究の方向・展望を提示することを目的 として、昨年から、総力を挙げて「日本の展望－学術からの提言 2010」（注）の作成を進めてきて います。この中で、人材育成と国民の生涯学習の両面から、中長期的視点で我が国の大学のあるべ き姿を描き、そのような姿を実現するための方策についても検討してきたところです。大学の扱い については、今回の行政刷新会議での事業仕分けにおいても多少の議論がありましたが、ここで 「日本の展望」の取りまとめの議論を踏まえて、我が国の大学が目指すべき将来像について、日本 学術会議としての考えを改めて述べたいと思います。 知を尊重する心を駆動力として、人類社会に貢献する豊かな知識基盤社会を構築するためには、 大学の門戸を拡げ、人材育成の質を一層向上させることが不可欠です。このこ