なぜ理系の秀才はみな医学部に行くのか？ ―標準的ファイナンス理論からの考察― : 金融日記
中学受験ネタからはじまった学歴エントリーはその後様々なブログで引用され、大いにその是非が議論された。 たった数日の間に合わせて600近くのコメントがついたのは、多くの日本人の心に受験勉強の思い出がいかに深く刻み込まれているかの証左であろう。 しかし、その後、議論は思わぬ方向に進展した。 日本では、このような受験を勝ち抜く秀才の多くが、医師や弁護士という国家資格に向かい、必ずしもグローバル経済の中でますます熾烈さを増す技術開発やビジネスの国際競争に、その才能が活かされていないという問題提起である。 医師の仕事の多くが厚生省の官僚と製薬会社によって定型化されており、必ずしも理数系の才能が必要とされるわけではない。 また、外科手術のような分野は、受験勉強の才能より、手先の器用さといった素養がより重要であることはいうまでもなかろう。 弁護士の仕事にしたって、ほとんどの業務は犬も食わないような内輪げ
「ニセ科学」の授業をやろう！ - 杜の里から
長崎大学教育学部で昨年度と今年度、「情報社会と科学」と銘打った授業が行われていました。 これ何と、「ニセ科学」そのものズバリの授業です。 そこで使用されていたレジュメがとても分かりやすく良い出来なので、ここで改めてご紹介致します。 「情報社会と科学」（２００９年度授業分） ・血液型性格判断と「信じる心」 ・もっと勉強するために ・マイナスイオンと健康 ・もっと勉強するために ・水からの伝言 ・もっと勉強するために ・「UFO・宇宙人」「波動」 ・もっと勉強するために 作成したのは長崎大学教育学部数理情報講座の長島雅裕さん、いや素晴らしいお仕事です。 この「ニセ科学」というもの、今でこそネット内で盛んに議論されたり各地でフォーラムも行われたりしているのですが、そろそろ本格的に学校教育の現場で取り上げてもいいのではないかと常々思っておりました。 ここで取り上げられているのは「ニセ科学」の代表選
一国で起きた通貨危機は何故他国に伝染するのか (15.018 Global-) - My Life After MIT Sloan
元大統領経済政策アドバイザーのKristin Forbesが教える、マクロ経済学のクラスが面白い。 過去20年に各国で起こった経済危機を、開放マクロ経済学の考え方で一つ一つ紐解いていく授業。 先週のクラスでは、アジア経済危機の原因と、そもそも一国で起きる経済危機がどうして他国に甚大な影響を及ぼすまでになるのか、という話をやった。 後半の通貨危機の伝染（Contagion）の話が面白いので、今回の米金融危機と、いま連日のように話題になってるギリシャの経済危機を横目に見ながら、ちょっとまとめてみる。 経済危機が他国に伝染する経路は主に5つある。 1）The Competitiveness effect （競争力効果） これは、経済危機によってその国の通貨価値が下がり、その国の競争力が上がってしまうことで、他国の産業が影響を受ける効果。 製造業などを主とする国がこの影響を与えやすいし、受けやすい
「水引型経済」の二重構造化で再始動！：日経ビジネスオンライン
最近、貧乏が加速しているので、趣味のオーディオ機器が新調できなくなったタナカ（仮称）です。 輸入オーディオ機器、高いです。特に高級品の値段はもう、全然手が届きません。昔はまだ、ここまで高いような気がしませんでした。とはいえ、買えなかったのは同じことなのですが・・・（だから自作に走ったのですが）。 しかし、舶来製品にしても、非常識に価格が上昇してしまったら、海外でも買える人なんかいないはずで、なんでそんなことになってしまったのかな、と考えたら、いくつか思い当たります。 日本経済の規模は15年前と同水準 まず第1に、日本以外の先進国は、物価調整後でもここ20年で4～7割方、経済成長しています。 このため、家計の可処分所得も相応に上昇しているはずです。それに合わせて高級化が進行していたとしたら、値段が同程度上がっていてもおかしくありません。 この間、日本はそこまで経済成長していないのと、為替の円
吉野家も農業参入 まず牛丼用タマネギ生産－NIKKEI NET（日経ネット）：主要ニュース
日産自動車元会長のカルロス・ゴーン被告（64）が保釈される可能性が高まってきた。東京地裁が20日、ゴーン元会長の勾留延長を認めなかったのは、極めて異例の判断だ。背景には、長期勾留や同一罪名での再逮…続き[NEW] ゴーン元会長、21日保釈も 地裁が勾留延長却下 [NEW] ゴーン元会長、近く保釈も 取締役会出席できる？ ［有料会員限定］
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『日本経済復活――一番簡単な方法』本日発売！ 2010-02-17 - こら！たまには研究しろ！！
飯田です．満を持して今日発売．勝間和代さん，宮崎哲弥さんとの鼎談……とにかくデフレ脱却が必要で，そのために出来る手段はまだまだ残されているという本． 日本経済復活 一番かんたんな方法 (光文社新書 443) 作者: 勝間和代,宮崎哲弥,飯田泰之出版社/メーカー: 光文社発売日: 2010/02/17メディア: 新書購入: 5人 クリック: 405回この商品を含むブログ (52件) を見る 本書の出版の経緯は，何おいても勝間さんが菅大臣（当時国家戦略担当）に行った脱デフレについてのプレゼンです．以前からリフレ政策に大きな関心を寄せていた宮崎哲弥氏が「一度勝間と話さなきゃいけない」とおっしゃっていたのをうけて，シノドス一同が策動した結果本企画が実現しました． リフレ政策には３つのレベルがあります． 【モデレートなリフレ政策】０金利の解除条件を明確にし，その遵守を厳守させる法的な裏付けを与える
米IBMが仕掛ける世界的な「街づくり」戦略
「世界戦略」について語りたい。それも、建設業界ではない企業が仕掛け始めたそれだ。建設業界の方々がご覧になるコラムに、一見そぐわないように思われるかもしれない。だが、そのメーンコンセプトが「街づくり」だとしたらどうか。しかもそれが、世界の骨組みを変えようとする――あるいは建設業界をはじめ、あらゆる業界をモジュール化しかねない――ものだとしたら。 具体的には、IT（情報技術）業界のビッグカンパニーである米IBMが2008年末に公表し、いまや全世界の同社現地法人が実行段階に移し始めた「Smarter Planet（スマーター・プラネット）」と呼ばれるビジョンだ。「（ITを活用して）地球規模のさまざまな課題を解決し、地球をより賢くしていく」という説明がされているが、その中身をストレートに言えば、「（世界中の）街づくりは我々に任せなさい」ということである。 Smarter Planetの要旨は、邦訳
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実は、日本は少子化を目指していた 非婚、晩婚、負け犬の遠吠え…、古い道徳観に失政が重なった：日経ビジネスオンライン
グリーンプロジェクト：林野庁、ヤフーと連携 森林保全テーマに - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
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