ニコニコ動画のお粗末：山形浩生（評論家兼業サラリーマン）(Voice) - goo ニュース
ニコニコ動画のお粗末：山形浩生（評論家兼業サラリーマン） 2009年9月23日（水）13:00 無根拠な抗議 インターネットの発達で、紙の本や雑誌は滅びる――そういわれてから何年たつだろう。そしてそろそろ事態が動きはじめたかと思われる節がある。まずグーグルが世界的にすさまじい量の書籍の電子化に乗り出した。コンテンツはこれでかなりの蓄積ができた。またリーダー機器の面では、日本では未発売だがアマゾン・コムがキンドルという電子ブックリーダーを発表し、一定の成功を収めている。流通も、アマゾンの電子ブック販売や、アップルのiTunesストアなどが手法をほぼ確立しつつある。 だがその過程で、電子メディア特有の問題も次第にあらわになりつつあるようだ。それを示す事件が最近立て続けに起きている。 アマゾン・コムのキンドル用に、オーウェル『1984年』『動物農場』の電子ブックを買った人は、6月に驚愕した
焦点：タッチスクリーンＰＣ、過大評価との見方も(トムソンロイター) - goo ニュース
焦点：タッチスクリーンＰＣ、過大評価との見方も 2009年6月7日（日）10:11 (トムソンロイター) ［台北 ４日 ロイター］ 最近の家電市場では、米アップルの携帯電話端末「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の成功がきっかけとなり、タッチスクリーン技術がもてはやされる中、パソコン（ＰＣ）市場では同技術が実体以上に騒がれ過ぎとの見方も出ている。 フィンランドのノキアやカナダのリサーチ・イン・モーション（ＲＩＭ）、米ヒューレット・パッカード（ＨＰ）や台湾の華碩電脳（アスーステック）といった世界の大手携帯電話機メーカーやＰＣメーカーは、いずれも次の目玉商品としてタッチスクリーンを搭載したハードを世に送り出している。 また、米マイクロソフトの次期基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズ７」が登場すれば、ＰＣへのタッチスクリーン技術の普及は一段と加速するとみられる。 しかし、多くの消費者にとってはタッチスク
1ドル70円台の日本経済：三橋貴明(作家)（１）(Voice) - goo ニュース
1ドル70円台の日本経済：三橋貴明(作家)（１） 2009年2月21日（土）10:00 超円高で経済破綻？ 「79円50銭です！ 79円50銭を付けました。史上最高値が、ついに更新されました！……繰り返します。ロンドン市場で、円が1ドル79円50銭まで買い進められ、1995年に付けた円の最高値79円75銭を上回りました。95年以来、じつに14年ぶりに円相場が最高値を更新したのです！ 昨年から予想されていたように、超円高時代の到来です！」 雨はいまも降りつづいている。 7月に入ったにもかかわらず、長梅雨は一向に終わる気配を見せない。 最近の新聞やテレビでは、契約を打ち切られた派遣社員の話題で持ち切りである。明日はわが身だ。中堅クラスの商社に勤めて、はや30年になろうとする自分だ。この年で解雇などされると、さすがに再就職もままならないだろう。 梅雨が重い。湿気を帯びた空気が
身勝手な働く母親として、身にしみる新たな罪の意識について――フィナンシャル・タイムズ(フィナンシャル・タイムズ) - goo ニュース
身勝手な働く母親として、身にしみる新たな罪の意識について――フィナンシャル・タイムズ 2009年2月19日（木）08:00 ルーシー・ケラウェイとは FTのビジネス経営担当コラムニスト。10年前から続く毎週月曜のコラムで、ビジネス界の流行や流行語をからかったり、オフィス・ライフの悲喜こもごもをクロースアップしたりと、独自の視点でつづってきた。 FT入社から約20年にわたり、エネルギー担当、ブリュッセル特派員、ビジネスコラム「Lex」などを担当したほか、「FTと昼食を」シリーズで多くのビ ジネスリーダーや著名人を取材してきた。金融経済記者としての受賞も多い。著書に「Sense and Nonsense in the Office」「Martin Lukes: Who Moved My Blackberry」など。 1959年ロンドン生まれ。オックスフォード大学卒業（専攻は政治・哲
英語とは誰の言葉か 形を変え続けて広まる英語――フィナンシャル・タイムズ（１）(フィナンシャル・タイムズ) - goo ニュース
英語とは誰の言葉か 形を変え続けて広まる英語――フィナンシャル・タイムズ（１） 2007年11月30日（金）23:15 （フィナンシャル・タイムズ 2007年11月8日初出 翻訳gooニュース） マイケル・スカピンカー テレビニュースの元アンカーマンで韓国大統領候補の鄭東泳（チョン・ドンヨン）氏は支持率で遅れをとっているかもしれないが、選挙公約にはかなり目を引くものがある。大統領に当選した場合、韓国の若者が英語を学ぶためにわざわざ外国に行かなくてもいいように、国内の英語教育を充実させるつもりだというのだ。英字紙「コリア・タイムズ」は、「英語を学ぶために、家族が離れ離れになる問題を解決する」必要があると、鄭氏がコメントしたと伝えている。 中国では、ユー・ミンホン（マイケル・ユー）氏が創設した英語スクール・受験塾、新東方教育科技集団（ニューオリエンタル・エデュケーション・アンド・テクノ
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