テレビCMの自動取引、米NBCUで今秋より運用開始 〜取引通貨とデータをめぐるテレビの冒険 | DIGIDAY［日本版］
米国4大テレビネットワークが、テレビCMの広告在庫取引を自動化した広告技術「プログラマティックTV」の運用を開始する。消費者のメディア接触が多デバイス、多プラットフォームに断片化するいま、プログラマティックTVはさかんに議論されてきた。ステークホルダーはさまざまな利点を見出すが、越えるべき課題も多い。 NBCUは2016年2月24日（米国時間）、テレビCMのプログラマティック取引である「NBCUx for Linear TV」を同年秋に開始すると明らかにした。発表によると、広告主はデータを利用し、NBCU傘下のチャンネルのプレミアム在庫を、自動化された仕組みでバイイング（購入）できるようになる。 エンターテインメント広告営業トップ、ダン・ロビンガー氏は導入の理由についてこう語った。「我々の目標は、プレミアムコンテンツを通じて質の高いターゲットオーディエンスにアクセスする多くの機会を、広告主
完全デジタル化した「インデペンデント」紙のビジネス戦略：商売の肝はデータの差別化 | DIGIDAY［日本版］
英国の新聞「インディペンデント（Independent）」と「イブニング・スタンダード（Evening Standard）を所有するパブリッシャー、ESI メディア（ESI Media）では、広告主が利用できる1億1300人のユーザープロファイルと900のターゲティングセグメントを有している。 しかし、「インディペンデント」がオンラインのみに移行したいま、ESIメディアは、オーディエンスデータの拡大とマネタイズのための新しい方法を必要としているようだ。 英国の新聞「インディペンデント（Independent）」と「イブニング・スタンダード（Evening Standard）を所有するパブリッシャー、ESI メディア（ESI Media）では、広告主が利用できる1億1300人のユーザープロファイルと900のターゲティングセグメントを有している。 しかし、「インディペンデント」がオンラインのみ
テレビCMが効かない時代にマスブランドが成すべきこと：現代の「断片化市場」の攻略法 | DIGIDAY［日本版］
本記事は、WPPグループ最大のデジタルエージェンシー、VMLの日本法人の代表と、株式会社FICCの代表取締役を兼務する、荻野英希氏による寄稿コラムとなります。 ーーあなたの最近のマイブームはなんでしょうか？ 決して誰もが知るマスブランドではないけども、自分の趣味やテイストだけでなく、生活スタイルにもぴったりマッチしたモノはありますか？ それは少しこだわりのあるガジェットや、化粧品、コンビニの食品などかもしれません。自分と周りの知人の間だけで流行っている、いわゆる個人的なお気に入りです。しかし、このような商品が広告を打たずに、突然広く流行り出すことがあります。むしろ、最近のヒット商品の大半は、市場全体に向けたマスマーケティングではなく、小さなセグメントからの支持によって生まれているのです。 本記事は、WPPグループ最大のデジタルエージェンシー、VMLの日本法人の代表と、株式会社FICCの代表
タイムベース広告販売のために結束するパブリッシャーたち：FTを筆頭に20数社が定期的に会合 | DIGIDAY［日本版］
クリックではなく、読者がサイトに滞在した時間に基づいて広告を販売する「タイムベース」の流れは、パブリッシャーのあいだで、ますます勢いを得ている。ダウ・ジョーンズやテレグラフといった20社以上がお互いに協力しつつ、タイムベース取引について模索しているのだ。 クリックではなく、読者がサイトに滞在した時間に基づいて広告を販売する「タイムベース」の流れは、パブリッシャーのあいだで、ますます勢いを得ている。ダウ・ジョーンズやテレグラフといった20社以上がお互いに協力しつつ、タイムベース取引について模索しているのだ。 クリックではなく、読者がサイトに滞在した時間に基づいて広告を販売する「タイムベース」の流れは、パブリッシャーのあいだで、ますます勢いを得ている。ダウ・ジョーンズやテレグラフといった20社以上がお互いに協力しつつ、タイムベース取引について模索しているのだ。 この流れにはディスプレイ広告にま
脱インプレッションベースに舵を切る「エコノミスト」：アテンションベースなら認知率は約5倍 | DIGIDAY［日本版］
「エコノミスト」は、アテンション（注目）ベースの販売の最前線にいるパブリッシャーのひとつだ。問題は、この方式をどうやってさらに広めるかである。 「エコノミスト」は手はじめに、測定基準の確立に取り組んでいる。最初のキャンペーンの成果を明らかにして、広告の買い手たちをより多く、インプレッションベースから移行させようとしているのだ。アテンションベースでの販売という考えは、パブリッシャーにとっては魅力的だが、ほとんど広まっていない。同誌は2015年11月以降、アテンションベースの本格的なキャンペーンを展開し、つい最近第2弾を開始したばかりだ。 「エコノミスト」は2015年11月、大手アクセサリーブランドとともに初めてのタイムベースの広告キャンペーンを展開した。読者の「アクティブな」視聴時間が5秒間を超えた広告インプレッションに対して、クライアントに料金を請求したのだ。アクティブな視聴時間には、ペー
NYタイムズのデジタル版、2020年「売上倍増計画」の中身 | DIGIDAY［日本版］
ニューヨーク・タイムズは2015年、デジタル購読者数100万人の大台を達成した。かつては不可能だと指摘した人が多かった目標だ。となると、次なる目標は何になるのだろうか。実は同社は、デジタル版の売上（2014年の4億ドル＝約480億円）を、2020年までに8億ドル（約960億円）へと倍増させるという大胆な目標を設定している。 ニューヨーク・タイムズの経営側と編集側の幹部10名が署名した11ページの文書「Our Path Forward」には、「目標達成のために、購読者売上モデルと広告売上モデル両方の基盤となる、積極的なデジタル版読者の数を2倍以上に増やさなければならない」と書かれている。「デジタル版の売上を倍増」というと、目立つことだけを狙った高すぎる目標のような響きがあるかもしれないが、具体的な内容を見れば十分に実行可能なものだとわかると、同紙のウォッチャーたちは言う。 ニューヨーク・タイ
「バナー広告は役に立たない」、英インターネット広告協議会が見解 | DIGIDAY［日本版］
「バナー広告は役に立たない」。これは多くの人が実感していることだと思うが、英国の業界団体「インターネット広告協議会」（IAB、Internet Advertising Bureau）までもが、ついにそれを認めるようになってきた。 IABの産業プログラム部門でシニア・マネージャーを務めるクレア・オブライエン氏は、2015年xxx10月8日にロンドンで開催された「Digiday WTF Native」のパネルディスカッションで次のように語った。「バナー広告は、平均して1250回の表示に1回しかクリックされていない。旧式のバナー広告はもはや機能していない」。 バナー広告の効果を長年説き続けてきた組織にとって、これは重大な方向転換だ。 「バナー広告は役に立たない」。これは多くの人が実感していることだと思うが、英国の業界団体「インターネット広告協議会」（IAB：Internet Advertisin
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モバイルウェブ vs. アプリ、その広告効果を示す6つのグラフ 〜モバイルウェブの成長率は、アプリの2倍 | DIGIDAY［日本版］