ダークマター主導経済 - アンカテ
天文学の用語である「ダークマター」というメタファーで、ネットによる経済の構造変化を語ってみる。 今年の新書ベスト3 ウェブ進化論 本当の大変化はこれから始まる (ちくま新書) グーグル―Google 既存のビジネスを破壊する 文春新書 (501) ヒューマン2.0―web新時代の働き方(かもしれない) (朝日新書) 私は新書をそうたくさんは読まないけど、2006年という年を語る上で、この3冊は欠かせない気がする。そして、この3冊に共通するテーマとして「ネット列強は個人のエンパワーメントを促進する」ということがある。 「ウェブ進化論」のその側面については、アドセンスは21世紀のフルブライト留学制度だで論じている。佐々木さんの本については、佐々木氏のググル本に自助努力系の人が登場する理由に書いた。どちらの記事も、読みかえすと、自分が書いた所にはいろいろ直したい所があるが、引用はいい所を引用して
Web2.0のビジネスモデル その1「ロングテール」 - GIGAZINE
本題に入る前に、Web2.0の概念を最初に提唱した文章の原題には「Design Patterns and Business Models for the Next Generation of Software」という副題が付いてます。次世代ソフトのデザインパターンとビジネスモデル、というような感じ。つまり、Web2.0というのは「技術トレンド、情報モデル、そしてそれらに伴うビジネスモデルの変化を扱う総称」だ、とも言えるわけです。 「Web2.0とは結局、一体、何なのか？」と「Web2.0の条件4つ」を読んで、これはものすごく妙な解釈だな、これはおかしいんじゃないのか？と感じた人はWeb2.0を技術トレンドとして解釈しているということ。まぁ今までの説明は賛否両論っぽいかな？と感じた人は情報モデルっぽい解釈をしているということ。最後に、ああこういう考え方の方がわかりやすいかも？と感じた人は割と
YouTubeが進化した、「ミドルテール」系サイトたち - michikaifu’s diary
相変わらずYouTubeをめぐる議論がにぎやかで、ますます面白くなってきた。私としては、だいぶ前から思っていたとおりの状況になりつつあるので、さらに面白がっていたりする。 ARTIFACT ―人工事実― : 通信業界「僕たち魅力的なコンテンツを作る能力はないんだけど、君らのコンテンツは魅力的で訴求力があるから、こっちで配信させてよ」放送業界「お前ら自身で作れ!」 音楽配信メモ YouTubeコラムをNIKKEI NETに寄稿して思ったことなど クリエーターの中で、従来の枠組みでhappyだった人たちが実は全体のごく一部で、大多数はYouTube的な、「誰でも歓迎」メディアを歓迎する下地がある、という津田さんの説は大賛成。そして、流通インフラ・コンテンツ制作・受け手それぞれに、立場によりどっち側に立つかが異なるというArtifactの記事も賛成。私もこんなことを前に書いている。 「のまネコ」
[R30]: 「メディアイン」というパラダイム
単著どころか単に特集にちょろっと寄稿しただけで、自慢にも何にもなりませんが、明日（もう既に今日）発売の「Think!」に拙稿が掲載されましたので少々ご紹介させていただきます、ハイ。ご興味のある方は買ってお読みください。 んでもって話はあっという間に自分の原稿よりももっと別の記事へと移ってしまうのだけれど、今号のThink!の見本誌が届いたのでぱらぱらと読んでいたら、久しぶりに目からウロコがぽろぽろと落ちた気分のする記事にぶち当たってしまった。ブーズ・アレンの山口周シニアアソシエイトによる、「ポストWeb2.0時代の広告・マーケティング戦略」というタイトルの論考である。 山口氏の論考は、Googleの登場によって食い荒らされ、このままだとどうなってしまうのかと不安に思っているマスメディアの人々に最後通牒をたたきつけるがごときストレートな結論で始まっている。曰く、「Web2.0がもたらす広告へ
![[R30]: 「メディアイン」というパラダイム](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/cf2225ae6c2a62f25a119d3a828a798d92dfdb7f/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fshinta.tea-nifty.com%2Fphotos%2Funcategorized%2Fthink20060718.jpg)
株式市場とWeb2.0の関係
最近はIT関連メディアのみならず、ビジネス雑誌や新聞などでも「Web2.0」という言葉をよく目にするようになりました。Web2.0という言葉が独り歩きしている、または、その言葉そのものが陳腐化しているという指摘もあるようですが、その言葉の意味する概念を伝える1つのキーワードとして定着しているので、このコラムではWeb2.0という言葉をそのまま用いたいと思います。 Web2.0とは何だと言うときに、「Web2.0をつい最近知りました」というビジネスパーソンも含めて理解されていることは、ロングテールやCGM(consumer generated media)に代表される参加者による参加型サービスということだと思います。 一方、参加者による参加型サービスゆえに成り立つビジネスというので真っ先に思い浮かぶのは株式投資です。そして、その株式投資でも、最近は個人投資家の参入増加によるロングテールの影響
キャズムを超えろ！ - CGMサービスがキャズムを越えることの難しさ 〜はてなはキャズム越えに失敗した!?〜
長ったらしいタイトルで申し訳ない。近藤社長( id:jkondo )がキャズムを越えさせたいと思っているか否かは別にして、はてなはキャズム越えに失敗したんじゃないか？と思う。好意的に解釈すれば、キャズムを越えることよりも、一部のニッチなユーザの欲求に答えることを優先したと言うべきかもしれないが。 ベンチャー提供のCGM系サービスにおける初期ユーザは濃い人 CGMをベースとしたサービス*1において、サービス開始直後に如何にして「アクティブな」ユーザを確保するが重要である。 活動資金が潤沢にあり、マス広告をガンガン撃てる事業者であれば、ネットリテラシーがそれほど高くないユーザを初期段階から確保することはそう難しくはない。ヤフージャパンやインデックスといった企業は、今後ケータイユーザを軸に、こういった「カネにモノを言わせた攻め方」をしてくることだろう。が、ベンチャーがこの手を仕掛けるのは無理があ
My Life Between Silicon Valley and Japan - YouTubeについて(3)
Business 2.0誌の「The coming Web video shakeout」 http://money.cnn.com/2006/06/20/magazines/business2/videoshakeout.biz2/ によれば、 The number of YouTube-like services now stands at a staggering 173 - and in April alone 3 outfits got $30 million in funding. Who will survive? YouTubeのスペース(ウェブ上のビデオ関連サービスという競争空間)には173個ものサービスがひしめいている。 But with the number of services now at a staggering 173, including 85 that
My Life Between Silicon Valley and Japan - YouTubeについて(2)
YouTubeでアニメが見られるとかテレビ番組が見られるとか、そういうところにも注目が集まっているが、本来は「Brodcast Yourself」(あなた自身を放送する)がYouTubeのモットーで、サービスの意義は「総表現社会のプラットフォーム」の提供にある。 サンノゼ・マーキュリー紙(5/30)の「The new must-see on your PC: YouTube VIDEO-SHARING SHIFTING ENTERTAINMENT OPTIONS」 http://www.mercurynews.com/mld/mercurynews/business/14697348.htm は、そんなYouTubeのビジョンや、アメリカ若者文化(YouTubeユーザの31%が18歳から24歳)を概観していて、わかりやすい。まずこの記事の中から、創業者たちが語っている「YouTubeの意義
My Life Between Silicon Valley and Japan - YouTubeについて(1)
「ウェブ進化論」を脱稿(もう原稿に手を入れない状態に)してから約半年が経過した。半年遅く、ちょうどいま本を書いていたとしたらどう書くか迷うだろうな、と思うのがYouTubeである。別の言い方をするとすれば「ウェブ進化論」に書かれていない「その後の世界」で最も重要な会社がYouTubeだと言えるだろう。 YouTubeはまさに2006年の現象である。 まず個人的経験をいくつか。 (1) 4月にテレビ出演(WBS)した映像は、CM削除編集がなされ前半と後半に分割された録画映像が、翌日か翌々日、YouTubeにアップされていた。テレビを生で見損なったという友人や、海外在住の友人たちには、そのURLを送るだけで済み、おそろしく便利だった。僕がテレビに出た映像などロングテールの尻尾もいいところだから、この映像は二ヶ月くらいずっとYouTube上に存在していたが、今はもう消えている。 (2) その後、
「日本へのメッセージ――グーグル､若者､メディア､ベンチャー精神について」梅田望夫
選挙目当ての減税は愚策 国民は政治家見抜く眼力を――石弘光・放送大学学長- 08/09/27 | 17:00 辞任表明はあまりにも無責任ですよ。政権放棄が２代も続くのは、自民党のひ弱さの現れ、末期的現象です。ただ、自民党総裁選に多数の候補者が名乗りを上げたことは、不...本文を読む 医療・介護の崩壊防ぐには正確な実態の開示が必要――大森彌・東京大学名誉教授 -08/09/27 社会保障に関しては、未曾有の少子高齢社会への対応という、誰が総理大臣であっても、決して否定できない中長期的な課題が存在しています。その課題にどう取り組…全文へ 「小さい政治」を捨て去れ、価値の創造こそ政治の役割――田中直毅 -08/09/25 安倍、福田と２代続けての政権投げ出しの事態に、政治への信頼は失われてしまった。衆参ねじれの下で政治は停滞し、すべての政策課題は先送りになり、社会には閉塞感さえ漂っている。さらに
シリコンバレーからの手紙: 「九六年夏」にも似た未来創造への狂気が溢れる
二〇〇〇年春の米ネットバブル崩壊以来、苦しい時期が続いていたシリコンバレー経済が、久しぶりに活況を呈し始めている。起業熱の高まりは、皮膚感覚から言えば、本連載を開始した一九九六年夏のムードに近い。 二〇〇六年五月五日現在の米ナスダック総合株価指数は二三四二・五七だが、十年前の九六年は、一〇〇〇前後（年初）から一三〇〇前後（年末）まで総合指数が上がった。この上昇相場は、二〇〇〇年三月十日の最高値五一三二・五二まで続いていった。九六年夏といえば、ネット時代の旗手・ネットスケープ（九四年春創業）が異例のスピードで株式を公開した九五年夏から一年が経ち、ネットの可能性を一般の人たちも予感できるようになった時期である。 ネットバブル崩壊後の焼け跡から勃興したグーグルは、隕石、突然変異、怪物……どう表現してもよいほどの存在だが、そのグーグルがシリコンバレー全体に対し、次代の創造に向けて疾走すべき方向
伸ばせロングテール Amazon、本やCDの委託販売サービス開始
アマゾンジャパンは6月12日、作り手が書籍やCDなどの商品を「Amazon.co.jp」で委託販売できる「Amazon e託販売サービス」を始めた。参加条件を満たせば、法人・個人を問わずに創作物などを卸業者を通さず直接販売できるようになる。 アマゾンは、「中抜き」による流通の効率化よりは「小規模出版やインディーズ作品などをAmazon.co.jpの品ぞろえに拡充することで、ロングテールの拡大と押し上げが期待できる」という面を強調。豊富な商品ラインアップで顧客満足度を向上させる、というアマゾンのビジネスモデルに沿ったサービスだと説明している。 委託販売に参加する条件は（1）日本国内の事業体か20歳以上の個人、（2）登録する商品の販売権を持っている、（3）登録する商品がISBNかJANコードを取得し、印刷・貼り付けされていること──など。 当初の対象は書籍、CD、DVD、ビデオゲーム、ソフトウ
発熱地帯: 先鋭的なまでのオープン主義
正直、びっくりしました。 何がかといえば、任天堂の情報公開ぶりに。 経営方針説明会の岩田社長のスピーチの動画をネットで観られるようにしたうえ、スピーチ後の質疑応答の議事録まで公開しています。任天堂は最近、機会があるたびに、スピーチを公開しているので、そこまでは予想していたんですが、質疑応答のテキストまで公開するとは・・・・。自分たちの伝えたい事をしゃべれるスピーチはともかく、質疑応答というのは、当然突っ込まれたくない質問、嫌な質問も出てきますから、普通はあまり公開したくないものです。「ミクロ売れなかったよね？」とか、「DSにおける任天堂のシェアが高すぎる」とか、そういう質問にきちんと答えているのが印象的です。 ふーむ。アナリストでもなくても、同じような疑問を抱いている人はいるだろうから、きちんと答えておきたい、という事ですか？ 実際、ここに上がっている質問は、ネットの掲示板やブログで、話題
ユーザー参加型コンテンツビジネスのまとめ
最近CGM（Consumer Generated Media）関連の質問をされることが多いので、一度頭の中にあるものを整理する意味でも、箇条書きにしておく。 従来のWeb1.0的なコンテンツビジネスと比べた時の利点 ・常に新鮮なコンテンツをコストをかけずに提供できる点 ・バイラルマーケティング効果（コンテンツを作ったユーザーが他の人に宣伝してくれる） ・根本的にコミュニケーションツールであること（人がオンラインになるのは、他の人と繋がるため） ・ユーザーの数が増えれば増えるほどサービスの価値が上がる点 ・長く使えば使うほど、そのユーザー自身の財産が形成され、サービスから離れにくくなる点 意識しておくべき点 ・自社コンテンツを持っていない企業が新規参入できる点 ・ユーザーは予想もしない使い方をすることがあること ・コミュニティの作られ方しだいでサービスの質が大きく左右されること ・積極的に参
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