「不倫よりもセックスレスのほうが悪い」フランス人の驚きの不倫観（此花 わか）
俳優の東出昌夫と女優の唐田えりかの不倫に対し厳しい反応を見せている日本。しかし愛の国・フランスでは、「不倫よりもセックスレスのほうがタブー」であるという興味深い考察が、2018年に発刊されたフランスの社会学者ジャニーヌ・モシュ=ラヴォの著書『フランスの性生活』（未邦訳）に記されている。 モシュ=ラヴォは、2000年と2017年に調査をそれぞれ1年かけて実施し、フランス全土のさまざまな社会階層の男女65人（19～85歳）にインタビューした。調査の結果によると、2000年から2017年にかけて人々はセックスについてよりオープンに話すようになり、「不倫もあって当然」という認識が広がり、「1人が同時に2人を愛する権利を求める」声もあったという。 こうしたことを踏まえ、本著では、フランス人にとってはセックスレスのほうが不倫よりも受け入れがたいという結論が導きだされているわけだが、実際にそうなのだろう
男性の収入は「遺伝」でこれだけ決まるという「冷酷すぎる現実」（安藤 寿康） @gendai_biz
無視できない遺伝の影響 ほぼあらゆる個人差には無視できない遺伝の影響がある。 「ほぼあらゆる」には身長・体重、疾患のかかりやすさ、心身の健康度、発達障害や精神疾患、物資依存、犯罪、パーソナリティ、社会的態度、知能、学力、さらには職業適性や収入など、人が社会の中で生きるとき、気になる側面がおおむね網羅されている。 「無視できない遺伝の影響」とは、おおむね30%〜60%程度だ。特に知能や学力、精神疾患は遺伝率の高いほう（50〜60%）に位置づく。パーソナリティや社会的態度は30〜40%程度だから、逆にいえば遺伝で説明できない割合（60〜70%）の方が大きいともいえる。 しかしいずれにしても、人間は環境次第でどうにでもなるほど環境に従順ではなく、良きにつけ悪しきにつけ、その人物の内側からにじみ出る遺伝的な持ち味を、程度の差こそあれ、発揮している。 「行動のあらゆる側面には遺伝の影響がある」――こ
二次元イラスト炎上論争「“悪い”表現」は、いったい誰がどう決める？（御田寺 圭） @gendai_biz
二次元イラスト炎上論争「“悪い”表現」は、いったい誰がどう決める？ 「累積的な抑圧経験」は根拠になるか 「性的モノ化」の論理 「現代ビジネス」で12月8日、ジェンダー論を専門とする社会学者の小宮友根氏が『炎上繰り返すポスター、CM…「性的な女性表象」の何が問題なのか』と題する小論を発表し、話題となった。 現在インターネットで猛威をふるう「『女性の表象（とりわけ「萌え系」表現）』への非難・バッシング」の理論的背景や、その正当性について説明を試みるものであったようだ。 同小論では、「反ポルノグラフィ」運動の端緒を拓いた著名なフェミニスト、キャサリン・マッキノンとアンドレア・ドウォーキンによる「性的客体化（sexual objectification）」理論、そしてその理論を発展的に引き継いだフェミニスト哲学者のマーサ・ヌスバウムの論を援用している。 ヌスバウムは、マッキノンとドウォーキンが主張
日本で「ニワトリ」はこんな風に殺されている…知られざる現実（岡田 千尋） @gendai_biz
採卵鶏のオスひよこが誕生したその日に殺されることは有名だが、肉用の鶏も同じように生まれたその日に選別され、「規格外」のひよこが日々殺されていることを知っている人は少ないだろう。 弱っていたり、足が多すぎるなどの形状異常であったり、小さすぎたり、炎症があったり、汚れていたりというヒナが「規格外」とされる。100羽のうち2羽くらいが殺されるため、日本では毎年約1,400万羽が生まれてすぐに殺されている計算だ。 日本でよくある殺し方は生きたままの袋詰。つまり圧死か窒息で長い時間をかけて殺されていく。外にそのまま出されたり、産廃業者が取りに来るまで冷蔵庫に入れられたりもするので、凍死している可能性もある。ピヨピヨともがき叫ぶヒナの上にヒナを重ねて入れ続け、徐々に押しつぶされ見えなくなっていく様子はまさに地獄絵図だ。 しかし、これは鶏肉の最初の犠牲にすぎない。 ここで殺されるヒナはラッキーだとすら言
消費増税の「悲惨すぎる結果」が判明…日本の景気、打つ手はあるのか（髙橋 洋一） @gendai_biz
悪い数字のオンパレード 本コラムの読者であれば、10月からの消費増税によって深刻な景気問題が起こっていることは予想どおりだろう。 ここ10日間に、10月の経済指標が出てきたが、それらはおしなべて景気後退を示唆するものばかりだ。いよいよ統計上も、消費増税による日本経済の悪化が明らかになってきたといえる。 以下、具体的な数字を並べてみよう。 経産省が11月28日に発表した10月の商業動態統計によれば、卸売業は前月比▲8.2％、前年同月比▲10.0％、小売業では前月比▲7.1％、前年同月比▲14.4％といずれも大幅な低下。 財務省が11月28日に発表した10月分貿易統計によれば、輸出は前年同月比▲9.2％、輸入は▲14.8％とともに大きく低下した。 経産省が11月29日に発表した10月の鉱工業指数によれば、生産指数は、前月比▲4.2％、前年同月比▲7.4％と大幅な低下。10月の出荷指数は、前月比
「負の性欲」はなぜバズったのか？ そのヤバすぎる「本当の意味」（御田寺 圭） @gendai_biz
もともと「負の性欲」とは、「リョーマ」と名乗る（アンチ・フェミニスト系の）アカウントが2019年7月に考案したワードである。「女性による、よりよい子孫を残すための男性に対する選別と、そうした選別によって『アウト』と判定した相手に対して（自己防御的に）発露する生理的嫌悪感」を指し示す語だった。 「リョーマ」氏のアカウントはツイッター規約に違反しているとされて凍結された。「負の性欲」が爆発的な流行を見せ、ミームとして急成長したのは、発案者がツイッターを去った後のことであった。 女性から男性に対する「キモい」ということばは、しばしば「『キモい』という感情を抱かされた私は被害者だ（そして加害者は、キモいアイツである）」といったニュアンスを帯びる。「キモい」「生理的に無理」といった拒否反応を、他人に向けることの加害性に無自覚な人びとに対する批判的説明として、「負の性欲」ということばには、大きな説得力
炎上繰り返すポスター、CM…「性的な女性表象」の何が問題なのか（小宮 友根,ふくろ） @gendai_biz
2019年も終わりが近づいてきていますが、1月早々の西武・そごうの広告から、記憶にあたらしい赤十字の献血ポスターに至るまで、今年も女性表象をめぐっていくつもの「炎上」がありました。こうした「炎上」はなぜ繰り返されるのでしょうか。言い換えれば、表象の作り手と批判者の間には表象に対するどんな理解の齟齬があるのでしょうか。 ここでは特に理解の齟齬が生じやすい性的な女性表象の問題点について、私が以前に書いた小論「表象はなぜフェミニズムの問題になるのか」（『世界』2019年5月号）をふまえて、少し突っ込んで考えてみたいと思います。あわせてお読みいただけると嬉しいですが、この記事単体でも読めるようになっています。 【本文中のイラストは、ふくろ氏の作成】 ふくろ：兵庫県生まれ宮崎県育ち。東京外国語大学外国語学部卒業。編集職を経て現在は英日ゲーム翻訳者、字幕翻訳者。AAAタイトルを含め多数の作品の日本語ロ
『宇崎ちゃん』ポスターは「女性のモノ化」だったのか？（江口 聡） @gendai_biz
『宇崎ちゃん』論争のその後 日本赤十字社が献血を呼びかけるポスターをめぐってSNSで激しい議論が生じた。この「現代ビジネス」上でも、大阪大学教授の牟田和恵氏が論説を発表している。 赤十字社のコラボ相手となった丈（たけ）氏作『宇崎ちゃんは遊びたい！』は、累計で60万部以上を売り上げている人気マンガだ。 主人公の一人の桜井先輩は、高身長のイケメンだが奥手で堅物の男子大学生である。もう一人の主人公宇崎ちゃんは、女性的で豊満な身体つきだが、実は非常に活発で食い意地がはった「ウザくてカワイイ」女子大学生である。 この作品は、二人がおりなす「くっつきそうでくっつかない」ほのぼのとした日常生活を描いたラブコメであり、部分的にエロチックな要素も含んではいるものの、一部の人々がポスターから連想したような「お色気」や「エロ」中心の物語ではない。 牟田氏は、「宇崎ちゃんのポスターが抱える問題点がわからない人々は
人間を審査するAIの登場で「不正受給」はなくなるかもしれない（小林 啓倫） @gendai_biz
今年2019年は映画『マトリックス』の公開20周年にあたり、8月にはシリーズ最新作『マトリックス4（仮題）』の製作も決定された。実に四半世紀近く続く人気シリーズになったわけだが、その理由のひとつが、人間が機械に支配されるディストピアを描いている点だ。 「機械がその存在をまったく感じさせることなく、実際には人間を完全な統制下に置いている」という世界観は、公開当時大きな衝撃を与えた。 他にもさまざまなSF作品が、人間が機械に支配される恐怖を描いている。「ロボット」という言葉を生み出した、カレル・チャペックの戯曲『R.U.R.』も、機械による反乱と支配の物語だ。人間が自ら以外の知的な存在に支配されるというのは、多くの人々が恐怖を覚えるシチュエーションなのだろう。 しかしそれは、本当に歓迎されざることなのだろうか。実はすでに、人工知能の活用という形で、機械が人間を「支配」する状況が生まれようとして
なぜ40代は「若者の童貞化」を許せないのか？（トイアンナ） @gendai_biz
あなたは「童貞問題」を知っているだろうか。 20代男性の4割が童貞という、驚きの統計データのことだ。当然ながら女性も20代も約4割が処女。いまの20代にとって、処女や童貞はいたって普通のことなのである。 しかし、これを「そうなんだ」とは受け容れられない世代がいる。それは、アラフォー代だ。 20代童貞率が最低だったのは… 国立社会保障・人口問題研究所などのデータを当たると、2000年ごろに20代の処女・童貞率が最低を記録している。つまり1975～80年生まれ、現在40代前半の男女は、若いうちに童貞・処女を脱する傾向にあった。今のアラフォーは、脱・童貞が早かったのだ。 その背景には、「童貞はダサい」という認識があった。 「ヤラハタ」という呪い ヤラハタ、という言葉を知っているだろうか。「やらずにハタチ」――つまり、童貞あるいは処女のまま20歳を迎えることを指す。 ヤラハタという言葉が広まったの
日本の家庭料理はハイスペックすぎる。世界の食卓は意外と質素（コウ ケンテツ）
料理研究家としてレシピ制作活動の傍ら、「コウケンテツのアジア食紀行」「コウケンテツのアジア旅ごはん」「コウケンテツの世界幸せごはん紀行」（全てNHKBS−１）という番組を10年以上続けさせていただいております。わたしが世界各国を旅しまして、素敵な人々と出会い、その地域の家庭料理を教わるという内容です。 今回はそんな旅で学んだ「日々のごはん作り、食卓のあり方」についてざっくばらんに書かせていただこうと思います。 最近、毎日の献立を考えるのが苦痛だという声をよく聞きます。お仕事、保護者として学校の活動、地域活動、日々の家事、習い事の送り迎え、育児に毎日のお弁当にごはん作り……今のママ（パパも）はやならないといけないことがあまりに多い。実際みなさんどうですか？ あまりストレスなく元気にこなせています？ それとも全てをひとりで抱え込んでいる状況ではないですか？ なぜ献立づくりはしんどいのか。その理
「酒を飲まない人」をバカにする人たちは「大きな勘違い」をしている（藤野 英人） @moneygendai
20代の半数以上は「ほとんど飲まない」 近年、「若い人がお酒を飲まなくなった」という話をよく聞きます。実際、厚生労働省の「国民健康・栄養調査（平成29年）」によると、週3日以上お酒を飲む人は50代では36.8％ですが、20代では12.3％しかいません。 ちなみにお酒を「ほとんど飲まない」「飲まない（飲めない）」「やめた」の合計は50代でも46.3％いて、20代では56.5％と半数以上を占めています。このような状況から飲食業界や飲料メーカーへの影響を懸念する声もありますが、処方箋はあるのでしょうか？ 今回は、投資家の立場からアルコールについて考えてみたいと思います。 先に私自身のお話をすると、体質的にお酒に強くはなく、33歳で飲むのを一切やめました。きっかけは、喘息を患ったことでした。 もともと私は身体が非常に丈夫で、社会人になりたての頃はいくら残業しても平気でしたし、自分は無限に働けると思
コンビニ最強から一転、セブン‐イレブンの「劣化」が止まらないワケ（大原 浩） @moneygendai
「７Pay」問題は人災である 「７Pay」の不正使用および、問題発覚後の責任者達の対応の不手際が取りざたされている。 特にセキュリティ分野を中心とした「７Pay」の欠陥は、突っ込みどころが満載だ。しかし、電子決済分野については筆者が執行パートナーを務める、人間経済科学研究所代表パートナーの有地浩が日本有数の専門家であるので、「７Pay」そのものについては、研究レポート「7pay騒動から学ぶべきはIDの大切さだ」などを参照いただきたい。 筆者は、この問題は、いわゆる「大企業病」に侵され、長期的展望を欠いたセブン＆アイ・グループの経営陣によって引き起こされた「人災」だとみている。 「７Pay」の社長が「２段階認証」を知らずに記者会見でしどろもどろになり醜態をさらした。もちろんこの社長の資質には疑問符がつくが、そのような人物を「７Pay」の社長に就任させたセブン-イレブン、セブン＆アイ経営陣の責
「フェミニズム離れ」する若い女子が抱いている違和感の正体（高橋 幸） @gendai_biz
日常風景の中での男女平等感 「女であるという理由で差別された経験がないから、フェミニズムが言う女性差別というのはよくわからない」 「現代ではもう女性差別みたいなものはないと思う」 フェミニズムについて、現在の女子大学生に聞いてみると、こんな答えが返ってくることがある。 たしかに、日常生活において露骨な男女不平等を経験することは減ってきている。その変化自体は望ましい。 しかし、ここで注目したいのは、「もはやフェミニズムは不必要である」、「フェミニストは不当に男女不平等を取り上げて騒いでいる」と主張する女性たちが出てきていることだ。彼女たちの目には、フェミニストの主張がなにか不快なものとして映っている。 こうした傾向は日本だけに止まらない。後述するように、一般の女性たちが「フェミニズム」「アンチフェミニズム」という語を使って激しく議論を交わしている英語圏では、フェミニズムに反対するハッシュタグ
日本人の「魚離れ」が想像以上に進んでいる「これだけの理由」（阿古 真理） @gendai_biz
魚離れが進んだ平成30年間 平成は、魚離れが進んだ30年間だった。 FAO（国際連合食糧農業機関）の調査で、2005（平成17）年まで年間一人当たりの魚介類消費量が世界一だった日本は、2013（平成25）年には7位にまで転落している。 農林水産省の調査によると消費量のピークは1988年で、徐々に下がって2016年にはピークの6割強にまで減ってしまっている。 若い世代は魚介類より肉類を好み、やがて中高年になると魚介類を好むようになる――という従来の図式も通用しなくなっている。 少し古いデータだが、農林水産省の『「平成18年度 水産の動向」及び「平成19年度 水産施策」』が、世代による魚介類購入量の違いを分析している。 同じ40代でも、昭和10年代生まれより20年代生まれのほうが魚介類購入量が少なく、昭和30年代はさらに少なくなっているという。 水産庁による2010年の国民健康・栄養調査では、
賢すぎるAI（人工知能）の指示通りに株を売買したら…衝撃の結果（マネー現代編集部） @moneygendai
これはあるＡＩ（人工知能）に従って株式を売買してみた場合、どれくらい儲かったか、損をしたかを示したものである。 軍資金を1000万円として、昨年12月に一ヵ月間売買した場合のシミュレーション結果で、ひと月の利益は総額61万300円。 年率換算にすると、運用利回りはじつに「73.24%」である。 ヘッジファンドなど世界のプロ投資家たちも顔負けの高利回りを叩き出した――。 このＡＩはフィンテック企業・財産ネット社が運営する『Ｐｈａｎｔｏｍ株価予報ＡＩエンジン』（https://phantom-ai.com/）なるもの。 本サイトでは毎週月曜日に『Ｐｈａｎｔｏｍ株価予報ＡＩエンジン』が導き出す注目銘柄とその株価予測を紹介しているが、実際にその予測に従って株を売買したらどうなるのか――。今回はその結果を紹介しよう。
精度90％超え！ 「顔だけで遺伝子性疾患を推定」するアプリの驚愕（AI SCHOLAR）
機械学習アルゴリズムなどを活用して、先天性の神経発達障害を持つかどうかを顔写真で特定する──。2019年1月7日「Medicine」誌に掲載された論文でこのスマートフォンアプリ、 “Face2Gene”の現状と問題点についての研究が発表されました。 医師はこの技術にのみ頼ることはありませんが、セカンドオピニオンとして活用することを想定しています。 神経発達障害を持つかどうか特定 FDNA社のCTOであるYaron Gurovich氏が率いる研究者たちは、216種類もの症候群と診断された症例画像1万7000枚以上をアルゴリズムに学習させました。 新しい人の顔画像が表示されたとき、アプリの診断推測は約65％のケースで正しいものでした。また、複数の予測を検討した場合は約90％の精度だったとのことです。 FDNAは、新しい遺伝的変種を選別し、そしてその治療を助けるためにこの技術を開発したとのこと。
がん研究者が心の底から「標準治療を選んで！」と訴える理由（大須賀 覚）
「本当に、本当に、皆さんに知って欲しいことがあって、今回は強い思いを持って、この記事を書きます」 米国在住のがん研究者・大須賀覚先生がここまで訴える「がん標準治療を選択せず、代替医療へ進むことの危険性」とは？ がんにかかわるすべての人にとって必読、渾身の記事をお届けします。 ネットや書籍には、がん治療に関した大量の情報があふれています。本当に大量です。そしてその情報の中には、病院で行われている標準治療（科学的証拠に基づく最善の治療）を否定して、根拠の明確でない治療を勧めるものが多くあります。 「手術は受けるべきではない」「抗がん剤は患者を殺す」などといって、その代わりに代替療法（効果が証明されていない未承認治療）を勧めます。効くという食品やら、食事方法やら、体温を上げるやら、がんの専門家からみれば呆れるものばかりです。 これはとてつもなく怖いことです。ネットに広がる情報を信じて、標準治療を
36歳の編集者が、市川に「小さな出版社」を立ち上げたワケ（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
永井荷風や井上ひさしらが居を構えた「文学の街」千葉県市川市。その閑静な住宅街の一角に「志学社」はある。星海社にて『江戸しぐさの正体』や『マージナル・オペレーション』シリーズなどのヒット作を手掛けたフリー編集者の平林緑萌（ひらばやし・もえぎ）氏が、昨年10月に新たに立ち上げた出版社だ。出版不況が叫ばれて久しいなか、平林氏が市川に「小さな出版社」を作ったのはなぜか。その理由を尋ねた。 名著の復刊を目指して 太田出版では『QuickJapan』、星海社では主に書籍、とこれまで10年近く出版物の編集に携わってきました。本を作るノウハウは身に着けたし、ヒット作も手掛けてきた自負はありますが、30代も半ばに差し掛かったときに、この先10年、20年残るような書籍や、新たな出版の仕組みを作りたいと思うようになりました。出版不況の只中で、このまま本を作っているだけでは、いずれは出版社という船ごと沈没してしま
新聞部数が一年で222万部減…ついに「本当の危機」がやってきた（磯山 友幸） @moneygendai
ピークの4分の3 ネット上には新聞やテレビなど「マスコミ」をあげつらって「マスゴミ」呼ばわりする人がいる。論調が自分の主張と違うとか、趣味に合わないとか、理由はいろいろあるのだろうが、「ゴミ」と言うのはいかがなものか。ゴミ＝いらないもの、である。新聞は無くてもよいと言い切れるのか。 新聞を作っている新聞記者は、全員が全員とは言わないが、言論の自由や報道の自由が民主主義社会を支えているという自負をもっている。権力の暴走をチェックしたり、不正を暴くことは、ジャーナリズムの重要な仕事だ。日本では歴史的に、新聞がジャーナリズムを支えてきた。 だが今、その「新聞」が消滅の危機に直面している。毎年1月に日本新聞協会が発表している日本の新聞発行部数によると、2018年（10月時点、以下同じ）は3990万1576部と、2017年に比べて222万6613部も減少した。14年連続の減少で、遂に4000万部の大
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