NPO法人「ヒューマンライツ・ナウ」(以下HRN)の発表した「アダルトビデオ(AV)強制出演」に関する報告書が、さらなる波紋を呼んでいる。発表後、業界内を知り尽くした元人気AV女優や現役女優らが、報告書の「偏り」や調査不足をフェイスブックで指摘したのだ。 HRNは人権団体「ポルノ被害と性暴力を考える会」(以下PAPS)の協力を得て若い女性がAVに強制出演させられる実態を調査し、報告書にまとめていた。 行為上の「NG事項」は撮影前にちゃんと確認される 報告書が発表されたのは2016年3月3日。そこには、プロダクションとAVメーカーに女性が「搾取」される構図が記されていた。 掲載された10のモデルケースは、出演拒否で法外な違約金を請求された、女優の体を傷つけかねない危険な撮影が行われた、テレビ出演やグラビア撮影といったウソの説明で勧誘された、撮影前に撮影内容を一切知らされなかった、などいずれも