漫画家・荒木飛呂彦。1960年6月7日生まれで、現在53歳。その風貌はデビュー当時とさほど変わらず、若い、年を取らない、波紋使いだ、吸血鬼だ、モナリザだ、土方歳三だと言われ、半ば都市伝説と化している。（荒木飛呂彦 – アンサイクロペディア） しかし、「若さ」が強調されすぎるあまり、意識の刷り込みによって若く見えている、という可能性はないだろうか。最近では、10年以上前の写真なのに、ごく最近撮られた写真だと勘違いされるケースも時々見られる。 そこで私は、画像の自動認識を用い、「公正」に判定してもらうことを思いついた。 ・ReKognition ・顔写真から、年齢・人種・ルックスなどを自動認識する技術「ReKognition」が無料提供中！（APPGIGA!!（アプギガ）） 画像をアップロードするだけで、顔認識と年齢の判定を行ってくれるというこのサービス。荒木先生の写真は、なるべく最近撮られた

南海トラフ巨大地震の想定震源域に立つ静岡県の中部電力浜岡原子力発電所で重大事故が起きると、交通の大動脈が分断され、多くの人が避難を迫られる。静岡県は原発周辺の９６万人の避難者を１２都県に受け入れてもらう方針をたてたが、受け入れ先との交渉が難航したため、内閣府は月内にも１２都県に通知を出して受け入れを促す。ただ、通知は受け入れ可能人数を示すよう求めるにすぎず、自治体だけでは解決できない多くの課題がなお残されている。　国が公表した放射性物質の拡散予測に基づき、静岡県は避難計画の策定が必要な地域を原発から半径３１キロ圏と定める。３１キロ圏にかかる１１市町の人口は９６万人。圏内には８６万人が住む。放射性物質が敷地外に放出されるような原発事故と、南海トラフ地震や津波との複合災害が起きた場合、９６万人全員を県外に避難させる。原発事故だけなら県内や隣県などに避難させる方針で、両方合わせて受け入れ要請先は

その昔、「ベッドタウン」という言葉がはやった。都心勤務者が寝に帰る街という少し揶揄（やゆ）を含んだ呼び方だ。 東京や大阪の郊外にある「ニュータウン」は典型的なベッドタウンで、多摩と千里がその代表格だろう。ともに高度経済成長期に計画され、１９７０年代から８０年代にかけて最も活発に開発された。両方とも開発はまだ完成していないが、すでにその役割は実質的に終えている。 都市の人口が膨張し始めると、旧来の市街地だけでは収容しきれない。居住エリアは自然に郊外へと広がる。その流れを効率よく吸収しようというのが目的で、大きな成果を上げ、多くの世帯がそこにマイホームを得た。 ７０年代に開発されたニュータウンの集合住宅は、築４０年を過ぎたものもある。 当初に入居した方は、今は大半が高齢者で、３世代目が子育てを始めるころだ。 その３世代目はどこに住んでいるのだろう。２０代や３０代の若い家族が築４０年以上の老朽化

この夏のローンチを目指すYouTubeのサブスクリプション型音楽ストリーミングサービスは、当分先になりそうな気配です。その強引な交渉内容がインディーズレーベルの反対を招いています。 インディーズレーベル団体を代表する業界団体Worldwide Independent Network (Win）は、YouTubeがインディーズレーベルに個別にアプローチし、交渉余地のない契約に同意するように強引に迫り、同意できなければYouTubeからコンテンツを削除すると脅していると主張しています。 Winによれば、YouTubeとの契約書は、SpotifyやRdio, Deezerなどの音楽ストリーミングサービスと比べて、レーベルのコンテンツを過小評価し、レーベルに大きく不利な内容になっているとのことです。YouTubeはすでにソニーミュージック、ワーナーミュージック、ユニバーサルミュージックの3大メジャ

まずは基本のデータから。全国の博物館の数は、登録博物館、博物館相当施設、博物館類似施設を合わせて、増加傾向にあります。増えているはずなのに、意外なデータがありました。次のページを見てください。

今年秋に韓国への修学旅行を予定していた秋田県立能代松陽高（能代市）が旅客船セウォル号沈没事故を受けて韓国行きを中止した問題で、米田進県教育長は２３日、他の県立高については実施する意向を示した。　県議会自民党会派との協議会で北林丈正氏の質問に答えた。北林氏は「風評被害ではないが、説明が必要だ。学校の判断に任せるのではなく、県として対応すべきではないか」と韓国への修学旅行の継続を求めた。　米田教育長は「おっしゃる通りで、安全対策や情報収集で不安を払拭し、県の（旅行費）補助事業についてもＰＲしたい」と韓国行きを見直さない考えを示した。県教委によると、今年度は県立高３校が韓国への修学旅行を計画している。　県は大韓航空の秋田－ソウル便維持のために韓国への修学旅行を推進しているが、交通機関への不安のほか、反日国への修学旅行は適切ではないとの批判が出ている。

2014年05月25日 小記事：妊娠中の胎盤内に細菌が常駐していることが判明 ヒトは体中に細菌を住まわせており、時に有益な効果をもたらし時に感染症や合併症の原因となる。女性が妊娠しているとき胎盤内には細菌は存在しないと思われていたが、ベイラー医科大学のKjersti Aagaard博士らによって、胎盤内には口内とよく似た組成の細菌群が生息していることが分かった。 彼らは、出産直後の女性320人の胎盤組織からDNAを採取し解析したところ、多くの細菌がみられた。その組成を女性器、腸、口、皮膚の細菌と比べたところ、口内の細菌組成とよく似ていた。そのため、胎盤内の細菌は血液を介して口内から移動しているのではないかと推測される。また早産などを起こした女性の細菌組成は他の女性のそれと異なっていた。これらの結果は、歯周疾患と早産のリスクに何らかの関わりがあることを示唆するデータを補強することになる。 早

1：名無し募集中。。。＠＼(^o^)／：2014/05/25(日) 00:45:06.67ID:0.net スガシカオ＠発売週つぶ増 @shikaosuga DLでももちろん嬉しいのですが、ぶっちゃけDLだとほとんど利益がないんだ。 おれらみたいにスタジオで徹底的に音楽を追い込むタイプは、制作費が全部赤字になっちゃう。 CD買ってもらうと、かなり制作費が補えるので、次の作品が作れるメドが立つんだよね。 CD売れない音楽業界の負の連鎖だ DLでももちろん嬉しいのですが、ぶっちゃけDLだとほとんど利益がないんだ。おれらみたいにスタジオで徹底的に音楽を追い込むタイプは、制作費が全部赤字になっちゃう。CD買ってもらうと、かなり制作費が補えるので、次の作品が作れるメドが立つんだよね。 CD売れない音楽業界の負の連鎖だ — スガシカオ＠発売週つぶ増 (@shikaosuga) 2014, 5月 24

by Tim RT 「16歳から24歳の約3人に2人が電子書籍より紙の本を好む」という調査結果が出ているものの、電子書籍マーケットは広がりを見せており、オンラインマーケットで自費出版する人も増えています。しかし現在の電子書籍には「後世に残すための記録保存が困難である」という大きな問題があり、貴重な本が後世に伝えられないまま消えていってしまう可能性があることをThe Vergeが指摘しています。 The fight to save endangered ebooks | The Verge http://www.theverge.com/2014/5/9/5688146/the-fight-to-save-endangered-ebooks 「史上最低の映画監督」と呼ばれるエド・ウッド監督は制作した映画すべてが興行的に失敗し、常に赤貧にあえぎ、晩年は低予算映画の脚本やポルノ小説の執筆で生計を

前編に引き続き、漫画家の鈴木みそ氏にお話を伺う。新人でもセルフパブリッシングは有効なのか？　作家が最低限抱え込むべき読者は何人か？　出版社といかに付き合うか？　KDP（Kindle Direct Publishing）を駆使することで年間1000万円の利益を叩き出した鈴木みそ氏による、最前線からのセルフパブリッシング論をお届けする。 自分の“本当の”読者数を見極める ＜前編はこちら＞ ――　ここまで“鈴木みそ”レーベルの場合を語っていただいたわけですが、例えばこれから売り出したい新人はセルフパブリッシングという環境を活かせるのでしょうか？　そんなに甘いものではない、という感覚もありますが。 鈴木みそ　「ものすごく難しいでしょうね。 ちょっと名前が売れた、という段階の僕でも、無条件で売れるわけではない。『マスゴミ』にしてもKindle連載じゃなかったら1500部がいいところではないかと。15

セルフパブリッシングの未来を考える短期集中企画。前回は、東方の同人小説を取り上げて大きな反響があったが、今回は漫画家の鈴木みそ氏に話を聞く。鈴木みそ氏は、既刊の『限界（ギリギリ）温泉』をKDP（Kindle Direct Publishing）で、あらためて発売。巧みなプロモーションで人気を博し、昨年の利益（注：売上ではない）が約1000万円に達したことを公表し注目を集めている。

Paul Krugman, “Free Markets Are Not Always the Best Medicine,” May 23, 2014. [“Faith-based Freaks,” The Conscience of a Liberal, May 16, 2014.] 自由市場がいつでも最良の処方ってわけじゃない by ポール・クルーグマン Mark Graham/The New York Times Syndicate 新しく出たスティーヴン・ダブナーとの共著『ヤバい思考法』(Think Like a Freak) で，スティーヴン・レヴィットがこんなことを書いている．イギリス首相デイヴィッド・キャメロンに，国民保健サービスをつぶして市場の魔法に保健問題を任せちゃった方がいいですよとレヴィットは語ったんだそうだ．これでレヴィットはお利口ぶりを発揮したつもりだった．ところ

中国人民解放軍サイバー戦部隊の将校5人が米国で起訴された。しかも、FBIが最も危険視するサイバー犯10人の「ウォンテッド（Wanted、お尋ね者、指名手配）」中で上位を独占している。 果たしてこれは「ルビコン」なのか、それとも米国の対中政策は変わらないのか。今回も筆者の独断と偏見にお付合い願いたい。 事件の概要 JBpressでも既に良質の記事がいくつか掲載されており（『米国が中国軍人5人を「サイバー窃盗」で起訴』『人民解放軍将校5人を起訴、ついに「ルビコン」を渡った米国政府』）、いまさら筆者が事件の背景を詳しく書く必要もないほどだ。 ここでは各種報道を踏まえ、事実関係についてのみ、ごく簡単にまとめておきたい。 ●5月19日、ペンシルバニア州西部の米連邦大陪審は、サイバー攻撃で米企業にスパイ行為を行ったとして、中国人民解放軍のサイバー戦部隊61398部隊（『尖閣よりホットな米中サイバー紛争