顕微授精：子も精子に問題…濃度薄く不活発 ベルギー調査 | 毎日新聞
不妊に悩む男性の精子を卵子の細胞質に直接注入する顕微授精で誕生した男児は、成長しても一般男性より精子濃度が大幅に薄かったり、運動している精子の数が少なかったりする傾向があるとの調査結果を、ベルギーの研究チームが英科学誌ヒューマン・リプロダクションに発表した。１９９２年に始まった顕微授精で生まれた子どもたちは近年、世界で成人期を迎えているが、男性不妊の原因が次世代に引き継がれることが確認されたのは初めて。 今回成果を報告したブリュッセル自由大学病院は世界で初めて顕微授精での妊娠・出産に成功し、生まれた子どもたちを追跡調査している。今年４月までの３年間、顕微授精で生まれた１８〜２２歳の男性５４人のデータを、自然妊娠で生まれた同世代の男性５７人と比較。その結果、精子濃度や運動する精子数が全体として半分程度と低く、世界保健機関（ＷＨＯ）が定める基準値を下回る人が通常の３〜４倍に上った。ただ、それぞ
ヒトラーをたたえた伝記は本人が自作か、英歴史家が指摘
ナチス・ドイツの最高指導者アドルフ・ヒトラーの肖像（撮影日不明）。(c)AFP/FRANCE PRESSE VOIR/HEINRICH HOFFMANN 【10月9日 AFP】ナチス・ドイツ（Nazi）総統に上り詰める以前のアドルフ・ヒトラー（Adolf Hitler）を「ドイツの救世主」と紹介しイエス・キリスト（Jesus Christ）になぞらえたヒトラーの伝記が自作だった可能性があると、英スコットランド（Scotland）の歴史家が主張している。 問題の伝記は1923年に出版されたヒトラー初の伝記「Adolf Hitler: Sein Leben und seine Reden（アドルフ・ヒトラー：その生と演説）」。著者はビクトル・フォン・ケルバー（Victor von Koerber）とされているが、英スコットランド・アバディーン大学（University of Aberdeen）
なぜ資本主義は無意味な職を創出するのか - himaginary’s diary
David GraeberというLSEの人類学者が、9/27付の表題のEvonomics記事（原題は「Why Capitalism Creates Pointless Jobs」）で、ケインズの「わが孫たちの経済的可能性」*1の労働時間の予言が間違った理由について、ややマルクス主義的な仮説を立てている（初出はストライク誌の2013/8/17付記事「On the Phenomenon of Bullshit Jobs」；H/T Mostly Economics）。 以下はその冒頭。 In the year 1930, John Maynard Keynes predicted that technology would have advanced sufficiently by century’s end that countries like Great Britain or the Un
消費税配分 ネット通販で東京などに偏る 制度見直し検討 | NHKニュース
消費税の税収のおよそ５分の１は各地の小売の売上高などを基に都道府県に配分されていますが、このところネット通販の拡大で、配分額が実際に消費された地方ではなく、販売業者の事業所がある東京などに偏ってしまう問題が起きています。政府は、格差を是正するため、来年度の税制改正で制度の見直しを検討することになりました。 都道府県ごとの配分額は各地の小売やサービスの売上高などを基に決まりますが、インターネット販売や通信販売が普及する中、税収の配分が実際に消費された地方ではなく、販売業者の事業所がある東京などに偏ってしまう問題が起きています。１人当たりの配分額で見ると、全国平均を１００とした場合、平成２６年度で、東京都が１２９．７と突出しているのに対し、沖縄県は７５、奈良県は７７．１などとなっています。 このため政府は、ネット販売や通信販売の売り上げを除いて地方消費税の配分額を決めるよう、制度の見直しを検討
日本のリベラルがネットの論争で負ける理由
インターネットでの論争に勝ち負けがあるのかと言うツッコミがしたくなるが、ネットを中心に活躍しているジャーナリストの津田大介氏が対談で、「ネット上の争いでは、リベラルは99％負ける」と主張していた*1。曰く、リベラルは主張の多様性を認めるが保守派は排他的であり、関係が非対称なのでネット上の論争でリベラルが保守に勝つことは難しいそうだ。しかし、津田氏が言うリベラルが何かを考えると、それ以前の問題でリベラルが論争に勝つことはあり得ないように思える。 米国流の保守対リベラルと言う構図、盲目的に日本に適用しているのがおかしいとは思わないのであろうか。米国は連邦政府の権限が拡大していく歴史があり、またキリスト教国なので保守が何なのかは説明しやすく、それに反対する立場としてリベラルが存在しうる。欧州でソーシャルに分類されるようなモノも、米国ではリベラルになるわけだ。日本の場合、明治維新とサンフランシスコ
戦下の中国、写真宣伝戦 国策会社の３．５万枚、京大に：朝日新聞デジタル
日中戦争下、中国北部で鉄道経営を担った国策会社「華北交通」による約３万５千枚の写真が京都大学人文科学研究所にネガとともに保存されていた。主にプロパガンダ用に撮影・収集されたもので、沿線の炭鉱、工業施設、民俗行事のほか、人心を安定させる「宣撫（せんぶ）工作」の記録もある。 ２００８年の施設の移転時に確認されたが、大学の資産には登録がなかった。メディア史に詳しい京都大の貴志俊彦教授や日本カメラ財団の白山眞理・調査研究部長らが調査した結果、華北交通で資業局長を務めた故・加藤新吉氏が連合国側の没収を恐れ、人文研に寄託したものと分かった。 写真は１９３０年代末～４０年代初頭のもので、被写体や撮影場所を記した台紙に貼られ、沿線の風俗、行事、風景、主要施設、炭鉱や鉱山、物資輸送などが撮られていた。 また、貴志教授らの分析の過程…
チーズ代用食品、英国で「Gary」と呼ばれる | スラド idle
原料を動物性のものから植物性のものに置き換えて作られた代用食品の呼称は議論を呼ぶところだが、英国のスーパーマーケットSainsbury'sでは、ハウスブランドのチーズ代用食品を「Gary」と呼ぶことにしたらしい(Sainsbury'sのツイート、 Foodbeastの記事、 Metro Newsの記事)。 Sainsbury'sでは、ココナッツオイルや大豆タンパク質、デンプンなどを主な原料として作られた、絶対菜食主義者向けのチーズ代用食品「Deliciously FreeFrom」シリーズを9月に発売。チェダーやウェンズリーデール、フェタ、クリームの各タイプ計7商品が用意されている。これに対し、チーズでないものを「vegan cheeseと呼ばないでほしい」という読者からのメッセージを、Vegan Life Magazineがソーシャルメディアに投稿する。 このメッセージでは「Gary」で
彼我を分けた20年の歳月 - 経済を良くするって、どうすれば
1990年代半ば、少子化の底にあったフランスは、保育などを充実させ、出生率が2.00人を超えるまでになっている。同時期にオランダは、労働時間の長短の差別禁止に踏み切り、今では賃金格差が極めて小さい。日本は、1997年の度外れた緊縮財政でデフレに転落し、無益な構造改革に血道を上げてきたために、深刻な社会問題を未だに抱えたままである。節度を欠いた財政再建至上主義は、ここまで彼我を分けてしまった。 ……… 先日、『給食費未納』(鳫咲子著)という新書を読ませてもらったが、正直、愕然とした。子供の貧困が深刻化し、学校給食で栄養補給を保障しなければならない時代へと逆戻りしているのである。敗戦から1997年までの、「経済成長を実現し、福祉国家を建設する」という日本人の営々たる努力は何だったのか。その頃までに、「欠食児童」など、死語となっていたものだった。 新書では、給食費の未納は、他の公課より少なく、子
テロ支援者制裁法は米議会の勇み足
＜サウジアラビア政府を相手取ってテロの損害賠償を求める訴えを起こすことができる「テロ支援者制裁法」が米議会で成立。しかし逆にテロ戦争に携わる米軍人が外国で訴えられるリスクも高まる＞（写真：ホワイトハウス前でオバマの拒否権発動に抗議するテロの遺族ら） 米議会は先月末、オバマ大統領の拒否権を覆して「テロ支援者制裁法（ＪＡＳＴＡ）」を成立させた。これで９・11米同時テロの遺族らは、サウジアラビア政府を相手取って損害賠償の訴えを起こすことが可能になる（テロ実行犯のうち15人はサウジ国籍だった）。 これには議会共和党の指導部も困惑し、ＪＡＳＴＡは意図しない結果を招く恐れがあると指摘した。オバマも同じ理由で拒否権を行使したのだった。 米国民が外国政府に対して損害賠償訴訟を起こせることになれば、逆に対テロ戦争に携わる米軍人が外国の法廷に立たされるリスクも高まるからだ。 一般に、主権国家は他国の法律によっ
ベネズエラの経済破綻は、中国のアフリカ投資に警鐘を鳴らしている
Eric Olander, Cobus van Staden— The Huffington Post ベネズエラが経済破綻した結果、中国政府は何十億ドルものお金をリスクの高い発展途上国に融資する自国の動きが野心的すぎたのではないかという懸念を強めている。原油安で深刻な不況にさらされている上に、ベネズエラ政府首脳は無策だ。こういった点があいまって、ベネズエラの経済は崩壊寸前にある。窮地に立たされたベネズエラは、中国から融資を受けた国の中で初めてデフォルト (債務不履行) に陥る国になろうとしている。中国にとってさらに大きな心配の種になっているのは、ラテンアメリカとアフリカの他の国々がベネズエラの二の舞になる可能性があることだ。 2000年から2014年の間に、中国政府、銀行、企業はアフリカに860億ドルを超える融資をしてきた。多くの場合、こうした融資の担保は石油、金属や他の天然資源だ。これ
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[FT]世界的暴落からもうけることは難しい - 日本経済新聞![[FT]世界的暴落からもうけることは難しい - 日本経済新聞](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/0e3c5e614e8acdad43d69cde8f3e93836e869a85/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.nikkei.com%2F.resources%2Fk-components%2Frectangle.rev-d54ea30.png)
死にゆく息子のために父がつくったゲーム「That Dragon, Cancer」、iPhoneに登場
HIV「抑制ではなく根絶に成功」との研究が発表される