＜イギリスとスペインの共同研究チームは、口腔細菌と運動後血圧に関する研究論文を発表した......＞ 運動した後に血圧が降下することは広く知られているが、「運動後低血圧（PEH）」の要因やメカニズムについては、まだ完全に解明されていない。 唾液に含まれる口腔細菌に注目した 英プリマス大学とスペインのゲノム調整センターとの共同研究チームは、2019年7月29日、学術雑誌「フリーラジカル・バイオロジー＆メディシン」において、「口腔細菌による亜硝酸塩合成は、運動後の血管反応を促し、運動後低血圧をもたらす重要なメカニズムである」との研究論文を発表した。 運動していると、一酸化窒素の生成によって血管の直径が大きくなる「血管拡張」が起こり、筋肉への血液循環が増える。では、運動後、どのようにして血液循環が高いまま維持され、運動後低血圧を引き起こすのだろうか。 研究チームでは、一酸化窒素から分解された化合

ジョコ大統領（中央）はジャカルタからの首都移転計画を力強く発表したが　SIGID KURNIAWAN-ANTRA FOTO-REUTERS ＜ジャカルタからボルネオ島の未開発地域に移すというが世界の先例を見れば計画はプラスにならない＞ 公害や交通渋滞が深刻で、地盤沈下が急速に進むインドネシアの首都ジャカルタ。ジョコ大統領は先頃、問題だらけのこの街の首都機能を、ボルネオ（カリマンタン）島の未開発地域に移転する計画を発表した。 ジャカルタからの首都移転は、長期的に見れば理にかなっている。気候変動の影響をもろに受けそうな都市であることを考えても、当然の流れだろう。 だがボルネオに首都を築くために新たな開発を行ったのでは、温暖化対策にプラスにならない。既にボルネオでは、森林破壊が大きな懸念を生んでいる。 不安材料はほかにもある。約3000万人が暮らす大都市圏から、ほとんど何もない場所に首都機能を移

Two Billion Years Ago, up to 99 Percent of Life on Earth Died ＜恐竜の絶滅や過去最大の絶滅と言われる元祖「大絶滅」と比肩しうる規模の絶滅があったことが研究でわかった＞ 地球上の生き物は、20億年も前にざっと99.5％が死滅していたことが判明した。この大量絶滅では、約6600万年前に地球上から恐竜が一掃された時よりも多くの生物圏が消滅したという。 通常、大量絶滅は化石を通して追跡できる。化石を調べれば、動物たちがどの時期に存在し、どの時期に存在していなかったかが分かるのだ。だが複雑な生命（多細胞生命）が生まれる以前の大量絶滅は、追跡がより難しい。当時、地球上に生息していたのはさまざまな微生物だが、微生物の化石から過去の事実を読み解くのは難しいのだ。 ＜参考記事＞世界の昆虫の40％以上が絶滅のおそれ　生態系に与える影響は壊滅的 ＜参

＜マスメディアや国家の式典などによって伝達されるものは「記憶」であり、歴史家が書く史実ではない。それなのに、記憶は歴史よりも多くの場所で語られ、人々の脳裏に刻まれていく。慰安婦問題とは、「歴史」をめぐる争いなのか──？＞ 日韓関係の悪化と共に、慰安婦問題が再びニュースとなっている。しかしそこで議論されているのは、「歴史」なのだろうか、それとも「記憶」なのだろうか。 歴史問題がニュースになるとき、「歴史」と「記憶」は分けて考える必要がある――そう説くのは、米コロンビア大学のキャロル・グラック教授（歴史学）だ。グラックは新著『戦争の記憶　コロンビア大学特別講義―学生との対話―』（講談社現代新書）のなかで、歴史問題が報じられるとき、政治化された「記憶」が事実に基づく「歴史」を凌駕する事態が起きがちだということを解き明かしていく。 本書は、ニューズウィーク日本版の企画として2017年11月～201

＜中国が発表した深圳の大規模開発構想は、反政府デモに揺れる香港への牽制か＞ 中国国務院と共産党中央委員会が8月半ばに深圳の野心的な大改造計画を発表した。 周知のとおり、広東省にある深圳は今でも中国南東部の主要都市であり、香港と大陸中国の重要な結節点だ。しかし新計画によれば、深圳は「中国の特色ある社会主義」の成果を誇示するパイロット地区に生まれ変わる。つまり経済力や発展の質において世界をリードする都市となり、とりわけ研究開発や技術革新、新興産業の育成、環境保護にも注力するという。 新計画は、いずれも特別行政区である香港、マカオと広東省の9都市を一体化する「大湾区（粤港澳大湾区）」開発構想の一環と位置付けられる。現状でもこの地域だけで中国のGDPの約12％を生み出しており、総人口は7000万に達する。 大湾区構想はまだ概要が示されているだけだが、要は珠江デルタ地帯に巨大な産業のハブを創出し、経

Russian Doctors Ordered to 'Get to Work' and Treat Nuclear Blast Victims ＜政府職員は不安を訴える医師たちに、負傷者は全員除染されているから「仕事をしろ」と言い放った＞ ロシア北部アルハンゲリスク州ニョノクサの海軍実験施設で8月8日、原子力推進式ミサイルの爆発事故が発生。独立系メディアの報道によると、負傷者の治療にあたった医師たちは、政府関係者から放射線被ばくの危険性について何も知らされなかったと証言した。 ＜参考記事＞ロシアの軍施設爆発、極超音速巡航ミサイル関連の事故？ 爆発が起きた実験は、ロシアで「ブレベストニク」、アメリカでは「スカイフォール」のコードネームで知られる原子力巡航ミサイルに関連するものだったと見られている。事故の状況や影響については、いまだに詳細が明かされていないが、この事故で少なくとも5人が死亡し

＜スイスのバーゼル大学の研究チームは、抗がん剤と糖尿病治療薬を組み合わせることで、乳がん細胞を脂肪に変えることに成功した......＞ 国際がん研究機関（IARC）の推計によると、乳がんは、肺がんに次いで罹患数が多く、2018年に乳がんと診断された患者の数は、世界でおよそ210万人にのぼる。 スイスのバーゼル大学の研究チームは、上皮間葉転換（EMT）や間葉上皮転換（MET）といったがん細胞が体中に広がるときのメカニズムを活用し、米食品医薬品局（FDA）の承認薬によって乳がん細胞を脂肪に変えることに成功した。一連の研究成果は、2019年1月14日、がん領域の学術雑誌「キャンサー・セル」で公開されたが、再び今話題になっている。 抗がん剤と糖尿病治療薬の組み合わせで 上皮間葉転換とは、周囲の細胞と接着する上皮細胞がその機能を失い、周囲と結合せず、運動性の高い「間葉」の特性を持つ細胞へと形質が変化

＜世界的にLBGTへの理解が拡がるなかにあって、イスラム教徒が圧倒的多数の国インドネシアではフィクションの題材にすることすら許容されなくなって──＞ インドネシア・スマトラ島にある国立北スマトラ大学（USU）で、学生が発行する雑誌のウェブサイトに現役の女子学生が発表した小説に対し、大学当局が「大学生の作品としては不適当」として削除を求め、学生側が反発する騒動が起きている。 当局が「不適当」と判断したのは、小説がレスビアンという同性愛をテーマにしているからだという。 こうした大学当局の動きに対し学生側からは「表現の自由を侵すもの」「小説の世界にまで性的少数者への差別を持ち込むな」と強い反対論が巻き起こり、大学の枠を超えた社会論争にまで発展しようとしている。 USUの学生が編集・発行している雑誌「USUの声」のウェブサイトに、女子学生ヤエル・ステファニ・シナガさんが書いた短編小説「彼女のそばに

＜クマムシが月面に「放置」されていることに問題はないのだろうか？　宇宙探査を行う際に「惑星検疫」「惑星防護」といった防護措置を行うルールが明確化されている......＞ 2019年4月、月に衝突したイスラエルの民間月着陸探査機「ベレシート」が搭載していた微生物クマムシは、月面で生き延びているかもしれない。Wired誌が報じたニュースが話題となっている。 クマムシが月面に「放置」されていることに問題はないのか ベレシートは民間企業、団体による月探査レースGoogle Lunar X PRIZE（GLXP）に参加していたイスラエルのチームスペースILが開発した月着陸探査機。GLXPがレースの勝者なしとして終了した後、独自に打ち上げ米スペースXのファルコン9ロケットを調達して月探査を実施する予定だった。 2019年2月に打ち上げられたべレシートは、4月に探査の行程でも最難関といえる月着陸に挑戦。

見た者はざわつきとともに考えずにはいられなくなる。そんな作品を発表し続けてきた現代美術家・長谷川愛さん。インタビュー前編では最新作"Alt-Bias Gun"や創作の原点を聞いた。後編では長谷川さんを突き動かすものを探る。 潜在的な欲望、倫理的な問題を引っ張り出したい 自分が抱える悩みや問題意識が、アートプロジェクトの出発点です。実現できるかどうかはさておき、解決法や選択肢を想像し、どうしたらそれが実現するかを考えていくのです。 たとえば「子どもがほしいか？」という問いがあるとします。「イエス」「ノー」「代理母になる」「養子を取る」といった答えが浮かぶと思います。でも、自分の考えはそのどれにもあてはまらないという人たちもいます。私自身がそうでした。 ならば、ほかにどんな選択肢がありえるのか新しい技術で示せたら。そこからプロジェクト『私はイルカを生みたい...』が生まれました。 『私はイルカ

（左から）パックン、周来友、チャド・マレーン、ナジーブ・エルカシュ　ILLUSTRATION BY KAZUSHIGE AKITA FOR NEWSWEEK JAPAN ＜外国と日本のユーモアはどう違うのか。なぜ日本には政治ネタのお笑いがないのか。パックン、周来友、チャド・マレーン、ナジーブ・エルカシュの4人で「研究」した＞ 8月6日発売のニューズウィーク日本版「パックンのお笑い国際情勢入門」特集（8月13＆20日号）で、「世界の政治を題材に日本の読者を笑わせる」という難題に挑んだパックン（パトリック・ハーラン）は、6月下旬のある夜、取材の一環として、3人の在日外国人を都内某所に呼び集めた。 中国人のジャーナリストで実業家、タレントでもある周来友（しゅう・らいゆう）さん（56）。吉本興業所属のお笑い芸人で、『世にも奇妙なニッポンのお笑い』（NHK出版新書）の著書もあるオーストラリア出身のチ

＜経産省の輸出管理に反発する韓国政府の論理は事実誤認と誇張による不適切な指摘にあふれている＞ 経産省別館の倉庫のような部屋で挨拶も水もなかった──。19年7月12日、経済産業省で開かれた日韓輸出管理当局の実務レベルの「輸出管理に関する事務的説明会」について、翌13日に韓国の朝鮮日報が配信した記事の表題である。 かつて、日韓の輸出管理実務当局者の間では、このような会合は定期的に開かれていた。外交的儀礼の場ではなく、メディアが入ることなどもなかった。殺風景な会議室は普通であり、それが騒がれるほうが異常だ。日韓両政府の課長同士が会っただけで、日韓のメディアのトップニュースである。輸出管理をめぐる両国間の協力関係がいかに冷え切っているかを物語っている。 この数年間、韓国との輸出管理の対話は途絶えていた。この日本側の指摘に対して、韓国の産業通商資源省（以下、「産業省」）の関係者は朝鮮日報に「18年6

＜吉本興業が揺れているが、これは吉本だけの問題ではない。日米の芸能事務所の違いにも詳しいデーブ・スペクターに独占インタビューした。「日本のテレビが面白くないのは、素人が多過ぎるから」そして「今は、日本の芸能界を変える最後のチャンス」＞ 日本最強のお笑い系芸能事務所である吉本興業が揺れている。「闇営業」問題をメディアで報じられ、会社から沈黙を命じられた芸人の宮迫博之と田村亮が先週、突然反論の記者会見を実施。会社上層部から圧力の存在を明かした。 問題は闇営業を超え、社長の発言から垣間見える芸人へのパワハラや所属事務所側の「搾取」、契約書の不在など拡散している。これは吉本興業、あるいは日本の芸能界特有の問題なのか。日本社会全体の問題ではないのか。 米ABCテレビの元プロデューサーで、子役としてアメリカで活躍した経験も持つタレントのデーブ・スペクターに本誌・小暮聡子が聞いた。 ――今、吉本興業とい

人口500万人のノルウェーと3億人のアメリカでは前提も違い過ぎる（ノルウェーの首都オスロ）　DAMIEN VERRIER／ISTOCKPHOTO ＜世界のリベラル派が理想とするノルウェーがリッチな福祉国家になれた泥くさい理由は別にある＞ トランプ米大統領の正式な出馬宣言で、来年の大統領選に向けた戦いが本格化している。20人以上の候補者が乱立する民主党では、支持率トップを争うバーニー・サンダース上院議員が、北欧型の社会民主主義を目指すと主張している。 無理もない。ノルウェー緑の党のアーレン・クビトルドは6月、フォーリン・ポリシー誌ウェブ版への寄稿で、社会民主主義的な経済政策が北欧諸国を豊かにしたと主張している。「世界銀行によると、ノルウェーとアメリカの1人当たりGDPはほぼ同じだ」 クビトルドによれば、それは政府が経済に大きく介入する政策が、実現可能であるだけでなく好ましいことの証拠だ。サン

＜米大学での調査で、自閉症の原因は、食品添加物かもしれないという研究結果があきらかになった＞ 食品添加物に含まれるPPAが脳に影響 自閉症の原因は、食品添加物かもしれない──こんな研究結果がこのほど明らかになった。米セントラル・フロリダ大学（UCF）のチームが、1年半にわたる研究の結果を英科学誌サイエンティフィック・リポーツに発表した。 自閉症と食品添加物の関係を紐解こうと調査を行なったのは、UCFで消化器系を専門に研究しているサレイ・ナサー博士が率いるチームだ。ナサー博士は、自閉症の子どもは過敏性腸症候群で悩まされることが多いと知り、脳と腸が関係しているのではないかと考え、自閉症の子とそうでない子の便を調べた。すると、自閉症の子の便にはプロピオン酸（PPA）が非常に多く見られ、また腸内細菌は、そうでない子と異なることも分かった。UCFの発表文によると、こうしたことからナサー博士は、この根

7月11日、欧州連合（EU）は米フェイスブックなどのソーシャルメディア（SNS）に対し、「フェイク（偽）ニュース」対策の強化を迫っている。写真はダブリンのフェイスブック社内に設置された選挙対策オペレーションセンター（2019年　ロイター/Lorraine O'Sullivan） 欧州連合（EU）は米フェイスブックなどのソーシャルメディア（SNS）に対し、「フェイク（偽）ニュース」対策の強化を迫っている。しかし新たな調査によると、ファクトチェック（事実検証）体制を強化しても、誤った情報がもっとも拡散したコミュニティーにはほとんど正しい情報は届かないことが明らかになった。 この調査はビッグデータを扱うアルト・データ・アナリティクスが、5月の欧州議会選挙を前に3カ月かけて分析したもの。ファクトチェックの需要が高まっているにも関わらず、その有効性には疑問符がつくという内容となっている。 ロシアが2

地域の住民が子どもたちに食事を提供する「こども食堂」が急速に増えている。NPO法人「全国こども食堂支援センター・むすびえ」の調査（６月末発表）によると、全国に3718カ所。3年前の12倍という勢いだ。 「貧困問題の世界に起きたイノベーション。自分が越えられずにきた壁を越え、インフラになりつつある」。支援にかかわってきた社会活動家・湯浅誠さんは、そうたとえる。 30年前、路上生活者の支援を始めて以来、どう訴えても越えられずにきた、貧困を取り巻く「壁」。 それは人の思考の中にあるという。 この春、東京大学先端科学技術研究センターの人間支援工学分野に、特任教授として着任しました。テクノロジーを使って人間関係を支援していく分野と縁ができたので、10年ほど前に考えた道具を作れたらいいな、と思っています。 内閣府の生活実態調査を見ると、月1-2回しか友人や家族と話さない人が10％ほどいます。日常会話の

＜中国と北朝鮮に気が付いたら譲歩──カジノ流の「ディール」外交はいずれツケ払いを迫られる＞ この3日間はすごいことがたくさんあった。多くの成果があった！　ドナルド・トランプ米大統領が、そんな上機嫌なツイートをしたのは6月末のこと。 その週末、トランプは大阪で開催された20カ国・地域首脳会議（G20サミット）で、中国の習近平（シー・チンピン）国家主席と会談し、膠着状態にあった米中貿易交渉を再開することで合意。さらにその後、南北朝鮮の非武装地帯を訪問して、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長と電撃会談し、世界中のメディアをにぎわせた。 だが、こうしたトランプの場当たり的な外交は、自らの手足を縛る結果をもたらしている。 確かに習との首脳会談は、金融市場とアメリカの農家を安堵させた。トランプと習は貿易交渉を再開すること、そしてその間、アメリカは中国製品に対する新たな追加関税を課さず、

＜亡くなった研究者やビブリオマニアの蔵書はどこへ行くのか。必要としているところに受け継がれるシステムはできないものか。数カ月前、ある亡くなった研究者の蔵書処分を手伝うことになった＞ 「大きな研究成果を上げて将来を期待されながら、自ら命を絶った女性がいる。享年43歳。多くの大学に就職を断られ、追い詰められた末だった」 これは、今年4月10日に朝日新聞が報じた、ある女性研究者の自殺に関する記事冒頭である。記事によると、彼女は東北大学で日本の仏教史研究で博士号を取得し、受賞経験もある、将来を嘱望された研究者だったという。彼女の自殺自体は2016年で、直近の話ではなかったものの、事件の痛ましさもあって、記事は、似たような境遇にある人、また似たような経験を経た研究者たちに大きなインパクトを与えた。 私も大学の教員やシンクタンクの研究員という研究の道を歩んできたので、事件は他人事ではない。彼女のように

抗生物質が効かなくなった菌から身を守るにはどうすればいいのか　RODOLFO PARULAN JRーMOMENT／GETTY IMAGES ＜猛烈な勢いで耐性を付けた病原体には打つ手がない----安易過ぎる抗生物質の多用が人類の危機を招いている＞ 大腸菌の特異な変異体のせいで体調を崩した患者が4人いる──米コロンビア大学（ニューヨーク）のアービング医療センターがそう発表したのは今年1月のこと。世間では話題にもならなかったが、感染症の専門家の間には衝撃が走った。 大腸菌は誰の体内にもたくさんいるありふれた細菌で、私たちの腸内にいる限りは無害だが、食物や指などを経由して血中に入れば私たちの命を冷酷に奪う変異体になることもある。抗生物質が効かなければ、感染した人の半数が2週間以内に死亡する。 だからこそ、コロンビア大学で見つかった大腸菌には慎重に対処しなければならない。ここ10年、20年で、大腸