・シングルCD(8センチ・12センチ合計) 5372万7000枚(－13％)、399億4500万円(－15％) ・アルバムCD 1億8872万4000枚(－5％)、2513億2100万円(－10％) ・音楽DVD 5546万9000枚(＋8％)、652億0100万円(＋14％) ・音楽ソフト合計 3億0349万枚(－5％)、3617億7500万円(－8％) ※()内は前年比 音楽DVDが健闘しているものの、音楽ソフト全体の減少を穴埋めするまでには至らず、全体では減少していることが分かる。 全体的に減少している最大の理由はいうまでも無く、インターネットやモバイルによる有料音楽配信による普及。日本レコード協会では現時点で2008年第3四半期までのデータしか無く、年ベースでは2005年から2007年までのデータしかないが、それをグラフ化すると特にモバイル系の売上が伸びているのが分かる。

日本リサーチセンターは1月23日、金融(工学)危機に関する国際比較世論調査の結果を発表した。それによると、日本をはじめとしたG8などの先進諸国は悲観論が多くを占めているものの、BRICsに代表される新興国の多くでは、全体的な経済や個々の今後の収入において楽観的な見通しを立てている傾向が強いことが明らかになった。また、例えばアメリカ人は「今後の収入が増加する」と考えている人が「減少する」人よりも多いなど、国毎の特性も色濃くにじみ出ている結果が出ている(【発表リリース】)。 今調査は2008年11月から12月にかけてG8各国(（日本、米国、カナダ、フランス、英国、ドイツ、イタリア、ロシア)やBRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)など主要国の国民に対して行われたもので、有効回答数は合計1万4600人ほど。調査方式は国によって異なり、インターネット・電話・面接方式に分けられている(詳細は元

2008年11月29日 12:00 【社団法人日本雑誌協会】は11月28日、2008年7月から9月分の印刷部数を公表した。主要定期発刊誌の販売数を「印刷証明付き部数」ベースで公開したデータで、正確さという点では各紙が発表している「公称」部数よりはるかに高い。今回は、読者層を考慮してもっとも興味がそそられるであろう「少年・男性向けコミック誌」のデータをグラフ化し、前回からの推移を眺めてみることにする。 具体的なデータは、【直近が2008年7月～9月のもの】。先に記事にしたのは直近データが4月から6月のものだったので、それから3か月が経過したことになる。いずれも「1号あたりの平均印刷部数」で、印刷証明付きのもの。つまり「この部数を間違いなく刷りました」という証明がついたもので、雑誌社側の公証部数ではなく、また「販売部数」でもない。雑誌毎に季節による売上の変動や個別の事情があり、そのまま比較する

2008年11月17日 19:40 先に【少年・男性向けコミック誌部数の変化をグラフ化してみる】でまとめてグラフ化した、【社団法人日本雑誌協会】のデータ。このデータには少年・男性向けコミック誌だけでなく、多種多彩なカテゴリーに分類された雑誌の印刷実績が含まれていた。当サイトの色合いにあったものや、過去の記事に関連するものもいくつか見つけられたので、何回かに分けてグラフ化し、色々と考えてみることにする。今回は「ビジネス・マネー系雑誌」について。 具体的なデータは、直近が2008年4月～6月のもので、1年前に該当する2007年度のものは2006年9月1日から2007年8月31日までのものの平均。いずれも「1号あたりの平均印刷部数」で、印刷証明付きのもの。つまり「この部数を間違いなく刷りました」という証明がついたもので、雑誌社側の公証部数ではなく、また「販売部数」でもない。時期的にはだいたい1年

2008年11月18日 06:30 先に【少年・男性向けコミック誌部数の変化をグラフ化してみる】でまとめてグラフ化した、【社団法人日本雑誌協会】のデータ。このデータには少年・男性向けコミック誌だけでなく、多種多彩なカテゴリーに分類された雑誌の印刷実績が含まれていた。当サイトの色合いにあったものや、過去の記事に関連するものもいくつか見つけられたので、何回かに分けてグラフ化し、色々と考えてみることにする。今回は「ゲーム・エンタメ系雑誌」について。 具体的なデータは、直近が2008年4月～6月のもので、1年前に該当する2007年度のものは2006年9月1日から2007年8月31日までのものの平均。いずれも「1号あたりの平均印刷部数」で、印刷証明付きのもの。つまり「この部数を間違いなく刷りました」という証明がついたもので、雑誌社側の公証部数ではなく、また「販売部数」でもない。時期的にはだいたい1年

2008年11月19日 08:00 Webマーケティングガイドは11月18日、インターネット調査会社のボーダーズとの共同調査の結果を発表した。その結果によると、年齢を経るにつれて・男女別では男性の方が、周辺情報を気にせずに自分自身の考えに従い商品を選択し、購入する傾向が見受けられることが明らかになった。俗にいう「口コミ効果」「バイラルマーケティング」の効用と照らし合わせて考えると、興味深い結果といえる(【発表リリース】)。 今調査は10月20日から10月21日の間にインターネット経由で15歳～49歳の男女に対して行われたもので、有効回答数は624。年齢階層(10歳単位)・男女比率は均等割当。 今調査では商品購入の際の意志決定に対する影響を中心に複数の設問が用意されている。その中で、商品を選択して購入する時の基本的な行動パターンについて男女別・年齢階層別に尋ねた結果が次のグラフ。

2008年11月17日 08:00 先にテレビ局の第2四半期決算のデータをまとめている際に、各種データの検索をしていたところ、テレビ業界同様に新メディアに押されつつある雑誌業界について興味深いデータを見つけることが出来た。【社団法人日本雑誌協会】がまとめたもので、主要定期発刊誌の販売数を公開したデータだ。現時点における最新のデータと、去年に該当するデータの二つの公開が確認できており、それぞれが非常に興味深い内容を示している。そこで今回は、読者層を考慮してもっとも興味がそそられるであろう「少年・男性向けコミック誌」のデータをグラフ化してみることにする。 具体的なデータは、直近が2008年4月～6月のもので、1年前に該当する2007年度のものは2006年9月1日から2007年8月31日までのものの平均。いずれも「1号あたりの平均印刷部数」で、印刷証明付きのもの。つま「この部数を間違いなく刷りま

2008年11月12日 12:00 先日11月5日、日本国内最大手のSNS【mixi】を運用する【ミクシィ(2121)】の2008年第2四半期決算が発表された。業務は比較的堅調で一時の爆発的な伸び率ほどではないが堅調な成長振りを見せていることなどが報じられていたが、特段気になることもなく、チェックはしていなかった。今日付けの記事【mixi、リクルートと共同でバナー広告のデザインを一般ユーザーから募集】を書き上げた際、「せっかくだから」とばかりに短信と、さらに【決算説明資料(PDF)】を見たところ、改めて確認できたことがあった。「mixiはケータイSNSへの道を歩みつつある」ことに。 ●ページビュー数ではすでに「パソコン1」対「ケータイ2」に もちろんmixiは元々パソコン向けのSNSとしてスタートしており、現在でもパソコンでほぼフル機能を使うことができる。むしろパソコンで出来ることの方が多

2008年11月04日 06:30 先に【「エビアンを止めて水道水に」「本は買わずに図書館で」～米消費者に浸透する「トレードダウン」や「節約心」】や【「借金してでも浪費」から「生活防衛」へ～リセッション入りするアメリカで変わる消費者行動】などで、景気後退に伴いアメリカの消費者の消費行動が大きく変化している様子をお伝えした。アメリカを本拠地とする小売最大手のウォルマートのアメリカ部門のCEO、Eduardo Castro-Wright氏が語ったところによると、ウォルマートでも自社店舗における商品の販売性向に変化のきざしが見えているという。具体的には利用客において、クレジットカードは極力使わず、手持ちの現金を使い切るような傾向が見られるというものだ(【USA TODAY】)。 具体的な事例として挙げられたのは、赤ん坊用の粉ミルクの買われ方。給料が出て間もない、まだサイフの中身に比較的余裕がある

今データはアメリカの約1万人の子どもを対象にした調査を元に統計・推計したもの。概要は次の通り。食物アレルギーを持つ子どもは他のアレルギーなども数倍の割合で発症している傾向がある。 ・男女間で食物アレルギーの発症率に差はほとんどない。男性は3.8％、女性は4.1％。 ・5歳未満は4.7％、5歳以上では3.7％の発症率が確認されており、年齢と共に食物アレルギーの発症率は減る傾向にある。 ・ヒスパニックの子どもは3.1％、非ヒスパニックの白人は4.1％、黒人は4.0％の発症率。ヒスパニック系の子どもの方が発症率が低い。 ・2007年では食物アレルギーを持つ子どもの29.4％がぜん息持ち。これは食物アレルギーを持たない子どもの12.4％の倍以上の数字。 ・食物アレルギーの子どもの27.2％はアトピー性皮膚炎も保有している。これは食物アレルギーを持たない子どもの8.1％と比べてかなり多い。 ・食物ア

2008年10月23日 06:30 1982年に創刊された、アメリカでは初の一般大衆紙でビジュアル的な記事展開が多く幅広い層に読まれているUSA TODAY。このウェブ版では定期的にさまざまアンケートを実施し、世論の動向を探っている。今回はその中から、エコバッグに関する調査結果を二つほど紹介することにする。日本の実情はともかく、海外におけるエコバッグの内情はあまり伝えられていないので、何らかの参考になるだろう(【発表ページ】)。

2008年10月04日 12:00 gooリサーチは10月2日、三菱総合研究所と共同で調査した「小学生のインターネット利用による調査結果」を発表した。それによると子どものパソコン経由によるインターネットへのアクセス時間は減少している傾向にあることが明らかになった。その一方で携帯電話を経由したインターネットのアクセスをしている子どもは約2割に達していることが確認されており、少なからずの子どもが「パソコンから携帯電話へ」インターネットのアクセス手段を変えている可能性があることが見受けられる(【発表リリース】)。 今調査は子ども向けポータルサイト【キッズgoo】において、7月28日から8月5日にかけて行われたもので、有効回答数は8818人、男女比は46対54。年齢構成比は10代1.9％、20代3.8％、30代43.2％、40代48.9％、50歳以上4.1％となっている(要は子ども自身では無く保護

2008年10月02日 08:00 野村総合研究所は10月1日、2007年における純金融資産保有額別のマーケット規模を推測すると共に、2025年までの相続マーケットの将来予想レポートを発表した。それによると2007年時点で金融資産を5億円以上保有する世帯「超富裕層」、及び1億円から5億円の世帯「富裕層」をあわせた「富裕層・超富裕層マーケット」は90.3万世帯、金融資産総額は254兆円に及ぶことが明らかになった。これは全体に占める割合としてはそれぞれ1.8％・21.6％に相当する。また10年前の1997年のデータと比較すると、富の集中化が進んでいる様子がうかがえる(【発表ページ】)。 今調査結果では「預貯金、株式、債券、投資信託、一時払い生命・年金保険などの純金融資産の保有額」を足し、負債を差し引いたものを「(純)金融資産」とし、この保有額で世帯を「超富裕層」「富裕層」「準富裕層」「アッパー

2008年09月27日 12:00 情報サイト「ブロッチ」などを展開するアイシェアは9月26日、インターネットの従量課金制(利用通信量に比例する形で料金が積み増しされるもの、一般の固定電話料金と同類)に関する調査結果を発表した。それによると全体の8割強が従量課金化には反対していることが明らかになった。また、現状の環境を不満に思い、さらに高速化を望む人の多数が「ファイルや動画のダウンロード時」にストレスを感じており、従量課金制反対派の多くがこれらのサービスを多用していることが類推される(【発表リリース】)。 今調査は9月9日から9月11日の間、無料メール転送サービスCLUB BBQの登録会員に対して行われたもので、有効回答数は415人。男女比は56.9対43.1。年齢構成比は20代12.5％、30代50.1％、40代28.4％、その他8.9％。 現在日本のインターネット環境・インフラは定額制

2008年09月26日 06:30 情報サイト「ブロッチ」などを展開するアイシェアは9月25日、携帯電話の機能に関する調査結果を発表した。それによるとスマートフォンや多機能の携帯電話など、「時代の最先端を行くような機能盛りだくさんな携帯電話」と、らくらくホンに代表されるような「シンプルな機能のみの携帯電話」のどちらに注目するかについて、全体では6割近くが「スマートフォンや多機能携帯電話」を選択したことが明らかになった。逆に言えば4割強がシンプル携帯電話に注目していることになる。若年層にもかなりのシンプル携帯支持層がいるのは意外な結果といえる(【発表リリース】)。 今調査は8月27日から8月29日の間、無料メール転送サービスCLUB BBQの登録会員に対して行われたもので、有効回答数は801人。男女比は54.2対45.8。年齢構成比は20代17.5％、30代48.3％、40代20.9％、その

2008年09月04日 12:00 内閣府は9月3日、「社会保障制度に関する特別世論調査」の概要を発表した。それによると社会保障の支払いの水準について、「現状維持のためには負担増加はやむをえない」と考えている人は、「水準が下がっても負担は維持、または負担減を」と考えている人よりわずかに多いことが明らかになった。しかし同時に「分からない」と答える人も1割強に達しており、「負担と給付」のバランス関係について多くの人が判断を決めかねている様子がうかがえる(【発表リリース、PDF】)。 今調査は7月24日から8月3日、調査員による個別面接聴取方式を用い、有効回答数は1822人。年齢構成比・男女比などの構成データ詳細は現時点では未公開。 年金や医療制度などの社会保障について、現状をそのまま維持することは財政上困難とされている(高齢化で受け取る人、サポートを受ける人が増えて、支払う人の総数が減るため)

2008年09月03日 19:40 野村総合研究所は9月1日、若年層の生活意識に関するアンケート調査の結果を発表した。それによるといわゆる「ニート・フリーター」問題への具体的な対処法について、「本人自身の努力が重要である」とする回答がもっとも多くを占めていることが明らかになった。一方でニート・フリーターに近い、あるいは自身がその立場にある職種にいる人たちは公的機関の働きかけにも大いに期待しており、特に無職の人はあらゆる手立てを講じるべきであると考えていることがうかがい知れる(【発表リリース、PDF】)。 今調査は8月2日から3日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1000人。男女比は1対1で、年齢階層比は20代・30代で均等割り当て。 ニートやフリーターの増加傾向に関する問題については先に同一資料を基にした【ニート・フリーター問題は社会のせい？ 自分のせい？ 立場で異な

今調査は8月2日から3日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1000人。男女比は1対1で、年齢階層比は20代・30代で均等割り当て。 まずは「ニート・フリーター」の定義について。【都内の「引きこもり」最低でも2万5000人、女性も29％……「ひきこもり」調査結果を読んで(1)】や【フリーター・ニートは減少中、ただし年長フリーターは……労働経済白書から】にもあるように、 ・「ニート」 ……「NEET(ニート、Not in Employment, Education or Training)」の日本語読みで、直訳すると「就業、就学、 職業訓練のいずれもしていない人」。内閣府の定義によれば「高校や大学などの学校及び予備校・専修学校などに通学しておらず、配偶者のいない独身者であり、ふだん収入を伴う仕事をしていない15歳以上 34歳以下の個人」。 ・「フリーター」 ……パートやア

2008年09月02日 06:30 一時中断状態になっているが、ここ一、二か月の間、アニメや書店、音楽業界、テレビなどメディア関連の業態を財務諸表を中心にデータをグラフ化するなどして眺め、現状と先行きを推測する記事を意識的に展開している。「何か大きな動き」がこの周辺でじわじわと起きている雰囲気が感じられるからだ。そのような中、巡回サイトの一つである【新文化】で公開されている主要出版社の決算データを見て欲しいというリクエストがあった。せっかくだから早速斜め読みをしてみることにする。 さて、具体的な出版社名としては角川グループホールディングス、集英社、講談社、小学館の4社があげられる。このうち角川は上場企業なので毎年各種決算書を公開しているが、他の企業は非上場なのでウェブ上にそれらの材料は見当たらない。関東財務局あたりに出向けば手に入るという話もあるが、今回はパス。取り急ぎ、新文化に掲載されて

2008年08月22日 06:30 7月24日に公正取引委員会で公開された著作物再販協議会議事録など(【報道発表資料ページ】)の資料には、音楽・出版業界などの著作権に関係する各種業界の最新情報が掲載されている。その資料によると。雑誌や書籍の販売額数は1990年後半をピークに漸減していることが明らかになった。特に雑誌の売上は直近20年間のピーク時から2割以上も低下している。また、返本率(返品率)が増加しているのも売上が落ちている一因であることが確認された。