喫茶オダジマの休日：日経ビジネスオンライン
昨年の11月に、自宅から徒歩2分ほどのところにあったファミリーレストランが閉店した。 以来、色々と困っている。 以前は、インタビュー取材や打ち合わせなど、ちょっとした会合は、ほぼすべてその店で済ませていた。 広さや雰囲気のこともあるが、地下鉄の駅から近くて、はじめて訪れる人が容易にたどり着ける立地が、待ち合わせに使う店として好都合だったからだ。 それが閉店されてみると、適当な店が見当たらない。 そんなわけで、次なる店を求めて歩きまわったわけなのだが、そうやって自分の住んでいる町を自分の足でひと通り歩いてみて、喫茶店という業態がほとんど死滅してしまっている現状にあらためて気付かされた次第だ。 おそらく、この10年ほどの間に、町から消えた店を3つ選ぶのなら、写真館と本屋と喫茶店になるはずだ。 JRの駅の近辺で新しい拠点を探すことにした。 JRの赤羽駅は自宅から徒歩で10分ほど離れているのだが、
北海道は「27％」の電気料金引き上げ!?：日経ビジネスオンライン
田村 賢司 日経ビジネス主任編集委員 日経レストラン、日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ネットトレーディングなどの編集部を経て2002年から日経ビジネス編集委員。税・財政、年金、企業財務、企業会計、マクロ経済などが専門分野。 この著者の記事を見る
3月の横断幕の向こうに：日経ビジネスオンライン
3月8日、サッカーJ1浦和vs鳥栖戦が開催された埼玉スタジアムのコンコース内にある横断幕が掲示された。 横断幕は、最も熱心なサポーターが集うことで知られるゴール裏への通路である209という番号のついたゲートに掲示されていた。写真を見たい人は、「浦和 JAPANESE ONLY 横断幕」ぐらいなキーワードで画像検索すれば抽出されるはずなので、確認してみてほしい。 横断幕には「JAPANESE ONLY」（←「日本人以外入場お断り」ということ）という文字が大書されていた。 すぐ隣には大きな日章旗が並列されており、その二つのワンセットの垂れ幕は、大人ならアタマを下げないとぐぐり抜けられない高さに、ちょうど暖簾（のれん）のようなカタチで設置された。 で、その二つの垂れ幕をくぐりぬけた先には、大きな旭日旗が、スタジアム席の鉄柵を覆うように広げられている。 こうしてくどくどとゲートの風景を描写している
昆明無差別殺傷事件は「中国の911」になるのか：日経ビジネスオンライン
凄惨な事件だった。両会（全国人民代表大会と全国政治協商会議）という毎年春の政治イベントを前にした3月1日夜に起きた雲南省昆明鉄道駅の集団無差別殺人である。 3月2日の段階で30人以上が死亡、143人が負傷、うち75人が重体という。容疑者4人が現場で警官に射殺され、1人が逮捕された。昆明市当局は、早々に「新疆独立派のウイグル族によるテロ」と断定して発表した。 一部の中国メディアは911事件と比較して論評している。昨年秋の天安門車両突入事件から今回に至るまでの断続的なウイグルがらみの暴力事件は、米国の受けた同時多発テロと同じだ、いやそれよりも悪辣だ、と。暴力の連鎖が加速しそうな気配が漂い始めた。これを食い止めるにはどうすればいいのか。 「テロ分子を法に従い厳罰に処せ」 「301事件」と呼ばれる昆明駅無差別殺人の概要について、3月3日現在判明している状況は次のようになる。 現場は昆明市の官渡区、
「明日、ママがいない」に見えた深刻なギャップ：日経ビジネスオンライン
日本テレビのドラマで、親と暮らすことができない子どもたちを取り上げた「明日、ママがいない」が多くの批判を集めている。 正直なところを言うと、電車でこのドラマのポスターを見た時点で、気が重くなった。ドラマが世間の偏見を助長して、また子どもたちが嫌な思いをするのではないかと思ったからだ。 実際に、このドラマは子どもへの偏見を助長する可能性があるかもしれないものだったし、のみならず児童養護施設の設定は現実とはかなりかけ離れていた。児童養護施設側の方々が、このドラマが現実と乖離していると憤るのも分かる。ただし、設定のハチャメチャさは法廷モノや刑事モノのドラマとて同じことでもある。 しかし一方で、子どもの目線に立つと、描写がかなりリアルだなと思ったのも事実だ。実際、施設出身者からは、自分たちの心象風景をよく描いているという声も聞かれている。 番組に対する批判はすでに多量に寄せられているので、そこには
友達が減っていくのが、大人の証です。：日経ビジネスオンライン
今年の成人の日は、所用があって、自転車で都内を走り回っていた。 サドルの上から街場の風景を眺めてみるに、成人式に振り袖を着る女子の数は、明らかに増加している。 理由のひとつは、振り袖の値段がリーズナブルになったかららしい。 たしかに、私が新成人だった当時は、和装一式の値段は数十万円が相場だった。 レンタルでさえ、着付けとコミで数万円は下らなかったはずだ。 それがいまは、50万円を超える値段のブツは、むしろ少数派になっているのだそうで、なるほど、そういう意味では、うちの国の経済と文化は、少しずつでも健全化しつつあるということのかもしれない。 そんなことより、前々から私が不思議に思っているのは、成人式に集まる新成人の出席率が、年々高まっているように見えることだ。 聞くところによると、記念品の贈呈が廃止され、式典に費やす予算を節約する自治体が増えているにもかかわらず、成人式への出席率は、平成に入
見よ、これがマツダの生き様だ！：日経ビジネスオンライン
なんとジヤトコの秦孝之社長が、日産の常務に就任されると言うではありませんか！（ジヤトコからの発表はこちら、そして日産の発表はこちら） 2014年の2月からって、もうあと1カ月しかないじゃないですか。なんとも急な話であります。 日産は2013年11月1日に、グローバル3リージョン体制を6リージョン体制へ変更すると発表しています。そのときはまだその地域担当の役員は発表されていませんでした。当日のニュースリリースには、「アフリカ・中東・インド・欧州地域は2つの地域に分割されます。これらの地域の担当については、別途発表の予定です」とだけ書かれています。無論この発表が為された時には既にこの人事は決まっていたのでしょう。 親会社の役員が、いったん子会社に出て、キャリアを積んでからまた親元に戻るケースはよくあることです。しかし秦さんは外部からジヤトコに社長としてヘッドハンティングされてきたお方です。しか
周到に準備された防空識別圏：日経ビジネスオンライン
石黒 千賀子 日経ビジネス編集委員 日経BPに入社後、英LSEに留学し修士取得。日経ビジネス、日経ナショナルジオグラフィック、日経ベンチャーを経て、2003年日経ビジネスに編集委員として戻る。主に、本誌の「世界鳥瞰」の欄を担当。 この著者の記事を見る
謝罪したいなら地雷原を走れ：日経ビジネスオンライン
猪瀬直樹東京都知事が辞意を表明した。 感想は特にない。 いや、本当のことを言えば、色々と思うところが無いわけではない。 ただ、このタイミングで、あえて文字にして伝えるべき話でもないということだ。だから、猪瀬さんの辞任それ自体については、当面、何も言わないことにする。 何かを思うことと、それを口に出すことの間には、しかるべき距離がある。当然の話だ。 アタマの中で考えたことを、その場ですべて声に出して良いのは、幼児と独裁者だけだ。 ふつうの人間は、自制しなければならない。 ところが、この距離（ないしは時間）が、うまく確保できなくなってきている。 コミュニケーションの到達範囲も、次第に制御不能に陥りつつある。 われわれは、黙れなくなっている。 これは、実にやっかいなことだ。 ずっとむかし、まだ、一般の日本人がインターネットやパソコンにつながっていなかった時代、思うこととしゃべることの間の距離は、
うんざりするほど当たり前のこと：日経ビジネスオンライン
参院国家安全保障特別委員会の中川雅治委員長（自民党）は12月5日、特定秘密保護法案の採決を強行し、同法案は、自民、公明両党の賛成多数で可決された。これを受けて、政府、与党は、遅くとも会期末の12月6日までに、参院本会議で同法案を可決成立させる意向なのだそうだ。 率直に申し上げて、うんざりしている。 時期として手遅れになってしまったが、一応、思うところを書いておく。 タイミングのことを言うのなら、5カ月前の段階で既に手遅れだったと思う。さらに言えば、当件に関して、手遅れでないタイミングは、そもそも存在していなかったのかもしれない。自民党にフリーハンドを与えた以上、この日の来ることは既定路線だった。 これまでにも、当欄で特定秘密保護法案をとりあげる機会がなかったわけではないのだが、その度に、先送りにしていた。 理由は、ひとことで言えば、うんざりしていたからだ。 前半では、まず、私がこの話題を扱
NEC、パナは撤退したのに、なぜ富士通は生き残れたのか：日経ビジネスオンライン
“ドコモファミリー”の中核だったNEC（NECカシオモバイルコミュニケーションズ）、パナソニック（パナソニック モバイルコミュニケーションズ）が、スマートフォンから撤退する中、同じドコモファミリーの富士通は、今も大手の一角を占めている。富士通はなぜ生き残れたのか――。ここ数年スマホを追ってきた身としては、以前からきちんと話を聞いてみたいと思っていたテーマだった。 富士通は、フィーチャーフォン（ガラケー）時代も、飛びぬけたブランド力を持っていたわけではない。NECやパナソニックに比べると地味な印象を持っていた人も多いはずだ。 しかし、2年前の2011年の秋冬に登場した「ARROWS X」では、デュアルコアCPU、防水、おサイフケータイなど、国内ユーザーが求める機能を網羅した“全部入り”をいち早く実現。その後も、スペックは他社より常に一歩上を行くスマホを出し続け、“ハイスペックなら富士通”とい
「イスラム教徒と日本人は似ている」：日経ビジネスオンライン
佐々木：1970年代までは、イスラム教に対する偏見はなかったように思います。しかし、80年代以降、日本人の中で急速におごりが芽生えた。いわゆる第3世界に対する差別的な意識が出てきて、「イスラム圏は自分たちより下の未開の地である」と見なすようになりました。 さらに、90年代に入ってタリバンやアルカイダの存在が知られると、マスコミでもムスリムを暴力的な存在と捉える見方が強まりました。16億～17億人と言われるムスリムのうち、強硬派や暴力的な連中などは実際には0.0001％もいないでしょう。 私自身は19歳の時にムスリムになりました。大学でアラビア語を学ぶクラブに入ったら、顧問の先生が東京ジャーミイ（東京都内のトルコ系モスク）に連れていってくれたのです。当時の日本は今以上にイスラムに対する理解なんてなかったですから、大学内で礼拝していたら変人扱いされましたよ。 禁忌については、アルコールは飲みま
アンパンマンから「まんが学校」で学んだこと：日経ビジネスオンライン
最初に謝っておくけれども、私は『アンパンマン』の、いい読者や視聴者とはいいがたかった。 これは単純にこちらの年齢の問題で、作品の出来とは関係がない。 もちろん、吹替の原稿を書いたりする手前、声優陣のお仕事はチェックしていたが、こちらの守備範囲はもっぱら外国映画なので、分際を超えて語るようなことは、ほとんどなかった。 一見シンプルに見えるキャラクター設定やストーリーだが、あの作品に込められた哲学的ともいえる寓意については、作者自身の言葉も含め多くの人が言及しており、また作者の死を機にこれからWEB上にもいくつもUPされるであろうから、ここでは触れない。語るにふさわしい方々が他にたくさんおられるだろう。 私は私のごくごく個人的な、子供のころからの「やなせたかしのイメージの変遷」というようなことについて書いておきたいと思う。 やなせたかしのキャリアは古く、作詞家やイラストレーターなど多方面での活
黒（ブラック）池上の本質とメディアの未来：日経ビジネスオンライン
「著者と読者を直接つなげるプロジェクト」として、2011年4月よりメルマガ事業を始めた「夜間飛行」ですが、この7月から紙の書籍（もちろん電子書籍も）も出版することになりました。メルマガであろうと、紙の書籍であろうと、「著者の言いたいこと」「著者の面白さ」を、もっとも効果的な形で「読者」に届けるために、試行錯誤する。夜間飛行はそんな出版社です。もしよろしければサイト（こちら）を覗いてみてください。 その第一弾が今回“絶賛”させていただく『メディアの仕組み』です。こちらのサイトでも連載をお持ちの池上彰さんと、津田大介さんの対談本です。 理想と現実の間で、メディアの現場の最前線を生き抜くこの二人は、徹底的に語り合うべきだ。それは必ずこれまでの「メディア論」の中で、もっとも実践的で、もっとも本質をついたものになる。『メディアの仕組み』はそんな思いから企画を立ち上げました。 今回は、通常の『オンライ
ウナギのことを何も知らずに食べる罪：日経ビジネスオンライン
小平 和良 日経ビジネス上海支局長 大学卒業後、通信社などでの勤務を経て2000年に日経BP社入社。自動車業界や金融業界を担当した後、2006年に日本経済新聞社消費産業部に出向。2009年に日経BP社に復帰。 この著者の記事を見る
麻生さんの「真意」のゆくえ：日経ビジネスオンライン
麻生副総理のこの度のナチスへの言及（「ナチス発言」というタグが付いたようですね）について、いまさら論評するのは、手遅れなのかもしれない。 というのも、麻生さんは、既に、発言を撤回しているからだ。 つまり、当欄でこの話題をとりあげることは、収束しつつある問題を蒸し返す姿になる。そういう小姑くさい態度は、本来、私の好むところではない。 なので、なるべく麻生発言を断罪するみたいな書き方は控えて、どちらかといえば発言の波紋に焦点を当てる体で話を進めたいと思っている。 10年前と比べて、政治家の失言は、10倍速で拡散するようになった。 20世紀のジャーナリズムの常識では、政治家の言葉は、せめて半月はかけて、じっくりと検証する対象だった。が、昨今は、発言の5分後には煙があがり、半日後には炎上している。で、三日もすれば、すっかり灰になっている。遺骨は無い。誰かがトロフィーとして自宅の玄関に飾っているから
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イオンを拒んだ町：日経ビジネスオンライン
ツイッター混沌の歴史と知れば知るほど深まる謎：日経ビジネスオンライン
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「映画『テルマエ』のヒットで、夫婦間が険悪になりました」：日経ビジネスオンライン