中国のホロライブ翻訳組による暴露話配信が面白過ぎたw 配信アーカイブはこちら https://t.co/tQuUUqqSw2 NGAのまとめスレはこちら https://t.co/7gwg2Ap3jo リプで面白いところを翻訳して… https://t.co/ikJvfy30KN
A Sino-American Tragicomedy / ©2020 REBEL PEPPER/WANG LIMING FOR NEWSWEEK JAPAN <千年不朽の伝説の実写化にディズニーが2億ドルを投じ、中国市場で大儲け!のはずだったが......> 中国でムーランを知らない人はいない。読み人知らずの漢詩「木蘭辞」に由来するムーランは、現代でも国語教材として子供たちに暗記させているからだ。 中国人のムーランに対するイメージは「孝」だ。体が弱い父親の代わりに男の姿をして戦場に行き、故郷に凱旋した時は朝廷の俸禄を断って、娘の姿に戻り昔のままに生きていく。ムーランの伝説には古代中国の伝統的な美意識が宿っている。 ディズニーが実写版の映画『ムーラン』に2億ドルを投じた理由は言わずとも分かる。中国人にとって千年不朽の伝説であり、中国市場での大儲けが期待できる。しかしその狙いは外れ、9月4日
トルコ・イスタンブール郊外のシリブリにある学校で、インタビューに応じるウイグル人のファティマさん(2019年11月29日撮影)。(c)Ozan KOSE / AFP 【3月14日 AFP】トルコのイスタンブール郊外に位置するある学校は、中国から逃れたウイグル人の子どもたちが、自分たちの母語と文化を学べる貴重な場所になっている。だがその学校は同時に、一部の子どもにとっては臨時の児童養護施設でもある。 中国北西部で悪化するイスラム教徒であるウイグル人に対する弾圧から逃れてきた親たちは、故郷がまだ安全だと思い、仕事や親族訪問のため時々戻っていた。そして、謎のネットワークに捕らわれ、一切の連絡が許されない再教育施設に消えてしまったのだ。 校長のハビーブッラー・クセニ(Habibullah Kuseni)氏は、100人強の児童のうち、26人が片親を、7人が両親を再教育施設に連れ去られていると語った。
外交関係者、騒然…! 「YA論文」が初めて登場したのは、4月10日、『アメリカン・インタレスト』という米国の保守系外交専門誌(電子版)である。何より注目すべきは、『アメリカン・インタレスト』がこの論文の執筆者を「匿名の日本政府高官」と紹介したことだ。執筆者のイニシャルがYAであることからYA論文と呼ばれている。 日本でも大きな話題となっても良さそうなものだったが、あいにく世界中が新型コロナ騒動に明け暮れていた時期であり、当座はほとんど黙殺に近い状態であった。 それでもYA論文の存在は、じょじょに知れ渡って日米の外交コミュニティに波紋を投げかけるようになる。これを読んだアメリカの民主党系アジア専門家が怒り狂ったとか、外務省内で犯人探しが行われている、といった情報が乱れ飛んだものである。 コロナ騒動がやや一段落した6月頃になると、YA論文に対する反論があちこちに掲載され始めた。これらを読み比べ
2009年に経営破綻したカナダ企業ノーテル・ネットワークス。中国による継続的なサイバー攻撃を受けていたことが報じられた(写真:ロイター、2009年) 世界的な有名雑誌の一つに『Bloomberg Businessweek(ブルームバーグ・ビジネスウィーク)』というものがある。 【中国政府が支援する大手企業の一つ、ファーウェイ】 同誌は、クリエイティブなデザインと質の高い記事で人気が高い米国のビジネス誌である。筆者が留学していたマサチューセッツ工科大学(MIT)でも、同誌やニューヨーカー誌などを好んで読んでいる生徒が多かった。 そんなビジネスウィーク誌が7月6日号で興味深い記事を掲載している。6ページにわたって、カナダの大手通信機器企業が中国政府系ハッカーらによって継続的にサイバー攻撃を受けたことで結果的に倒産に追い込まれた様子を記事にしている。 これこそまさに、中国が世界中で行っているサイ
【仮訳】 日中関係が,特に東シナ海を巡って緊張していることは,誰もが知っている。日本は最大の自制を行使してきた。昨年,中国の艦艇が日本の護衛艦に対して火器管制レーダーを照射したとき,それは通常の海軍の実務では戦争行為と見なされ得るものだったが,日本の公船は,事態をさらに危険にさらすリスクを冒すのではなく,回避的な行動をとった。中国の公船は,120年間にわたって平和裏に日本の主権下に置かれてきた尖閣諸島周辺の日本の領海に,繰り返し侵入している。 中国による挑発の更なる証拠は,日本の防空識別圏と重なるように尖閣諸島を包含する,中国政府の一方的な「防空識別区」の宣言に見られる。こうした措置にもかかわらず,日本は対話を呼びかけ続けている。日本は本当に,2日付の本紙で劉暁明駐英中国大使が指摘するような,危険な軍国主義を示していると考えられるだろうか。 若干の事実を説明させていただきたい。過去68年に
僕らのヒーローだったジャッキー・チェンが、世界で嫌われまくっている理由:世界を読み解くニュース・サロン(1/4 ページ) 1997年まで英国領だった香港は、独自の文化を築いてきた。 代表的な文化の一つは、香港映画だ。昔から映画を通して香港を身近に感じてきた日本人も少なくないだろう。 香港映画の象徴的な存在が、ブルース・リーやジャッキー・チェンである。ただブルース・リーはちょっと世代が上ということもあり、現在64歳のジャッキーのほうが日本では広い層に支持を得ていたと言える。ジャッキーは長く香港映画を率い、90年代にはハリウッドにも進出して成功を収め、世界的なアクション俳優に上り詰めた。今では、世界で5番目に稼いでいる俳優(2018年)になった。 かくいう筆者も子供時代に彼の映画に夢中になった一人だ。『プロジェクトA』などは吹き替え版のせりふを覚えてしまうほど繰り返し見たものだった。 そんな香
最近、米中貿易戦争や新型コロナウイルス感染症などで欧米諸国との対立がますます鮮明になっている中国。中国政府系のサイバー攻撃については、筆者も拙著『サイバー戦争の今』などで繰り返し指摘してきたが、あらためて、今回のビジネスウィーク誌の記事をベースにその実態に迫ってみたい。そこには日本のビジネスパーソンが気に留めておくべき示唆に富んだ教訓がある。 関連記事 中国の“嫌がらせ”を受けるオーストラリアに、コロナ後の商機を見いだせる理由 新型コロナを巡って、オーストラリアと中国の関係が悪化している。もともと両国の経済関係は深いが、中国は買収や投資によって影響力を強めており、オーストラリアでは不信感が募っていた。対立が深まる今、オーストラリアが日本との関係を強化する期待もできそうだ。 罰金を科された「TikTok」は、第2のファーウェイになるのか 世界的に人気の動画共有アプリ「TikTok」の運営企業
<送られてきたマスクの品質に問題があったことで、中国に対して反感が強まる欧州諸国> 中国の「マスク外交」は失敗に終わったらしい。 シンクタンクのヨーロッパ外交評議会がヨーロッパ9カ国で、中国への印象が新型コロナ前後でどう変わったかを聞いた結果、フランスとデンマークでは悪化が62%に対し好転がそれぞれ6%と5%、ドイツは悪化が48%に対して好転は7%。9カ国の平均では悪化が48%に対し、好転はわずか12%だった。 中国から送られてきたマスクなどの物資に品質上の問題があったことで中国への信頼は傷ついており、マスク外交は中国への反感の一因になっている。 中国はコロナ禍の「救世主」にはなれなかったようだ。 ■中国への印象が好転したと答えた欧州9カ国の回答の平均 12% ■中国への印象が悪化したと答えた欧州9カ国の回答の平均 48% ■中国への印象が好転したと答えたデンマーク人。悪化は62% 5%
中共中央党校修了、かつては中国の体制内エリートのタマゴだった民主活動家・顔伯鈞。驚天動地の逃亡記、『「暗黒・中国」からの脱出』(文春新書)の刊行から1年5ヶ月が経ったいま、過去に彼らを弾圧した習近平政権の正体について前編に引き続き語ってもらうことにした。 ◆◆◆ 中国ウォッチャーの読みはなぜ外れ続けるのか? ――中国共産党は毛沢東主義者やマルクス・レーニン主義者から、立憲民主主義者まで抱え込んでいる。日本の自民党なんかメじゃないくらい、「中の人」たちの思想の幅があるわけで、なぜ単一の政党として存在できているのか不思議になってしまいますが。 顔 毛沢東の時代から、周恩来派・劉少奇派・林彪派……と、もともといろんな派閥がありました。いろんな人がいろんな考えや人事の意向を持っているわけですが、そのなかである派閥が上に立つと、党全体の方向が決まっていくわけですね。 ――実は習近平政権が成立した前回
新型コロナウイルスによるマスク不足の原因の一つは、中国で製造した日本メーカーの製品が輸入できなくなっていることだ。マスク販売会社「ファーストレイト」の長谷川友彦社長が中国の工場で撮影した映像には、マスクが山積みになっているが、1月25日(2020年)以降、出荷制限がかけられ、「残念ながら出荷できないのが現状です」という。 中国政府はマスクに貿易規制措置は講じていないとしているが、工場前には「弊社が生産するマスクは国家応急備蓄物資に含まれるため、輸出をお断りしております」と書かれた赤い看板が置かれている。周囲には見張る警察官の姿もある。「わが社の(中国の)工場の社長が、(輸出をしようとして)逮捕一歩手前だったということもありました」と長谷川社長は明かした。 別のマスク輸入会社も、中国で生産した分はすべて接収されたという。 国産分も材料は中国から輸入 日本で出回っているマスクの約8割は中国など
覇権国家となる条件は、寛容政策(他民族を受け入れること)だ。古代ローマは、それによって強くなった国家の典型例だ。現代世界では、アメリカがローマの考えを引き継いだ。 中国は、この条件を満たせないので、覇権国家になりえない。 覇権国の条件は「寛容」 エイミー・チュアは、『最強国の条件』(講談社、2011)の中で、寛容主義は最強国となるための必要条件だとして、次のように述べている。 「今日のアメリカの世界覇権は、アメリカが世界で最も寛容な国であり続けた事実による部分が大きい。世界中から最も優秀な人材を呼び寄せ、彼らを活用する能力に秀でていたからこそ、アメリカは今日の世界において、経済、軍事、テクノロジーの各分野で、圧倒的な優位を築くことに成功したのである」 ここで、寛容とは他民族を受け入れることだ。 アメリカの強さは、様々な形で外国人をアメリカ国民として認めたことだ。この例を挙げていけば、尽きる
(安田 峰俊:ルポライター) 1999年に開設された「2ちゃんねる(以下、2ch)」はかつて世界最大規模のネット掲示板として名を馳せたが、2010年代初頭からユーザーの高齢化や運営者の内紛などを理由に、ごく一部の板(コミュニティ)を除いて勢いを失った。2017年には「5ちゃんねる」に改名され、分派として開設された類似サイトもあまりパッとしない。 ただし往年、2chが日本のネットカルチャーを代表する存在だったのも確かだ。不謹慎ネタを好み「便所の落書き」と揶揄される劣悪なデマや誹謗中傷が渦巻いていたいっぽう、タテマエやきれいごとを嫌うカルチャーゆえに、大手メディアが報じない際どい情報や庶民の本音が大量に書き込まれていた。加えて当時は2chが情報の「最先端」だったことで、一部のインテリ層と思われる人々も活発に書き込みに参加していた。 度の過ぎた悪ふざけや暴露行為と、たまに見せる意外な頭の良さと反
浦上 早苗 [経済ジャーナリスト/法政大学IM研究科兼任教員] Jun. 03, 2020, 10:40 AM 国際 181,940 学生の民主化運動を中国共産党指導部が武力弾圧した天安門事件から6月4日で31年。 インターネットやSNSが普及する一方で、中国政府による情報統制はこの数年さらに厳しくなっている。日本では「技術革新で国民監視がしやすくなり、事件のことは気軽に話せない」「事件がなかったことにされているため、若者はそもそも天安門事件を知らない」といった報道がされているが、実際はどうなのか。 「中学時代に天安門事件の動画を見た」と話す「90後」(1990年代生まれ)の20代前半の男性に聞いた。 ※この記事は2019年6月4日に公開した記事を一部編集して再掲載しています。 僕が1989年の天安門事件を知ったのは約10年前、中学生のときです。 10歳近く年上で「80後」(1980年代生
林鄭月娥行政長官(左)のボス、習近平も幻想を見せられていた(2017年7月1日) REUTERS/Bobby Yip <香港デモ隊は一握りの「暴徒」で、その他の「声なき多数派」は親中派を支持している――それは中国が仕組んだプロパガンダではなく「信仰」だった。人民日報や環球時報のジャーナリストたちに聞いてわかった中国指導部の驚くべき慢心ぶり> 香港で11月24日、区議会議員選挙の投開票が行われた。夜になって開票作業が進むなか、民主派陣営は熱狂に包まれていた。選挙妨害や不正の可能性を懸念しつつも勝利を見込んでいた民主派だったが、ここまでの圧勝は想定外だったためだ。 投票率は過去最高。夜半までには民主派が獲得議席数を前回選挙の3倍(452議席中389議席)に増やし、親中派(61議席)に対する逆転勝利を決定づけた。民主化デモに対する警察の強硬姿勢に市民の怒りが高まるなか、親中派の候補者たちが次々と
香港(CNN) 1986年のヒット映画「トップガン」の続編をめぐり、新たに公開された予告編でトム・クルーズ演じる主人公が着ているジャケットから日本と台湾の旗が消えていると指摘され、ネットで物議をかもしている。 1作目で主人公が着ていたジャケットでは、背中に日本の国旗と台湾の旗をあしらったパッチが付いていた。ところが続編の「トップガン・マーベリック」予告編では、この部分が同じような色を使った別のシンボルマークに入れ替えられているように見える。 ソーシャルメディアではこの入れ替えについて、中国をなだめるための措置ではないかとの臆測が飛び交っている。 続編は米パラマウント・ピクチャーズが来年夏に公開予定。ツイッターではこの作品について、中国のインターネット大手テンセントとパラマウントの提携関係を指摘する声が相次いだ。テンセントは昨年12月、子会社のテンセント・ピクチャーズがこの続編に出資し、共同
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く