石油ムラ 大異変 2代続けてのセクハラでENEOSホールディングスは、旧日本石油出身者からまさかの旧東燃出身者へトップが代わった。出光興産の6年ぶりのトップ人事では非主流派の起用も取り沙汰される。物言う株主に苦しめられたコスモエネルギーホールディングスは、異例の資本提携に踏み切った。石油元売り業界は、いつにない変革の荒波にもまれている。石油元売り業界の最前線を追う。 2024.5.7[6記事]
新刊『世界を動かす人脈』は、『ニューズ・ウィーク』などで紹介の書籍Superclassも取り上げた、話題のビルダーバーグ会議の歴史、グローバル・エリートの生態を日本語で体系的・系統的に書いた本です。アルルの男・ヒロシです。 日本の出版業界はまず雑誌からつぶれていくらしい。 朝日新聞社の『論座』が、今日発売の10月号で廃刊になるということは噂で聞いていたが、今度は講談社の『現代』までも廃刊して季刊誌に衣替えするという。 (貼り付け開始) <月刊現代>年内で休刊 読者高齢化やネット普及で部数減 (毎日新聞 - 08月31日 20:01) 講談社発行の総合誌「月刊現代」が今年12月1日発売号で休刊することが分かった。9月1日にホームページで公表する。同社はノンフィクション作品の受け皿として、年4回程度発行の新媒体創刊を検討するという。 月刊現代は1966年12月創刊。日本雑誌協会の調べで
デジタルデバイドとは何か 2000年ごろ、デジタルデバイドという言葉がさかんに言われたことがあった。直訳すれば「情報格差」という感じだろうか。パソコンやインターネットを使いこなしている人とそうでない人の間で、経済的格差が生じてくる可能性があるという問題だ。パソコンやインターネットを使いこなせない人というのは、中高年でパソコンに慣れていない人だけでなく、離島や山奥などに住んでいるためにネットにつなぐことができない人や、収入が少なくてパソコンが購入できない人も含んでいる。 そうしてインターネットを使えないと、たとえば就職活動の情報収集がうまく行えないなど、情報が少ないために経済的な不利益を被ってしまう可能性がある。つまりは情報格差が経済的格差につながってしまうわけだ。 だがこのデジタルデバイドは2000年代半ばにはいるころから、あまり問題視されなくなった。政府のe-Japan戦略が功を奏し、全
以前「事実とは無関係に勝ち目のない裁判」として取り上げた、米議会慰安婦決議に関連してマイク・ホンダ議員を裁判に訴えようとしている人たちのグループのサイトを久しぶりに見てみたら、裁判じゃなくて米国で慰安婦問題についての本を出す話になっていた。とっくの昔に出版計画自体についてはid:Apemanさんが取り上げているけど、現状はこんな感じ。 「LIES OF THE LADY CHANG」 のアメリカでの出版計画驀進中。 **平成20年正月元旦より、上の表題(仮名)の英文原稿に着手した。「暗黒大陸・中国の真実」(BURNS REVIEW社)からヒントを得た。 只今、10月には脱稿すべく死闘中なり。クリスマスの日に出版が標的です。本著の目的は「宣伝戦」なのだ。日本政府も、日本の報道機関も、なにもやらないから、隼同志がポケットマネーで闘うことになった。日本は「宣伝工作機関」もない国なのだ。そこへ、「
「電子時代に紙メディアは生き残れるか?」 これは、『週刊ダイヤモンド』に連載している「超整理日記」の1995年10月21日のタイトルである【『「超」整理日誌』(ダイヤモンド社/1996年刊)に収録】。それから約13年たったが、紙メディア、とくに新聞は依然として存在している。 ただし、この世界で大変化が起きていることも事実である。その様子は、電通総研『情報メディア白書2008』(ダイヤモンド社刊)などで知ることができる。 「どのようなメディアから情報を得ているか」という調査では、政治・経済以外の分野では、インターネットがもっとも多く、とくに芸能、スポーツ、流行・トレンドでは、インターネットが他メディアを大きく引き離している。新聞がインターネットとほぼ並ぶのは、政治・経済の分野だけだ。 「1日あたりの消費時間」を見ると、10-19歳男性では、新聞を読む時間はわずか3分間でしかない。同年
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ここ数年,筆者は友人たちの間で「マスゴミ」と呼ばれ続けている。 具体的にはこうだ。 筆者「最近,△×が流行ってるよね」 友人A「どうせお前らマスゴミの情報操作だろ」 筆者「…」 友人B「何か凶悪事件が起きるとすぐにネットやゲームのせいにする。これだからお前らマスゴミは」 筆者「…」 筆者と友人は敵対関係にはない。筆者が特別横柄な態度を取っているわけでもない。彼らはITの最前線で活躍しているということもあり,仕事絡みの情報収集も含めて,よく話すし,よく飲む。普段は普通の友人たちだ。ただ,彼らが抱くマスコミに対する不満につながりそうな話に差しかかると,いつもこうなる。 昨今,毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が低俗記事を掲載し続けていた問題が批判されている。こうしたマスコミの不祥事の際は仕方がない。同じマスコミの人間として,襟元を正すべきいい機会だ。心して耳を傾ける。 しかし,責任
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