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日本の女子教育の課題ははっきりしている/畠山勝太 - SYNODOS
博士課程相当に進む女子比率、工学系女子学生比率、社会科学系女子学生比率、OEDC諸国の中でいずれもワースト1の日本。しかし、問題意識は共有されず、議論も進みません。国際教育開発に携わってきた畠山勝太さんに、統計を読み解きながら、今いちど日本の女子教育の課題について解説していただきました。（聞き手・構成／山本菜々子） ――本日は、日本の女子教育の現状を畠山さんに伺えればとおもいます。カトマンズの出張中にお引き受けいただきありがとうございます。 いえいえ。よろしくお願いします。 ――シノドスでも「Education at a Glanceから見る日本の女子教育の現状と課題」を2012年にご執筆いただきましたが、日本の女子教育は諸外国と比べてどのような状態なのでしょうか。 その前にまず、女性の教育の収益率、とりわけ高等教育のそれの話をしたいとおもいます。今回のお話の土台になる部分だとおもいますの
開業医で診断→紹介状→総合病院 って、この流れおかしくね？
日赤とか自治体が運営する総合病院って、昔は直接観てもらえたけど、最近は紹介状ないとダメ（もしくは余計に料金かかる）よね。 俺の地元では、最初から紹介状が必要だったけど、診療科によってはそのまま観てもらえた（眼科とか耳鼻科）。でも最近では、全て開業医の紹介状がないと診てもらえなくなってしまった。 でも子供が具合悪くて開業医にいくと、ロクに診もせず心音聞いてアーンするだけで 「う～ん風邪だね。薬３日分出しておくから、少し様子見て下さい」 みたいなテンプレ診断するんだよな。 で、稀に誤診するわけよ（俺の親戚の話だから忘れたけど、ナントカ菌だったらしい）。 そんで悪化する一方でどうしようもないから救急車で運ばれて総合病院で診てもらうと、 「あ～、ナントカ菌だねぇ。軽いうちに来ればすぐ治ったのに。」 みたいな展開になる。場合によっては、重病化する。 個人的に感じるのは、 総合病院で診断→総合病院から
市販薬購入で所得税軽く 1万円超を控除検討 厚労・財務省 - 日本経済新聞
厚生労働省と財務省は市販薬を一定額以上買うと所得税を減らすことができる制度を新たに設ける方針だ。市販薬の代金を課税所得から差し引く仕組みで、早ければ2016年から実施する。家族合わせて市販薬に年1万円を超える出費をした場合、1万円を超える部分を課税所得から差し引く案を軸に検討する。軽い症状は病院に行かずに治してもらうようにすることで、医療費の削減につなげる。両省は近く与党に提案する。与党は来月
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カナダのレズビアンカップルが精子バンクから高IQ、希望の容姿、教養、趣味を持つ男性の精子の提供をうけて子をもうけた後、精子提供者が犯罪歴のある統合失調症元患者であることが判明
