Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 オランダのEindhoven University of Technology、台湾大学、米Dartmouth College、カナダのSimon Fraser Universityによる研究チームが開発した「Body-Centric NFC: Body-Centric Interaction with NFC Devices Through Near-Field Enabled Clothing」は、非接触で無線通信が行えるNFC（Near field communication）を使用した衣服型デバイスだ。スマートフォンを服のポケットに入れるだけで、その服の袖や肘の部分などを使って近距

同県佐久穂町にある大日向小学校は、児童数112人、教職員22人（2020年5月1日時点）で、自然豊かな場所に立地する学校だ。そんな同校では、チャットやクラウド、NASなどのITツールの活用はもちろんのこと、自作アプリを実際に運用して業務の効率化を図っているという。 非エンジニアが課題解決のためにアプリを作成──実現の鍵は「ローコード開発」だった。 情報はアプリで一元管理 学校では、職員会議なども含め校内の情報共有に時間を割くことが多い。児童の情報は大抵分散しており、個人情報や面談の記録はもちろん、児童がどこでどんな行動を取っていたかという情報も各教師でバラバラに持っている。 そこで大日向小学校は、「児童・生徒情報」という児童の情報共有のためのWebアプリを作った。アプリには、児童の名前や生年月日、出身幼稚園・保育園など基本的な情報が入っている。そして、そこにリンクさせる「観察記録」「面談記

Appleは、iTunes経由またはiOSデバイスのソフトウェア・アップデート経由で「iOS 13.7 ソフトウェア・アップデート」の配布を開始した。 ※9月3日午後時35分追記・タイトル修正：厚生労働省公式Twitterアカウントが下記のツイートをしたのを反映し、本文に追記し、タイトルを修正しました。 【iOS13.7でも接触通知機能の利用にはCOCOAが必要です】 iPhoneの最新OS「iOS13.7」では、接触確認アプリをインストールしていなくても、設定画面に「接触通知」という項目が表示されますが、OSのみで接触通知機能を使えるようになったわけではありません。 iOS 13.7では、アプリをダウンロードしなくても新型コロナウイルス感染症（COVID-19）接触通知システムの利用を選択することができる。システムが利用可能かどうかは、居住地域の公衆衛生当局による対応状況によって異なる。

角川ドワンゴ学園が運営する通信制高校「N高等学校」（N高）は3月6日、株式投資を体験できる部活動「N高投資部」を2019年7月～20年2月に運営した成果を発表した。企業動向の読み解き方や資金運用術を伝える狙いがあり、旧「村上ファンド」代表の村上世彰氏が特別顧問を担当した。部員は村上氏が創設した財団から20万～50万円を支給され、同氏のアドバイスを受けつつ、東京証券取引所の上場銘柄を売買。投資に必要な考え方を学べたという。 1期生の部員50人のうち、収支がプラスだったのは15人ほど。特に優秀だった生徒は、当初はZホールディングス、楽天、日本通信などの株式を購入・売却していたが、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、医療関係の銘柄に集中的に投資。訪日外国人を日本の医療機関に通訳付きでアテンドする事業を手掛けるメディア工房、輸液バッグのフィルムを開発するMICS科学、注射器や輸液ポンプを開発する大

近畿大学は11月20日、Slack Japanが提供する法人向けコラボレーションツール「Slack」を25日から一部の学生に導入すると発表した。2020年3月まで試験運用を行い、4月から理工学部情報学科の学生、大学院生（約830人）が使えるようにする。その後、全学生へ順次拡大する計画だ。学生が教職員からサポートを受けやすい環境をつくり、教育・研究の質向上を目指す。 これまで対面や電話、メールなどで行ってきたやりとりを、Slack上で行う。ゼミ、実習、講義ごとにグループを作ってやりとりすることで、学生と教職員間のコミュニケーションを円滑化する。 また、教職員が対応していた学生からの質問や相談をSlack上に蓄積することで、教育や研究の質を向上させる狙いもあるという。 同大学は、業務効率化と仕事の見える化を目的として、17年から職員向けにSlackの導入を進め、19年4月には全てのキャンパス、

米Googleは、「Pixel Slate」を最後にオリジナルタブレットから撤退する。米Computerworldが6月20日（現地時間）、Googleの広報担当者に確認したとしてそう報じた。Chrome OS搭載のオリジナルハードウェアは、ノートPC型のChromebook、「Pixelbook」にフォーカスするという。 Googleは、2015年にAndroid搭載タブレット「Pixel C」を、2018年にChrome OS搭載タブレット「Pixel Slate」を発売したが、その後タブレット型の新モデルを発表していない。 同社の広報担当者はComputerworldに対し、新たなタブレットを開発していたが、19日に開発停止を決定したと語った。同社は、2モデルの来年立ち上げを目指していたが、Googleの品質基準に届かないため停止したと米Business Insiderに語った。 C

先輩に言われたら、やる気を奪われてしまうセリフは？　社会人1～2年目の男女に聞いたところ、「この仕事向いてないんじゃない？」（31.0％）と答えた人が最も多いことが、ソニー生命保険の調査で分かった。 次いで「やる気ある？」（25.5％）、「ゆとり世代だなあ」（23.7％）という結果に。「適正を否定される、意欲を認めてもらえない、世代でひとくくりにされるなど、正当に評価してもらえないことによって、モチベーションが下がってしまう人が多いようだ」（ソニー生命保険） このほか「そんなことは常識でしょ」（18.2％）、「前にも言ったと思うんだけど？」（14.0％）、「ちゃんと考えたの？」（13.3％）など、「知識不足や能力不足を指摘するような言葉に接すると、やる気を失う人が少なくないようだ」（同） 男女別にみると、「女／男だからしょうがないね」（男性6.0％）、女性19.8％）では、女性のほうが13

囲碁AIブームに乗って、若手棋士の間で「AWS」が大流行　その理由とは？：週末エンプラこぼれ話（1/4 ページ） 人間の能力をAIが完全に上回りつつある「囲碁」の世界。最近では、AIを活用した研究を行う棋士も増えているそうだが、その裏側でAWSが若手棋士の中で大流行しているという。一体何が起こっているのだろうか。 ここ数年、将棋や囲碁といったボードゲームの世界では、AI（人工知能）の能力が人間を上回りつつある。特に、Alphabet傘下のDeepMindが開発した囲碁AI「AlphaGo」は、世界のトップ棋士を次々と破ったことで、昨今の人工知能ブームの“火付け役”となったのは記憶に新しい。 最近では、プロ棋士たちも研究にAIを使い始めているが、その影響で、若い囲碁棋士たちの間で今「AWS（Amazon Web Services）」を利用する人が急速に増えているのだという。一体何が起きている

日本の事業会社の多くは、内部に開発部門を持っていない。大規模な開発はSIerなどのパートナー企業に任せ、IT部門のミッションはシステムやインフラの運用――あなたの会社もそんな体制ではないだろうか。 しかし、クラウド化が進み、ビジネスの動きに柔軟に対応できるシステムが求められるようになった今、ビジネスの現場と、より連携できる形で開発を進められる「自社開発（内製）」に舵を切る企業が増えてきている。 人材派遣からメディア、各種Webサービスまで幅広い事業を展開する「リクルート」も例外ではない。同社は、2012年の分社化で、全社横断でITソリューションを提供する機能会社「リクルートテクノロジーズ」を設立し、そこから徐々に内製化が広がった。最初の取り組みは、中途採用で積極的にエンジニアを集めることだったという。 「当時新卒については、リクルートホールディングス全体で一斉に採用して、そこから配属される

連載：迷惑bot事件簿 さまざまなタスクを自動化でき、しかも人間より早く処理できるbot。企業にとって良性のbotが活躍する一方、チケットを買い占めるbot、アカウントを不正に乗っ取るbot、アンケートフォームを“荒らす”botなど悪性のbotの被害も相次いでいる。社会や企業、利用者にさまざまな影響を及ぼすbotによる、決して笑い事では済まない迷惑行為の実態を、業界別の事例と対策で解説する。著者は、セキュリティベンダーの“中の人”として、日々、国内外のbotの動向を追っているアカマイ・テクノロジーズの中西一博氏。 今年8月、大手プレイガイド、イープラスのチケット購入サイト「e＋」への一般先着チケット購入アクセスの9割がbotによるものだった、というニュースがさまざまなメディアで報じられた。あれから4カ月、イープラスのbot対策はさらに進み、目に見える効果をあげている。 そこで「迷惑bot事

多くの企業がロボット活用で苦しむ中、ヒト型ロボット「Pepper」（ペッパー）を全国にある全491店舗（2018年3月時点）に導入している、回転寿司チェーンの「はま寿司」。ロボットに受付・案内などの接客業務を任せることで従業員の負担を減らし、店内業務の効率化を図っています。 前回は、Pepper導入の立役者である、はま寿司（東京都港区）店舗管理部の池ノ上達也さん（次長）に、プロジェクトのキッカケや導入当時の苦労を伺いました。池ノ上さんは「最初はほとんどの社員が疑問を持っていました」と当時を振り返っていました。そこで、池ノ上さんはソフトバンクと協力してすぐにデモ機を開発。紙ベースで議論するのではなく、実際に動いているPepperを見てもらうことで、社長を含め社内からの賛同を得ることができました。 そして、実際に店舗でテスト導入した際は「1時間半で止まってしまった」（池ノ上さん）りと、苦労も尽

ソフトバンクは12月6日、同日発生した携帯電話ネットワークの通信障害について、原因を公表した。 通信障害は12月6日午後1時39分から午後6時4分にかけて、ソフトバンクとワイモバイルの4G（LTE）、固定電話サービスの「おうちのでんわ」、LTEを利用した自宅・家庭用Wi-Fi「SoftBank Air」で発生した。影響を受けた台数は現在調査中だ。 午後1時39分に東京センターと大阪センターのエリクソン製パケット交換機全台数で、ソフトウエアに異常が発生。これまで9カ月の運用では異常は見られなかったという。エリクソンからの連絡によれば、同社製の通信設備を使用する海外11カ国の通信事業者でもほぼ同時刻に同様の問題が発生したとソフトバンクは説明。エリクソン製通信設備を導入している英国O2の通信障害も同様の原因と想定される。 ソフトバンクでは、今後はエリクソンと共同で徹底した再発防止に取り組んでいく

「iPhoneのバッテリーを交換したいのに、Apple Storeや正規サービスプロバイダを予約できない」という声が多発している。バッテリーを割安で交換できる「バッテリー交換プログラム」の終了が年末に迫る中、駆け込みで交換を申し込む人が殺到しているため、来店修理の予約が極めて取りづらい状況になっているのだ。 バッテリー交換プログラムは、iPhone 6以降のバッテリー交換が3200円で可能になるAppleのサービスだ。Appleは、バッテリーの寿命が近づいたiPhoneで、iOSのアップデートした際に意図的に動作速度を低下させていたとして、欧米で複数の集団訴訟を起こされるなど強い批判を受けたため、昨年12月からこのプログラムの提供を全世界で始めた。 同プログラムは今年12月31日で終了。その後にバッテリーを交換すると、iPhone 6～Xで5400円、iPhone XS／XS Max／iP

老舗Q＆Aサービス「Yahoo!知恵袋」は、長い間あるものに悩まされてきた。規約違反ではないため削除できないが、見る人を不快にさせる内容の“グレーな投稿”である。これまで社内でパトロールを行うなど対応してきたが、同サービスの投稿は約6億件にものぼり、全てのグレーな投稿を見つけ出すことは難しかった。スーパーコンピュータ「kukai」（クウカイ）が導入されるまでは。 グレーな投稿には、中身がなく質問への回答になっていないものや、アダルトカテゴリーではないのに年齢制限が必要そうなものなどがある。ユーザー投稿型サービスだからこそ起こる問題だが「利用者から厳しい意見をいただくことも多い。どこかで線引きをする必要があった」とヤフーの丹羽達洋さんは話す。 そこで考えたのが、グレーな投稿を検出し、トップページなど人目につきやすい場所では非表示にするという対応だった。 グレーな投稿、どうやって見つける？ し

「AI開発ミステリー　～そして誰も作らなかった～」　とある大手製造業の怖いハナシ：マスクド・アナライズのAIベンチャー場外乱闘！（1/5 ページ） ITmedia NEWS読者の皆さん、はじめまして。マスクド・アナライズと申します。自称“AI（人工知能）ベンチャーで働きながら、情報発信するマスクマン”です。 日々、さまざまな企業から相談を受ける立場として、記事を通じてAI開発のリアルな現状をお伝えしたいと思います。AIやIoT、データ分析における華々しい成功事例やプレスリリースとは一線を画し、道理の通らぬ世の中にあえて挑戦する“シュートスタイル”を目指しております。 口火を切ったITmedia NEWSによる取材記事もご参照ください。 「開発の丸投げやめて」　疲弊するAIベンダーの静かな怒りと、依頼主に“最低限”望むこと 今回は「AI開発ミステリー　～そして誰も作らなかった～」と題し、AI

同社執行役員の梅田成二本部長（デバイスパートナー営業統括本部）は、「バッテリーの不具合や、OS立ち上がりの遅さ、メモリの寿命によるクラッシュなどのトラブルが4年目以降に頻発する」と分析。 さらに、日本の中小企業のPC買い替えサイクルは5.4年と、米国の4.5年、グローバルの4.3年よりも長い傾向があるとする。 長期間型落ちのPCを利用することによるデメリットについて、調査会社の米Tech Aisleが行ったPC利用のコスト比較調査を梅田本部長が紹介。 利用期間が4年未満のPC1台にかかるメンテナンスコストは322ドルで、生産性コスト（起動にかかる時間など、本来生産が可能だった時間を失うコスト）は1056ドル、計1379ドル（約15万円）であるのに対し、4年以上のPC1台にかかるそれぞれのコストは497ドル、2574ドルで計3071ドル（約35万円）という結果だった。 「中小で最も使われてい

「開発の丸投げやめて」　疲弊するAIベンダーの静かな怒りと、依頼主に“最低限”望むこと：これからのAIの話をしよう（覆面AIベンダー編）（1/5 ページ） 「AI（人工知能）は触ったことないし、プログラムも書けません。でも社長が“AIをやれ”って言うので何とかしてください」――こんな困ったオジサンたちを、ユーモアたっぷりの愛と皮肉で表現する人物をご存じでしょうか。 その名は「マスクド・アナライズ」さん。正体は一切不明でソーシャル上のアイコンは覆面マスクと、一見イロモノ系アカウントに見えますが、Twitterでの発言は多くの人たちから「あるある」「共感する」と絶賛され、ときには何千回、何万回とRTやいいねされています。 それもそのはず。普段の仕事では「AIを作ってほしいという相談から、導入後の改善まで請け負い、お客さまに合わせてAI開発、データ分析、IoT導入と結構幅広くやっている」とのこと

――米国や中国に比べ、日本は人工知能開発で遅れているといわれています。なぜ日本はこの競争に負けているのでしょうか。 松尾さん　それは、日本がインターネットで世界に負けた理由と似ているのではないでしょうか。 一つは、技術の取り入れ方が非常に遅い点。1990年代後半には若者たちが「これからはネットの時代だ！」と言っていたのに、上の年代の人たちが理解しませんでした。「信用できない」「オタクが使うだけ」と否定し、新しいものが生まれなかった。 今もそれは同じです。一口にAI、人工知能といっても、新しい技術の中心であるディープラーニングに対して、従来の分野へのこだわりが強く、拒否感が強い人も大勢います。 もう一つは、若い人が力を持っていない点。若い人が自分の裁量で自在に動けるような社会環境になっていません。彼らに裁量を与えて何かやらせれば絶対に何か起こるんですけど、それをやらせないから変化が起こらない

1年半でシステム刷新のクックパッド、怒濤の「5並列プロジェクト」に見る“世界で勝つためのシステム設計”：CIOへの道（1/4 ページ） 海外展開を視野に入れ、“世界で勝つためのシステム構築“に取り組むことになったクックパッド。海外企業を参考にプロジェクトを進める中、日本企業のシステムとそれを支える組織との間に大きな差があることを認識した同社は、どう動いたのか。また、分散と分断が進み、Excel職人が手作業で情報を連携している状態から、どのようにして統合された一貫性のあるシステムに移行したのか――。怒濤のプロジェクトの全容が対談で明らかに。 この対談は 日本企業のCIO設置率は42.1％、うち、専任者は6.5％――。これは平成27年6月に発表された経済産業省の「情報処理実態調査」によるもので、ITとビジネスが不可分な時代になったにもかかわらず、それらを統合的に見るCIOという存在がいまだ少な

米Microsoftは5月7日（現地時間）、年次開発者会議「Build 2018」の初日基調講演で、「Windows 10」の新アプリ「Your Phone」を発表した。β版をWindows Insider Programで提供開始する。 AndroidおよびiOS端末をPCと接続し、端末内の画像やテキストメッセージ、通知などをPC上で閲覧し、ドラッグ＆ドロップでPCに取り込める。