標記検討会を開催し、今冬の高温及び少雪をもたらした大規模な大気の流れについて、その要因を分析し見解をまとめることとしました。なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止の観点から、書面による開催といたします。 会議資料及び検討結果については、後日公表いたします。
標記検討会を開催し、今冬の高温及び少雪をもたらした大規模な大気の流れについて、その要因を分析し見解をまとめることとしました。なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止の観点から、書面による開催といたします。 会議資料及び検討結果については、後日公表いたします。
気象庁は、令和元年に顕著な災害をもたらした台風について、台風第15号については「令和元年房総半島台風」、台風第19号については「令和元年東日本台風」と名称を定めました。 気象庁では、顕著な災害をもたらした自然現象について、後世に経験や教訓を伝承することなどを目的に名称を定めることとしています。 今般、令和元年に顕著な災害をもたらした台風について、名称設定の基準に沿って、台風第15号については「令和元年房総半島台風」、台風第19号については「令和元年東日本台風」と名称を定めました。 なお、名称を定める基準及び付け方等は、以下のページでご覧いただけます。 顕著な災害を起こした自然現象の名称について
本日(24日)14時より、気象庁ホームページの洪水及び土砂災害に関する「危険度分布」に洪水浸水想定区域や土砂災害警戒区域等のリスク情報を重ね合わせて表示できるよう改善します。 平成31年3月にとりまとめられた「防災気象情報の伝え方に関する検討会」の報告書において、リアルタイムの大雨の危険度と併せ、自分が住んでいる場所の危険性も同時に確認できるよう、「危険度分布」と洪水浸水想定区域及び土砂災害警戒区域等のリスク情報を重ね合わせて表示する方向性が示されました。 これを踏まえ、本日(24日)14時より、気象庁ホームページの「洪水警報の危険度分布」及び「大雨警報(土砂災害)の危険度分布」にそれぞれのリスク情報を重ね合わせて表示できるよう改善します。
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