三田紀房の漫画『インベスターZ』の初期のころ、主人公につまらない映画をみせて、何分で出てくるか賭けをしている場面があった。 そもそもツマラナイ映画は人によって違うし、クソみたいな映画でも最後まで観ないとわからない。なので、『インベスターZ』はアホな作品なのか、質の悪いギャグのどっちかなんだろうと感じて、その後のストーリーも真剣に読まなくなった(モーニング愛読者)。 オモコロのバーグハンバーグバーグが、『インベスターZ』を小馬鹿にした株式投資のPR漫画を作成していたが、このPRを見たとき『インベスターZ』の本質をわかっているんだな、と感心した記憶がある。 で、ですよ! 今年の2月9日に投稿されたはてな匿名ダイアリーが、なぜか昨日はてブで注目されていた。 糞映画なのに途中退席しない人が多すぎるのが謎 あーこれは糞だなっていう低レベルな映画は15分も観ればわかる。 時間が無駄だからおれは席を立つ
ニューヨーク(CNNMoney) 米電気自動車メーカーのテスラは29日、セダンタイプの「モデルS」12万3000台をリコール(回収・無償修理)すると発表した。2016年4月以前に製造されたモデルが対象で、パワーステアリングのボルトを交換するという。 テスラの広報担当者によると、一部の寒冷地を走行する製品について、当該部品の「過度な腐食」を確認したという。雪や氷を溶かすため道路に散布する塩が原因とみられる。 これまでのところリコール内容に関連した事故は報告されておらず、けが人も出ていない。 広報担当者は、ボルトに不具合が生じても車両をコントロールすることはできると強調。ただ低速でのハンドル操作や縦列駐車が難しくなる可能性があると説明した。「高速でのハンドル操作には実質的な影響がない」はずとしている。 テスラはリコール対象車を所有する顧客に対し電子メールで不具合に関する通知を行った。リコールの
中国の深圳(深セン)市では、人工知能と顔認識を使った信号無視や不適切な道路横断の取り締まりが行われているという(Slashdot)。 中国の深セン市は1200万人の人口を持つ大都市で、その南部を管轄する交通警察はシステムを使った徹底的な監視と処罰を行っていることで知られているという。たとえば交通違反者に対しては、即座にインスタントメッセージ経由で不正行為を行った旨と罰金が通知されるという。さらに、交差点に設置されたスクリーンに違反者の氏名や顔なども表示されるそうだ。サウスチャイナ・モーニング・ポストの記事にはこのスクリーンの写真が掲載されている。 この技術はIntellifusion社によって提供されており、同社によると現在のシステムでは700万画素の解像度を持つカメラで交差点などの歩行者を撮影しているという。顔認識技術を使ってデータベースからその人物を識別し、犯行時の写真と氏名、個人識別
ホーム ニュース 宇宙オープンワールド『ノーマンズスカイ』今夏に過去最大の大型無料アップデート実施へ。発売から苦節2年弱、現在もサポートを続ける イギリスのインディースタジオHello Gamesは、2018年夏に『No Man’s Sky(ノーマンズスカイ)』において大型アップデートを実施すると発表した。ディレクターのSean Murray氏によると、開発チームが「NEXT」と呼んでいるこのアップデートは、過去最大規模の大型アップデートになる予定で、チームは信じられないほど懸命にこのコンテンツの開発に取り組んでいるという。この「NEXT」アップデートは、現在同作を所有しているプレイヤー向けに、無料で配信されるとのこと。 またアップデートの告知に加えて、Xbox One版が505 Gamesより発売されることが発表された。PlayStation 4版のパッケージ版のパブリッシングはソニーが
財務省の文書改竄の話を見ながら、「出口をふさぐ」と「人事権を握る」を同時にやると、「正しいことをやる」より「人事権者に気に入られる(過剰な配慮や忖度をする)」を選ばざるを得なくなるんだ、みたいなことを思った。「出口をふさぐ」というのは、別に官僚をクビになったってアカデミックや民間でキャリアや実績を積み上げられるし、政権が変わればまたスタッフになれるかもといったパスがなくて、一度辞めたら二度と戻ってこれないといった出口のなさのことで、「人事権を握る」というのは2014年に設置された内閣人事局によって審議官クラス以上の各省庁の人事権が内閣に集約されたこと。 学校なんて行かなくても大丈夫、別に大学にも入れるしと思っている(親や周囲が思わせてくれる)子であれば大丈夫でも、そうでないと追い詰められて自殺してしまうのと似ているのかもしれない。 官僚は外部との流動性が低いというのは、日本が「ポストに人を
ロシアは米外交官60人を国外退去処分にし、サンクトペテルブルクにある米国領事館の閉鎖を命じた。ラブロフ外相は29日、モスクワで記者団に対して報復措置を明らかにし、ロシアの外交官を追放した米国と同じ措置を適用していると述べた。 さらに外相は、英国でロシア人元スパイらが神経剤で襲撃された事件に絡みロシア外交官を退去処分にした欧州各国についても同様の措置を取る可能性を示唆した。 ラブロフ外相は「それ以外の国については、ロシア内の在外公館から退去させる職員数は相手国に合わせることになる」と述べた。 原題:Russia Orders 60 U.S. Diplomats to Leave in Retaliatory Move(抜粋)
Donald Trump米大統領がまたもやAmazonを非難し、その事業慣行について米国時間3月29日にTwitterで不満を述べた。 Trump大統領は、Amazonの税負担と米郵政公社の利用、「多くの小売業者を廃業」に追い込む慣行をやり玉に挙げた。例のごとく、大好きなTwitterでこのメッセージを発した。 I have stated my concerns with Amazon long before the Election. Unlike others, they pay little or no taxes to state & local governments, use our Postal System as their Delivery Boy (causing tremendous loss to the U.S.), and are putting many th
【上海・林哲平】中国広東省深センの税関当局などは29日までに、ドローン(小型無人機)を使って中国大陸と香港の境界を越えてワイヤを張り、大量のスマートフォンを密輸したとして、中国人ら26人を拘束したと発表した。密輸額は5億元(約84億円)にのぼる。新技術を使った忍者のような手口に、驚きの声が上がっている。 中国メディアによると、容疑者らは2017年後半、深夜から早朝5時ごろにかけ、深セン市羅湖区の高層マンションの部屋からドローンを飛ばして、数十メートル離れた香港の小屋との間を2本のワイヤでつないだ。米アップルのスマホ「iPhone(アイフォーン)」など約10台を入れた袋を香港側でワイヤにくくりつけ、深セン側に設置した巻き取り機でワイヤごとたぐり寄せる方法で、スマホを回収していたなどの疑い。スマホは…
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