プログラミング言語「Python」の大規模イベント「PyCon APAC 2023」が2023年10月27日と28日の2日間にわたって開催された。1日目に行われた京都大学国際高等教育院の喜多一教授による基調講演を中心に、イベントの内容をリポートする。 PyCon APAC 2023は、1日目の基調講演「Why University Teachers Wrote a Python Textbook？」で幕を開けた。京都大学でPythonを使ったプログラミング教育を担当している喜多教授が、その実態について英語で講演した。 喜多教授は、主に大学1年生向けの教養教育の一環として、Pythonを使ったプログラミングコースを2018年に始めた。そのための教科書をつくり、2019年に公開した。誰でも無償でPDFをダウンロードできる。教科書は毎年改訂しているが、一般向けに公開したのは2019年版と2021

米Advanced Micro Devices（AMD） Chair and CEOのLisa Su氏は、データセンターやAI（人工知能）に焦点を合わせたプライベートイベント「Data Center and AI Technology Premiere」（2023年6月13日に米国で開催）の基調講演において、GPGPU（General Purpose Graphics Processing Unit）「Instinct」の新製品「AMD Instinct MI300X」（以下、MI300X）を発表した。「MI300Xは生成AI向けに開発した」（同氏）という（図1）。 同じイベントでAMDはサーバー用マイクロプロセッサー（MPU）「EPYC」の新製品も発表しており、その際は競合製品として米Intel（インテル）の「Xeon Scalable Processor（SP）」を挙げていた。今回のG

最近の核融合発電の開発競争で最速の核融合開始計画は、今のところ米国のスタートアップであるHelion Energyで、2024年。商用発電開始は2028年で、既に米Microsoftと売電契約まで結んだ。 もっとも、Helion Energyの方式は非常に斬新で、多くの“伝統的”な核融合研究者はその実現性に懐疑的だ。彼らが指摘する課題は少なくとも2つある。具体的には、（1）想定する“燃料”が、重水素（D）とヘリウム3（3He）で、“点火”させるのにはセ氏10億度前後の高温が必要なため、非常に大きなエネルギーを投入しなければならない、（2）核融合のエネルギーをどこまで効率良く電力に変換できるか未知数、の2つである。（1）と（2）をまとめて言い換えると、核融合で発電できる電力が、核融合を起こさせるのに投入するエネルギーを大きく上回ることが容易ではないのである。 一方、核融合発電の開始予定時期が

最近になってにわかに注目を集め始めた核融合発電技術だが、実用化は早くても2030年代半ば。やや保守的な評価では2050年かそれ以降という見方も多い。ところが、2024年にも発電を始めるというベンチャーが出てきた。 それはこれまでよく知られている大きく2つの方式、具体的には日本を含む数多くの国家が開発に参加し、フランスに建設中のITERのようなトカマク方式と、2022年11月に米国でレーザー光のエネルギーを超える核融合エネルギーが得られたレーザー核融合方式のどちらでもない、第3の方式「FRC（磁場反転配位）型プラズマ」に基づく注1）。核融合反応で中性子を出さず安全性が高く、簡素な設備で、しかも蒸気タービンを使わずに発電できる革新的な方式である。

元エルピーダメモリ社長の坂本幸雄氏は日本で数少ない半導体のプロ経営者だ。エルピーダの破綻から10年、ここ数年関わっていた中国・紫光集団を2021年末に離れ、フリーになった。そこで、中国半導体産業の現況、日本の半導体産業再興に向けた課題などについて、もろもろ語ってもらった。 今回はソニー（現ソニーグループ）が2000年代前半に「PlayStation 3（PS3）」に搭載して普及を仕掛けた独自マイクロプロセッサー「Cell Broadband Engine」がなぜ成功しなかったか、坂本氏の考えを聞いた。（聞き手は小柳建彦） 日本の半導体メーカーがこぞって受注生産のシステムLSIの方に流れた2000年代、独自のマイクロプロセッサー「Cell Broadband Engine（Cell）」を米IBM、東芝と共同開発し、世の中に打ち出したのがソニーでした。ゲーム機「PlayStation 3（PS

米Intel（インテル）が、ファウンドリー（製造受託）事業「Intel Foundry Services：IFS」の強化策を矢継ぎ早に打ち出した。IFSは、2021年3月に同社が発表した製造戦略「IDM 2.0」の目玉である。今回明らかになった強化策は3つ。（1）ファウンドリー企業のイスラエルTower Semiconductor（タワーセミコンダクター）の買収、（2）ユーザーの開発・設計を支援する、いわゆるエコシステムの本格立ち上げ、（3）エコシステム強化向けの10億米ドル（約1150億円）のファンドの設立である。 1つ目の強化策として買収するTower Semiconductorはアナログ半導体のファウンドリーで、高周波やパワー、シリコンゲルマニウム（SiGe）、産業用センサーなどに強みを持つ。自動車やモバイルなどの分野に顧客がいる。同社はイスラエルに6インチ（150mm）ウエハーの工

発熱エネルギー密度は1000倍 原子核変換に伴う熱を利用する加熱装置の製品化が間近に迫ってきた。9月28日、新エネルギー関連のベンチャー企業、クリーンプラネット（東京都千代田区）とボイラー設備大手の三浦工業が「量子水素エネルギーを利用した産業用ボイラーの共同開発契約を締結した」と発表した。 「量子水素エネルギー」とは、水素原子が融合する際に放出される膨大な熱を利用する技術で、クリーンプラネットが独自に使っている用語。エネルギーを生み出す原理は、日米欧など国際的な枠組みで進めている熱核融合実験炉「ITER（イーター）」と同じ、核融合によるものだ。 核融合反応による発熱エネルギー密度は、理論的にはガソリンの燃焼（化学反応）の1000倍以上になり、実用化できれば人類は桁違いのエネルギーを手にできる可能性がある。 「量子水素エネルギー」と熱核融合炉との違いは、ITERが1億度という高温のプラズマ状

巨人インテルに挑み続けてきたCPUメーカー、米AMDの存在感が増している。2019年から2020年にかけて、主要パソコンのCPUとして返り咲いた。なぜAMDは復活できたのか。AMDの技術面の強みから米インテルの対抗策まで、その理由を解説する。 AMD復活の背後にはインテルの“自責点”がある。1つは、単位面積当たりのトランジスタ数を増やす「微細化」でつまずいたこと。性能を上げる原資となるトランジスタ数とその動作周波数を思うように増やせなかった。もう1つは、CPUのマイクロアーキテクチャーの改良が遅れたことだ。 まず微細化から説明しよう。微細化とは、配線幅や回路幅の狭さを示す、半導体の「製造プロセスルール」の更新が中心だ。 インテルは当初、2020年現在で主力の14ナノメートル（以下nm）プロセスによる量産を2014年中に始める予定だった。しかし2014年は、モバイル向けに「Core m」とい

漏洩した可能性がある個人情報はメールアドレスやログインパスワード、ハンドルネーム、誕生日、性別、都道府県・市区町村である。クレジットカード情報や電話番号、予約情報、市区町村以降の住所はもともと入力させていない。漏洩件数や不正アクセスの手段などは現在調査中という。 パスワードは「平文で保存していた」（USEN-NEXT HOLDINGS広報）。サービス再開時には暗号化を施す予定とする。アルメックスは他社サービスと同一のメールアドレスとパスワードを利用している際は、速やかに他社サービスのパスワードを変更してほしいと呼びかけている。

米レッドモンク（RedMonk）という調査会社が半年に1回程度のペースでプログラミング言語の人気ランキングを公開しているのをご存じだろうか。筆者は毎回の発表を楽しみにしている。

プログラミングコンテストを運営するAtCoderは2019年11月15日、IT人材のプログラミングスキルを測定する「アルゴリズム実技検定」の提供を開始すると発表した。第1回試験を同年12月14日に実施する。 採点には、AtCoderのプログラミングコンテストのシステムを流用する。受験者は、問題に対するプログラムを書いて提出する。そのプログラムを採点システムが実際に実行し、正しい結果を出せるプログラムかどうかをチェックする。 同社によると、実際にプログラムを書かせて実力を調べる検定試験は日本初だという。AtCoderの高橋直大代表取締役社長は「これまでのプログラミングの検定試験は、空欄に入る解答を選択肢から選ぶ形式だった。これだと、実際にはプログラムを書けない人でも試験テクニックで正解できてしまう」と従来の問題点を指摘する。 試験時間は5時間。問題数は15問で100点満点である。点数に応じて

前回は日本初のハイレゾリューション（ハイレゾ）のストリーミングサービス「Amazon Music HD」を紹介した。今回はハイレゾ音源の存在意義について考察すると共に、音楽制作に携わる筆者のハイレゾにまつわる体験談を紹介したい。 プロの現場に「ハイレゾ音源」は必要 人間の耳は約20kHzの音までしか聞こえないのに、「ハイレゾ音源」に意味はあるのか──。 ハイレゾ音源を語る際に常に論争を呼ぶテーマがこの「20kHz問題」だ。解像度24bitという多くの情報量や48k〜96kHz（サンプリング周波数は96k〜192kHz）以上の高い周波数を記録可能なハイレゾ音源だが、人間の可聴範囲とされる数値を超えたスペックに意味があるのか、との問いかけである。 実際、本連載でも約5年前に同様のテーマを記事にすると、ソーシャルメディアはもちろん、筆者への直接の連絡も含め、数々の意見が寄せられた。中には攻撃とし

月額4.99米ドルという低価格を武器に、米アップルがゲームと動画のサブスクリプション（定額制）サービスを開始する。同社は2019年9月10日（現地時間）、新型iPhoneの発表と共に、ゲーム配信サービス「Apple Arcade」や映像ストリーミングサービス「Apple TV+」の開始時期や料金体系などを明らかにした（発表資料）。両サービスは同年3月に公表されたものの、開始時期や料金体系などは未公表だった（関連記事）。14億台が稼働中だとされる、iPhoneやiPadといったiOS端末を有するアップルの取り組みだけに、コンテンツ業界、特に競合企業はその発表を、固唾をのんで見守ったことだろう。 ふたを開けてみると、競合企業を震え上がらせる料金体系だった。Apple Arcadeは同年9月19日から、Apple TV+は同年11月1日からサービスを開始し、月額料金はいずれも4.99米ドル（日本

日々の活動量や心拍数、睡眠状態の計測、そしてGPS（全地球測位システム）機能などを内蔵したスマートウオッチは、1度使いだすと手放せなくなるガジェットだが、難点は電池の持ちがあまり良くないことだ。例えば、米アップル（Apple）の「Apple Watch Series 4」のバッテリー駆動時間は最大で18時間と、基本的にほぼ毎日充電が必要だ。 その課題を解消した、充電が一切不要な世界初のスマートウオッチがこの秋に正式発売される。米マトリックス・インダストリー（MATRIX Industries）が開発した「PowerWatch Series2」である。フルカラーの液晶ディスプレー、GPS、心拍数モニタリング、歩数など活動量のトラッキング、睡眠計測などの機能を搭載する。「Google Fit」など他社製のヘルスケアアプリなども使える。 充電が一切不要な米マトリックス・インダストリー（MATRI

新しい全固体電池の技術が登場してきた。安価で大容量の全固体電池が、これまでの実用化シナリオを大きく前倒しして実現する可能性が出てきた。 開発したのは、ベルギーの研究機関であるimec。電解質材料の開発にはパナソニックも参加した。imecは2019年6月に、体積エネルギー密度が425Wh/Lと高い固体電解質のLiイオン2次電池（LIB）を開発したと発表した（図1）。正極活物質にはLiリン酸鉄（LiFePO4：LFP）、負極活物質には金属Liを用いたとする。 液体電解質を使う既存のLiイオン2次電池（LIB）と、imecが開発している全固体電池の体積エネルギー密度の推移を示した。液体電解質のLIBは大きなブレークスルーがない限り、800Wh/Lが壁になる見通し。一方、imecはほぼ1年で値を2倍に引き上げた。今後5年ほどで1000Wh/Lを実現できるとする。（図：imec） 400Wh/L超は

米アマゾン ウェブ サービス（Amazon Web Services）は2019年8月23日に発生したクラウドサービス「Amazon Web Services（AWS）」東京リージョンの大規模障害に関して同月28日、新しい報告をWebサイトに掲示した。障害が発生したサービスを追加したほか、利用企業が複数のアベイラビリティーゾーン（独立性の高いデータセンター群、AZ）横断の冗長構成にしたシステムにも一部で障害（予期せぬ影響）があったと認めた。 障害が発生していたサービスとして追加したのは日経 xTECHの既報の通り、アプリケーションロードバランサーの「Amazon ALB」、インメモリーキャッシュの「Amazon ElastiCache」、データウエアハウスの「Amazon Redshift」、仮想デスクトップの「Amazon Workspaces」などだ。仮想マシンの「Amazon EC2

クラウドサービスの世界シェアで、米マイクロソフト（Microsoft）が米アマゾン・ウェブ・サービス（Amazon Web Services）を逆転し首位に立ったことが2019年7月8日までに分かった。英IHSマークイットが調べた2018年の売上高ベースの市場シェアでマイクロソフトが対前年比2.4ポイント増の13.8％と大きく伸びたのに対し、AWSは同1.1ポイント増の13.2％にとどまった。 マイクロソフトは電子メールやオフィスソフトをセット提供するSaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）の「Office 365」が好調を維持したほか、IaaS（インフラストラクチャー・アズ・ア・サービス）やPaaS（プラットフォーム・アズ・ア・サービス）の分野でも「Azure」が堅調に顧客を開拓し、総合力でシェアを伸ばした。 AWSはIaaSでのシェアが45％を占め、「IaaSに限れば他社よりシェア

Pythonが大変な人気を集めている。先日、都内の大型書店のプログラミング書籍コーナーに行って驚いた。とにかくPythonの解説書が大量にあるのだ。複数の書架をPythonの解説書が埋め尽くしている。すべてのプログラミング言語の中で書籍数が一番多いように見えた。これほどまでに増えているとは正直、思っていなかった。 自社の近くにある中規模の書店でも確かめてみた。ビジネス書が中心で技術書はあまりないタイプの書店だ。それでも、タイトルにPythonを含む書籍は10冊近くあった。他の言語の書籍は、メジャーな言語でもせいぜい1～2冊程度。対照的な状況である。 Pythonが人気を集めるに従って、Pythonのことを褒めそやす記事も増えている。そうした記事には、例えば「Pythonのコードは書きやすい」と書かれていたりする。Pythonで有名なプログラマーが言えば説得力があるが、あまりコードを書かない

「『Plan 9』はWindowsやUNIXなどと同じく汎用OSとして使われるだろう」─UNIXとC言語の開発者Dennis Ritchie氏が語る UNIXとC言語の開発者の一人として知られるDennis M. Ritchie氏（写真1＝約20KB）が来日し，12月5日に日本ルーセント・テクノロジーが主催した「ベル研究所テクノロジーセミナー2000」で「Themes in Operating Systems Research」と題する講演を行った。 Ritchie氏は現在，米Lucent TechnologiesのBell Laboratories（ベル研究所）で，システムズ・ソフトウエア・リサーチ部門のディレクタとして研究開発を続けている。今回の講演は，1980年代末から開発を進めているOS「Plan 9」に関するトピックが中心だった。同氏はPlan 9について「UNIXやWindow

学童用の水泳帽子や水着の製造販売を手掛けるフットマークは、「平成」の区切りに際して昭和から平成への女子スクール水着の変遷を紹介する「スクール水着博覧会」（東京都墨田区、フットマーク館）を開催した。同社では、1978年から学校指定品に向けたいわゆる「スクール水着」を手掛けており、過去の代表的な製品を展示した。2019年4月20日（土）11時～16時に一般公開する。同時に、スクール水着の発展形として、スクール水着をモチーフに開発した20～30代女性向け水着「OTONA NO SKU-SUI スクールセパレート」を発表し、同社オンラインショップでの予約販売を開始した。価格は6800円（税別）。2019年5月10日に発送開始の予定。