沢田研二が再び注目されている。いや、もう“再び”どころではないか。三度、四度、時代が彼を呼ぶ。2022年末からはツアー「まだまだ一生懸命 PARTⅡ」がスタートし、2023年6月25日にはツアーファイナルバースデーライブが開催される。 それに先立ち、6月13日にBS-TBSで放送された特別番組「沢田研二 華麗なる世界 永久保存必至！ヒット曲大全集」は、1970年～1980年代のヒット曲が全24曲流れ、ツイッターでも「#沢田研二」がトレンド入り。映し出される若き日の沢田研二はギョッとするほど美しく、ドラマチックであった。 彼のニックネーム「ジュリー」は、テレビ全盛期の昭和時代、エンターテインメントの扉を開く暗号の如く、歌、演技、ファッション、あらゆるジャンルで躍動していた。1960年代後半は、GSブームを牽引するバンド「ザ・タイガース」の王子様。1970年代はじめは、危険な妄想の恋人、197

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2022年に入り、2四半期連続で会員数が減少し、先行きが危ぶまれたNetflix（ネットフリックス）。10月18日（現地時間）に発表された第3四半期（7〜9月）決算では一転、241万人の会員数増加となった。アジア・太平洋市場が143万人の増加で全体の伸びを牽引したほか、減少が続いていた北米市場と欧州・中東・アフリカ市場もプラスに回復した。 初の会員数減少を発表した4月以降、Netflixはレイオフによるコスト削減など、複数の対策を打ってきた。2022年11月には新プラン「広告つきベーシック」を開始する。同プランの月額料金は日本では790円（税込）。従来の最安プラン「ベーシック」と比べ200円安い。 低価格プランの登場により会員数の増加が予想されるが、業績への影響がわかるのは次の第4四半期（10〜12月）から。会社予想では、第3四半期と比べ会員数が450万人増え、売上高が前年同期比6700万

“生きづらさ”をテーマに単著を出版 フリーライターの鶴見済さん（58）の代表作は、1993年に発売された『完全自殺マニュアル』（太田出版）だ。本作品はベストセラーになり賛否両論を巻き起こした。 だが30年近く経った現在でも売れ続けている。 ただの悪趣味、露悪的に自殺の方法を書き連ねた本ではない。 「いざという最悪の時には死ぬことだってできるのだと思えば、楽に生きていける」 というメッセージが込められている。 筆者は20歳の大学生の頃にこの本を本屋で見つけすぐに購入した。家に帰って徹夜で読みふけり、読み終わった頃にはなぜか生きることに対して前向きな気持ちになっていたのを覚えている。 鶴見さんはその後も“生きづらさ”をテーマに『無気力製造工場』（太田出版）『人格改造マニュアル』（太田出版）と言った単著を出版されてきた。 そして今年、上梓された本が『人間関係を半分降りる』（筑摩書房）だ。 「人生

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2021年7月、湘南モノレール（大船駅―湘南江の島駅間6.6km）は全線開通50周年を迎えた。これとは別に、かつて大船駅を起点とするもう1つのモノレールがあったことをご存知だろうか。大船駅とドリームランド駅（横浜市戸塚区俣野町）間5.3kmを結んだドリームランドモノレールである。 同モノレールは、1964年8月に開園した遊園地「横浜ドリームランド」の来場者輸送を目的として1966年5月に開通したが、そのわずか1年半後の1967年9月に運行休止し、その後、何度も運行再開の構想があったものの実現することなく廃止に至った路線だった。 昨今、メーカーの品質不正問題が取り沙汰されているが、車両の設計ミスや検査不備が主な原因といわれたドリームランドモノレール運行休止の経緯を、あらためて当時の記録などを基に検証する。 なぜモノレール計画が？ そもそもなぜ、この地にモノレールが敷設されたのかといえば、横浜

8月23日、全国の自治体に先駆けて大阪市が、アストラゼネカ製新型コロナワクチンの集団接種をスタートした。同社ワクチンは今年5月の薬事承認と同時に国内生産されていたが、海外から血栓症等の副反応の報告を受け、国内での接種は保留状態となっていた。 しかし今月に入り、デルタ株が猛威を振るう一方で、ワクチンの供給不足はますます顕著に。そこで感染・重症化リスクと副反応リスクを天秤にかけたうえで、40歳以上への接種が解禁された。 だが、副反応リスクが大々的に報じられたワクチンだ。「コロナは怖いけれど、接種してよいものか戸惑う」という人も多い。冷静に見てどれほど“怖がる”べきなのだろうか。 接種後の「血栓症」とは？ アストラゼネカ製の新型コロナワクチンの副反応で、人々が最も懸念しているのが「血栓症」だろう。 血栓症とは、血中にできた血液の固まりが血管を塞ぎ、血液の流れを止めてしまうものだ。 一般には、加齢

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感染拡大を受けて、12月14日には政府がGo To トラベル事業の全国一律停止（12月28日～1月11日）、東京都と名古屋市発着分の除外・自粛とすでに除外・自粛となっている札幌市・大阪市発着分の期間延長を決定した。このため、消費マインドの低下による景気下振れを懸念する向きも多い。 しかし、人々の移動データからは、「第3波」によって人々の行動が変化している様子はうかがえない。 感染「第1波」「第2波」「第3波」で行動に変化 Googleが公表しているCOVID-19 Community Mobility Reportsによると、「レストラン、ショッピングセンター等」の利用率（訪問数や滞在時間）について、感染拡大前をベースラインとすると、「第1波」のときには約マイナス40%、「第2波」では約マイナス15%まで減少していたのに対し、10月下旬以降は約マイナス10%の水準で横ばいとなっている。移動

JR東海道線などが乗り入れる大船駅と湘南江の島駅間（6.6km）を結ぶ湘南モノレールは、1970年3月7日に大船駅―西鎌倉駅間が開業し、1971年7月1日に湘南江の島駅までの全通を果たした。今年は開業から50周年となり、3月7日には50周年記念ロゴマークの発表などが行われる。 湘南モノレールは、フランスで技術開発されたサフェージュ式懸垂型（軌道からぶら下がる方式）モノレールの実用化を目指し、三菱重工業、三菱商事、三菱電機の3社が中心となって設立した「日本エアウェイ開発」が主な母体となって設立された。 開業までの過程を知るうえで参考になるのが、三菱グループの出身で湘南モノレールの建設本部長として設営の中心的な役割を果たし、同社の専務取締役に就任した村岡智勝氏が記した『湘南モノレール 設営の記録』（1971年発行。以下、設営の記録）という冊子だ。 あくまでも社内向け資料として編纂されたもののよ

新型コロナウイルス（COVID-19）流行期に、「ぜんそく（喘息）」による入院患者数が急減したことがわかった。 気管や肺に感染するウイルスは一般に、ぜんそくを悪化させると知られている。そこで、新型コロナも同様にぜんそくのコントロールを増悪させると考えられ、医療関係者の間では、新型コロナ流行当初、ぜんそくの入院患者数が増加する可能性が危惧されていた。 これは大規模診療データベースを分析する研究で判明した事実だ。大規模診療データベースの研究による想定外の結果は、これまで医療で“当たり前だったこと”を見直す機会になるかもしれない。 手指消毒やマスク着用が効いている？ この診療データベース研究は、東大大学院医学系研究科・公衆衛生学教室の宮脇敦士助教らのチームと、データック代表取締役CEO兼医師の二宮英樹氏が共同で行ったものだ。ぜんそく入院患者数の減少は、新型コロナからの感染予防行動だった手指消毒や

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近代以前、社会は「宗教」の勢力下に置かれていた 宗教を理解するうえで大事なのは、「信じる」「信じない」ということは脇に置いて、それが近代以前の社会では当たり前の文化だったことを押さえておくことだと思います。 現代は科学の時代ですから、霊や神や奇跡やたたりの話が信じられないのは当然です。しかし、科学が主導権を握るようになったのはほんのここ1、2世紀のこと。ほとんど20世紀の初めまで、社会はどこでも宗教の勢力下に置かれていました。 21世紀の今日でも、イスラム圏のように宗教が大きな力をもっている社会があります。日本や西欧のような先進国でも、霊を信じ、来世を信じ、神に祈る人々は大勢います。アメリカはノーベル賞最多獲得国ですが、キリスト教会の出席率が高いことでも有名です。世界全体を見渡すと、宗教はまだ現役で生きている文化だと言えるでしょう。 歴史を大きく振り返ると、人類が言語的コミュニケーションを

欧州で新型コロナウイルスが出現して以来、スウェーデンは独自の社会実験で世界から注目されてきた。パンデミック中に政府がほとんど行動制限を加えず、通常の生活を続けるとどんなことになるのかは、スウェーデンを見ればわかる。 スウェーデン方式の成果はこうだ。まず死者数がロックダウン（都市封鎖）を実施した近隣諸国を大幅に上回った。そして経済も近隣諸国と似たようなダメージを受けている。 「本当に何のメリットもなかった」と語るのは、アメリカのワシントンDCに本部を置くピーターソン国際経済研究所のジェイコブ・カークガード上級研究員だ。「自ら傷口を広げただけで、経済的に何の得にもなっていない」。 健康を犠牲にしても経済は回復しない スウェーデンの経験は、スカンジナビア半島から遠く離れた地域とも無関係ではない。新型コロナの感染が恐るべき速度で拡大しているアメリカでは、トランプ大統領に背中を押される形で多くの州が

「迷惑系YouTuber」という言葉を聞いたことがあるだろうか。 迷惑系YouTuberとは、その名の通り迷惑行為を繰り返すYouTuberを指す。7月11日、スーパーで魚の切り身を盗んで逮捕されたYouTuber「へずまりゅう」が代表例だ。 彼のような迷惑系YouTuberの動画に対して、「チャンネルを停止すればいい」「迷惑系ていうか迷惑だから逮捕しろ」などと言う人が多い。一方で、ある大学生は、「目立てて羨ましい。逮捕されないなら自分もやりたい」と羨望の目でみる。大学生いわく、「迷惑行為をするだけで名前が全国区になるなんて。自分もそうなれるなら真似したいくらい」そうだ。 周囲に迷惑をかける迷惑系YouTuberは忌み嫌われることが多いが、なぜ次々と現れるのだろうか。 「へずまりゅう」とは何者か？ 2020年7月、愛知県警は、YouTuberのへずまりゅうが5月に愛知県内のスーパーマーケッ

新型コロナウイルス感染症（COVID-19、以下「新型コロナ」）の「第2波」と呼ぶべき感染の再拡大が足元で続いている。東京都では7月12日の新規感染者（陽性者）が206名に上り、4日連続で200人を超える水準が続いている。 一方で、TwitterなどのSNS上では新型コロナの危険性を軽視する風潮が一部に見られる。個人批判が目的ではないので個別に挙げることは避けるが、「コロナはただの風邪」あるいは「コロナは茶番」といったフレーズを多用し、新型コロナへの注意を呼びかける専門家、著名人、あるいはマスメディアを批判することが多いようだ。 彼らの論拠には「陽性者数が増えているのは単に検査数が増えているから」「重症者や死亡者は増えていない」「罹患しても若者の死亡率は低い」などがある。しかし、いずれの説も新型コロナに関するデータの特性や注意事項を把握しているとは言い難い。ひとつずつ検証していこう。 陽性

日本が誇る「メイド・イン・ジャパン」は、多くの分野において世界で通用しなくなっている。 もはや海外で｢日本の家電｣の姿は見られない 日本メーカーが一時代を築いた家電では、中国のハイアールやグリー、韓国のLGやサムスンが世界の主役の座を奪っている。スマートスピーカーに代表されるスマート家電の分野では、前述のメーカー群に加え、アメリカのGAFA、中国のBATやシャオミなどが攻勢をかけている。 ひとりの消費者として、海外へ行ったときに周りを意識して見てみれば、愕然とするほどにメイド・イン・ジャパンの存在が薄れていることに気づくはずだ。ホテルの客室でも、知人宅でも、家電売り場でも、日本の家電メーカーの姿はもうほとんど見られない。 シャンプーや洗剤といった一般消費財の分野では、アメリカのP&GやJ&J、イギリスとオランダのユニリーバがしのぎを削り合っている。街中で目にする自動車ではさすがに日本も一矢