果たして情報共有を成功させるか
Enterprise 2.0が生み出す世界は、まるで“タバコ部屋”のようとか。その「緊密さ」がプラスに働く半面、課題となるマイナス要素も……。 常に情報を発信する人はたった1割 「1：9：90」の法則は、インターネット上で情報流通が行われる構造の比率といわれている（9月27日の記事参照）。1％は、自ら情報を発信し多くの人々の注目を浴びる欲求原理を持つ人たちで、パワーブロガーなどが該当する。その情報に群がって、コミュニケーションを取るのが9％の人々で、承認欲求や社会とのつながりを喜びとするコミュニケーター。コアなmixiユーザーのような人たちをいう。残りの90％は、情報は受動的に摂取するものと考えており、10％の人たちが発信した情報を一方的に消費する。 つまり、常に情報を発信する人は1割に限られる。そのため、残りの9割の社員が情報発信したくなるような情報流通設計を考えることが必要だと、マイネ
「デジタルネイティブ」が導くエンタープライズ2.0
子供のころから双方向的なネットツールを使ってきた「デジタルネイティブ」世代が、企業にWeb2.0ツールをもたらし「エンタープライズ2.0」の先導役になるとGartnerは語る。 デジタルネイティブ――子供のころからインタラクティブなインターネットツールを使ってきた世代――がエンタープライズソーシャルソフト市場の成長を促進し、2011年までの売上高の年間伸び率は41.7％に上るだろう。米Gartnerのアナリストが9月19日、ラスベガスで開催のWeb Innovationsで語った。 こうしたデジタルネイティブが大人になると、ブログ、wiki、マッシュアップ、RSSフィードなど、企業環境でもっと自由に共同作業ができるWeb2.0ソーシャルネットワーキングツールとともに会社に入ってくると、Gartnerのアナリスト、アンソニー・ブラッドリー氏は言う。 「彼らは、仲間との交流の方法やそのためのツ
ビジネスリサーチの心得
コラム〜リサーチャーの日常 人生を通じてマッチクオリティーを追求する 知識の幅が最強の武器になる という本で初めて知った「 マッチクオリティー 」という言葉は、経済学の用語で、ある仕事をする人とその仕事がどれくらい合っているか、その人の能力… 2021.05.04 2021.05.13 311 view 2．ビジネスリサーチの情報収集 日常的な情報収集・整理術（Feedly＋Dropbox） 【 ビジネス 情報収集 と 情報整理 の基本 】いま目の前にあるリサーチプロジェクトとは別に、普段からデジタル時代の「新聞 切り抜き」に相当する情報収集・整理を行う必要が… 2021.02.10 2021.05.08 289 view 5．ビジネスリサーチのビジネスモデル ビジネスリサーチがアウトソースされる理由 ビジネスリサーチを社外に依頼する理由①〜信頼できる人「すべては依頼から始まる」からでも書
ナレッジ！？情報共有・・・永遠の課題への挑戦 > イントラブログとグループウェアの違い : ITmedia オルタナティブ・ブログ
社内コミュニケーションツールとしてのイントラブログや社内SNSの導入を検討する企業で良く聞かれる質問に「グループウェアとイントラブログや社内ＳＮＳはどう違う（あるいはどう使い分ける）のですか？」というのがある。この話題については既にいろいろな方がいろいろな視点で語っているので、若干いまさら感もあるが、最近私はこういった質問を受けると１つに絞って説明をするようにしている。 イントラブログとグループウェアの違いを一つだけあげると、イントラブログはユーザに対して各個人に支配できる場を提供することにある。しかもこの場は他のユーザからも見える場所に設置される。これに対してグループウェアの場合の場はどうしても管理者主体で設置される共有の場になる。掲示板やフォーラム、文書ライブラリなどは設置の際には各管理者に申請が必要だし、できあがった場を自分一人で占有することは難しい。一応機能的には自分専用の掲示板も
社員を救う“2.0”は本命なのか？
エンタープライズ2.0の本質は、イントラネットの変革だ。日ごろ業務の効率化を考えていても、最近ではインターネットの情報が社内情報と相まってしまい、収集がつかなくなっている人が多いのではないだろうか。 どうやら2007年はエンタープライズ2.0というキーワードが流行らしい。 既にこの特集でも何人かの識者がエンタープライズ2.0の定義などについて述べられているが、筆者は今のところ「エンタープライズ2.0」というものは、単純に新しいイントラネットだと捉えたほうがよいと考えている。 今までの社内システムなりイントラネットを1.0としてみた時に、それを進化させて昨今の社会環境や各企業のおかれた状況にマッチさせたのが2.0だろうと考えている。 それでは、なぜそもそもエンタープライズも2.0にならなければいけないのだろうか？ 単純に、Web2.0が流行ったから？ そうではないだろう。その背景には、今まで
ポッドキャスティングを活用するIBMの従業員
IBMでは社内での情報共有のために、社員自らの手で作るポッドキャスティングに取り組んでいる。ツールとガイドラインを社員に与え、その成果はコスト削減や社員の意識向上などに現れているようだ。 音声記事を社内で発表するためのツールと社内ポッドキャスティングガイドラインを32万人の従業員に与えると、何が得られるのだろうか？ IBMの経験では、電話料金の削減、そしてインフォーマルな社内コミュニケーションの改善と活発化というメリットが得られたようだ。 IBMは8月、同社としては初めて正式にポッドキャスティング分野に進出すべく、「IBM and the Future of...」（IBMと○○○の将来）と呼ばれる一連のプログラムを立ち上げた。これは、社内の科学者およびスタッフがドライブ、ショッピング、バンキング、都市計画などのトピックについて語るというもの。ポッドキャストとして配信されるのは、iPodな
NTTデータの社内SNS--Nexti （1/3）
社内SNSを導入する企業が増えている。中でも、株式会社ＮＴＴデータは利用者数約4000人という類を見ない規模で社内SNSを利用している例として注目を集めている。 社内SNSの導入経緯と運営状況について、導入ワーキンググループの皆様にインタビューさせていただいた。（2006年11月14日） --まず、導入の経緯を教えてください。 この社内SNSは、昨年2005年秋～冬にかけて実施した、社員によるボトムアップの組織横断型変革活動「新・行動改革ワーキング」の成果の1つです。 当社の前身であるNTTデータ通信株式会社が1988年にNTTより分離独立してから、再来年で20年になります。おととしごろから当社でもいわゆる大企業病の兆候に対する懸念から企業診断調査を行った結果、さらなる成長のためには“変革”が必要である、という声が聞かれました。そこで経営企画部が事務局となり、「意識改革の取り組み」を開始し
ビジネスリサーチの心得
コラム〜リサーチャーの日常 人生を通じてマッチクオリティーを追求する 知識の幅が最強の武器になる という本で初めて知った「 マッチクオリティー 」という言葉は、経済学の用語で、ある仕事をする人とその仕事がどれくらい合っているか、その人の能力… 2021.05.04 2021.05.13 311 view 1．ビジネスリサーチの基本・心構え すべては「依頼」から始まる〜社内リサーチャーと社外リサーチャ… 【 リサーチャー とは 】企業で企画系の仕事をしていると、上司の依頼で調べものをして資料にまとめるという仕事が多いと思います。企画系の業務では課長クラスまではこうしたリサ… 2021.01.18 2021.05.13 340 view 2．ビジネスリサーチの情報収集 デスクトップ調査 の基本〜アニュアルレポートなど公開情報から… デスクトップ調査 とは、主にインターネットなどを使用して、公開
社内SNSの炎上はあるのか？: SNS,ソーシャルネットワーキング.jp
●社内SNSの炎上はあるのか？ 以下の記事を読んだんですが、ちょっと笑ってしまいました。笑っちゃいけないんですが。 社内SNSの炎上を経営者が心配するあまり監視がキツクテ、若手社員が「それなら社内SNSなんかで遊ばないよ！！ mixiやるもん！！」と言って閑散とするんだそうです。 ▼ 社内SNSにも炎上ってあるの？ http://blogs.itmedia.co.jp/itoman/2007/02/sns_993b.html 引用 最近も、ある企業の社内SNS導入プロジェクトの担当者から相談をもちかけられたのだが、やはり炎上が起きた時の対応方法をやたらと気にしている。よく話を聞いていると、どうやら経営層が気にしているとのこと。SNS自体を使ったこともない経営層にしてみれば、炎上だけ気になるのもしかたがないことなのかもしれない。 ところが、実際に社内SNSを導入した企業の担当者に話を聞いてみ
社内SNSにも炎上ってあるの？：アー・ユー・エクスペリエンスト?：オルタナティブ・ブログ
以前からずっと不思議に思っていたことがある。社内SNSにも炎上ってあるんだろうか。不思議でたまらない。「社内SNSなんだから炎上なんて気にする必要もないだろう」ってこっちは思うのだが、導入を検討している企業側は意外なほど気にする。 「伊藤さん、コミュニティが炎上したらどうすればいんでしょうか」って、何人の担当者に聞かれたことか。社内SNSの場合、ユーザーはどう間違っても自分の会社の社員なんだから、多少不適切な発言があったとしても、どうにでもコントロールできるはず。炎上する前にいくらでも防止できると考えるのが普通だ。 最近も、ある企業の社内SNS導入プロジェクトの担当者から相談をもちかけられたのだが、やはり炎上が起きた時の対応方法をやたらと気にしている。よく話を聞いていると、どうやら経営層が気にしているとのこと。SNS自体を使ったこともない経営層にしてみれば、炎上だけ気になるのもしかたがない
株式会社損保ジャパン、マーブル戦略で複数のSNSを用いたハイブリット型SNSを運用
株式会社損保ジャパン、マーブル戦略で複数のSNSを用いた ハイブリット型SNSを運用。株式会社Beat Communicationがシステム提供 リスクに関するプロフェッショナルとして、損害保険事業、生命保険事業、アセット・マネジメント事業を束ねる損保ジャパングループの中核企業、株式会社損保ジャパン（本社：東京都新宿区西新宿、以下損保ジャパン 代表取締役：佐藤正敏、http://www.sompo-japan.co.jp/ ）がハイブリット型SNSを導入した。複数のネットコミュニティシステムは株式会社Beat Communication(本社：東京都港区赤坂、代表取締役：村井亮、http://www.beat.co.jp/ ）がシステム提供した。 損保ジャパンは、金融庁からの業務の一部停止命令および業務改善命令「お客様の視点」と「社会から見た視点」に立脚した業務運営の透明性・公正性・適切性
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