日本のプロレスが海外で人気爆発！ 新日本プロレス・メイ社長に逆輸出の秘訣を聞いた|ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
＜プロレス・ブームが再燃。復活を先導する新日本プロレスはグローバル戦略にも着手している。「プロレスは日本のコンテンツ」と言うメイ社長が明かした、世界で戦うために必要なこととは＞ いま日本のプロレス界が再び盛り上がりをみせているのをご存じだろうか。 メジャー・マイナー数多ある団体の中でも、このブームを大きく索引するのは1972年の設立以来、日本のプロレス界発展に寄与し影響を与えてきた新日本プロレスだ。2000年代から2011年頃にかけては人気が低迷し、経営の危機的状況に陥ったこともあった。 その「新日本」がこの数年で苦境から脱し、観客動員数を伸ばし、低迷時の4倍以上もの売り上げを挙げる見事なV字回復を遂げた。「プ女子」と呼ばれる新しいファン層を開拓するなど、日本のプロレス・ムーブメントを創り出しているのだ。 さらに「新日本」が挑戦しているのがグローバル戦略だ。そもそもプロレスは日本由来の格闘
「東京がアジアのイノベーションハブになる」中国人ビジネスマンが東京で起業した理由 | 湯川鶴章 | コラム | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
エクサウィザーズ AI新聞から転載 日中米のビジネスの最先端を経験してきた中国人起業家の董 路 (ドン ルー)氏が、第2の起業に選んだ場所は東京だった。理由の一つは、東京の住環境が優れていて中国人エンジニアを呼び寄せやすいから。董（ドン）氏は「東京は21世紀のアジアにおけるシリコンバレーのような存在になる」と断言する。詳しく話を聞いてみた。 董 路 (ドン ルー)氏 日本美食株式会社 CEO 1972年生まれ、中国・北京出身。20歳で日本に留学し、1994年に埼玉大学経済学部に入学。同大学を卒業後、ゴールドマン・サックス証券に入社。その後、スタンフォード大学にてMBAを取得し、2004年に中国に帰国。外資系コンサル、ベンチャーキャピタルを経て、2社のベンチャーを立ち上げる。2014年に事業を売却し、日本に拠点を移す。2015年12月、日本美食株式会社を設立し、外国人観光客向けマルチ決済と飲
「酒に酔うと外国語がうまくなる」：欧州の研究者らが実験で確認
＜英リバプール大学とオランダのマーストリヒト大学が行った研究で、適度にアルコールを摂取すると、外国語を話す能力が向上するとの研究成果を発表した＞ 「酒の上のから元気」を意味する英語の慣用句に"Dutch courage"（直訳すると「オランダ人の勇気」）という言葉がある。 これは17世紀ヨーロッパの三十年戦争の頃、イングランド兵が戦闘前にオランダ製のジンを飲んだ故事に由来するが、英国とオランダの共同チームはこのほど、飲酒が脳に及ぼす影響により外国語を話す能力が向上するとの研究成果を発表した。少なくとも外国語の話者には、酒の上のから元気がプラスにはたらくと言えそうだ。 テストの手法 英リバプール大学の研究者らがオランダのマーストリヒト大学と共同で行った研究で、英国精神薬理学会が発行する学術誌に論文が掲載された。 研究チームによるテストは、ドイツ語を母国語とし、最近オランダ語の会話と読み書きを
超エリートが走らす最先端の会社のかたち
みんな責任者 尖鋭的な企業では、伝統的なタテ型に代わり分散型の組織が主流になる iStockphoto 人が集まると、共同体ができる。農村のような血縁共同体もあるし、目的を持った組合や会社などの共同体もある。この共同体をどういう「かたち」にするのかというのは、組織の成功と密接に結びつき、時代によってもさまざまに移り変わってきた。近代になって国民国家が組織され、工業化が槌音高く邁進するようになってからは、ピラミッド型の階層を持つ「かたち」が一般的になった。社長をトップに頂く大企業がその典型例だ。 ところが21世紀に入るころから、そういう階層型ではない新しい「かたち」が模索されるようになった。ITのソフトウェア開発の世界で使われた「伽藍からバザールへ」というのはその先駆けだったと言えるかもしれない。教会建築のように構造化された中央集権的な命令組織ではなく、バザール（市場）のように人々が自由に集
「オバマケア」のシステム不具合で窮地に立つオバマ
現在のアメリカでは「オバマケア」の名前で呼ばれる医療保険改革の問題が連日のようにニュースのヘッドラインになっています。と言っても、改革を進めるのか、あるいは共和党の言うように新制度を「廃止」するのかという議論ではありません。 10月からスタートした「新医療保険」、つまりこれまで保険に入れなかったか、あるいは入っていても保険料が高額で困っていた人向けの「政府の補助付きの新型医療保険」、その「加入申し込みシステム」の不具合が解消されないのです。この問題は今となってはスキャンダルと化して、一日一日とオバマ政権への信頼感を傷つけています。 一番の問題は、「強制移行」の対象者です。旧制度の下で、企業や官公庁などの「雇用主が保険会社と契約して入る保険」でカバーされていた人々（実際はアメリカ社会の多数派ですが）は、今回の制度改定での影響は余りありません。問題は、これまで「全額自己負担」という個人契約の医
ヤフー社メイヤーＣＥＯの「在宅勤務禁止令」を考える
米ヤフーのマリッサ・メイヤーＣＥＯといえば、昨年2012年の７月にグーグルの副社長の座から、検索とポータルの「老舗」ヤフーにＣＥＯとして移籍、その発表と同時に妊娠を公表したというので話題になりました。 そのメイヤー氏は９月に出産を終えると、すぐに職場復帰してヤフーの改革を進めています。少なくとも大胆なトップページのデザイン変更、ユーザー・インターフェースの変更など、下手をすれば「ＩＴ草創期」のイメージを残していたヤフーを「現代的」なものに変えつつあるのは事実です。株価も就任時は15ドル台の半ばであったものが22ドル直前まで来ており、経営者としての滑り出しは順調だと言えるでしょう。 ところが、このメイヤー氏ですが、今週に入って再びアメリカのＩＴ業界では「お騒がせ」の状態になっています。というのも、２月25日（月）にヤフー全社に向けて「在宅勤務の禁止令」を発動したからです。 この「禁止令」です
日本企業は昔のパンパースと同じ間違いを犯している
ブランド価値が企業の優劣を決める今、やみくもに品質を追求してじり貧に陥らないための、本当の成長戦略とは 日本ブランドが危なくなって久しい。今では世界に２つとない心躍る製品を生み出しているのはソニーでもパナソニックでもなくアップルであり、アップルを脅かしているのはサムスン電子だ。さらにそのすぐ後ろには、中国勢も迫っている。 一方、株式時価総額に占めるブランド価値の比率は高まる一方で、ブランド戦略は成長戦略そのもの。米プロクター＆ギャンブル（Ｐ＆Ｇ）の元グローバル・マーケティング責任者で『本当のブランド理念について語ろう──「志の高さ」を成長に変えた世界のトップ企業50』の著者であるジム・ステンゲルに、ブランド価値向上の秘訣と日本ブランド再生のヒントを聞いた。 ──消費者の忠誠心と財務成績をベースに世界のトップブランドをランキングした「ステンゲル50」に入った日本企業は、楽天市場一社だけだった
北陸新幹線の試験走行にはどうして「ふた冬」が必要なのか？
現在は長野までが開業している北陸新幹線ですが、既に長野から飯山、上越、糸魚川、新黒部、富山、新高岡を経て金沢まで（一部の駅名は仮称）の延伸区間に関しては、ほぼ土木工事が完成しています。レールの敷設もほとんど完了しており、残る主要な工事としては電化関係の設備と駅舎の整備を残すだけです。 また東京から金沢までの直通運転を担う新型車両のＥ７・Ｗ７系の車両もデザインと諸元が発表になっており、今年、2013年の秋には第一弾の編成が落成する予定になっています。内外装に「和」のコンセプトを取り入れたデザインは、既に好評を博しているようです。 では、肝心の開業時期はいつになるのでしょうか？ 一部には開業の前倒しを望む声もありましたが、現時点では長野＝金沢間の開業は14年末、つまりおそらくは15年の３月になるという計画です。 一見すると奇妙な話です。土木工事はほぼ完了し、新造車両もドンドン完成するのであれば
日本の対立軸にはどうして「経済合理性＋国際協調」という選択肢がないのか？
今回の衆院選は、多数の政党が登場しています。勿論、乱立だとか混乱だという形容は当たっているのですが、少なくとも選択肢は増えたというメリットはありそうです。ところが、どうしたものか21世紀の現在において、最も重要で現実的だと思われる選択肢が見事に欠落しているのも事実です。 それは「経済合理性と国際協調を同時に重視する」という立場です。 この選択肢がないのです。例えば今回の党首討論でもニコニコ動画では10、記者クラブ主催のものでは11も政党があるのに、見事なまでにない。これは本当に困ります。例を挙げればキリがありませんが、 ----安倍自民党は軍事外交では親米で、ビジネスにはフレンドリーなのかもしれませんが、靖国参拝とか国防軍といった右派イデオロギーがどうしてもセット定食で付いてくるわけです。これでは、自由世界での友人を作るといっても大きな限界があります。 ----野田民主党は、その点ではやや
株が20％暴騰するような好決算がどうしてネガティブ報道になるのか？
アメリカのフェイスブック社は23日（火）の時間外に第３四半期（Ｑ３）決算を発表しました。内容は、売上が12億６０００万ドルで前年比32％アップ、また「ＰＣからスマホへのユーザーの移動」による業績低迷懸念に対して、モバイル関連の売上の伸びもアナリスト予測を突破したということで、市場はこれを好感し、翌日の同社株はほぼ前日比20％アップで推移して、終値も19.1％アップで引けています。 この大型株が一日で20％アップというのは「暴騰」と言っていいでしょう。市場がいかに好感したかは明白です。ですが、この同じ決算について、日本での報道は奇妙でした。以下、電子版ニュースの見出しを並べてみます。（順不同） 「米フェイスブック、5900万ドル赤字 ７～９月期決算」（朝日新聞） 「フェイスブックが赤字決算 ７～９月期、２四半期連続」（北海道新聞） 「フェイスブック 赤字決算 ２四半期連続で」（スポーツニッポ
ウィキを支えた無償投稿カルチャーの落日
２００９年の春は、インターネットの歴史の一大転換点だったのかもしれない。オンライン百科事典ウィキペディアの勢いに、陰りが見え始めたのだ。 03年に10万件だった記事数が現在は全言語版合計で１６００万件を突破するなど、ウィキペディアは急成長を遂げてきた。しかし09年春、創設以来おそらく初めてのことが起きた。記事の執筆・事実確認・更新を無償で行うボランティア編集者の人数が大幅に減少したのだ。 その後も記事の執筆・更新は振るわないままだと、ウィキペディアを運営する非営利団体ウィキメディア財団の広報担当者は認める。状況は「極めて深刻」だという。 原因については、さまざまな仮説が唱えられている。ウィキペディアが百科事典としてほぼ完成したからだという説もある。一部のボランティア編集者のあまりに攻撃的な編集姿勢や、「荒らし」防止のための複雑過ぎるルールのせいで、気軽に参加できなくなったからだという説もあ
村木厚子氏が闘う検察より手ごわい敵
大阪地検特捜部の冤罪事件は、検察官が逮捕される一方、被告だった村木厚子氏（元厚生労働省局長）が内閣府政策統括官に栄転する逆転劇となった。彼女は、保育所に申し込んでいるのに入れない待機児童の解消を目指す「待機児童ゼロ特命チーム」の事務局長に就任し、その初会合が21日に開かれた。しかし具体的な政策は保育所を増やす「特区」ぐらいしかなく、財源もない。果たしてこれで待機児童は解消できるのだろうか。 まず問題は、その数である。厚労省の公式統計では、待機児童は全国で4万6000人ということになっているが、これには認可保育所に入れないため無認可の施設に入っている児童が23万人、そのほかにあきらめて入所の申し込みをしていない待機児童が、厚労省のアンケート調査によれば全国で約80万人いる。合計すると100万人を超え、認可保育所の児童総数204万人のほぼ半分の児童が待機していることになる。 なぜこのように多く
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