山本五十六教の恐怖 - Apeman’s diary
すいません、タイトルは一つ前のエントリにあわせたかっただけです。ただ、まるで無根拠かというとそういうわけでもありません。 昨晩放送された NHK BS1 の「山本五十六の真実」。海上自衛隊によるミッドウェー洋上慰霊祭の様子（今年5月）が紹介されているのだが、その際の練習艦隊司令官の挨拶に曰く、「祖国の繁栄を念じつつ奮闘された姿は、今なお我々の心に深い感銘を与えて止みません」。「顕彰」の意図を隠そうともしてませんでした。当時の日本人が追求したのは、中国をはじめとするアジア諸国の犠牲の上に建った「繁栄」だったわけですが。 このように旧軍との連続性を公言してはばからないのは陸自も同じだったりしますが、海自の場合「海軍善玉史観」が強調した「良識派」の海軍軍人の存在によってよりいっそうスルーされてきた感がなきにしもあらず。エントリタイトルがまるで無根拠というわけでもない、という理由です。
朝鮮日報には触れず、産経だけ問題にするのはなぜか？＝韓国ネット「当然の疑問」「脅せばいいと思ってる」 （Record China） - Yahoo!ニュース
朝鮮日報には触れず、産経だけ問題にするのはなぜか？＝韓国ネット「当然の疑問」「脅せばいいと思ってる」 Record China 8月12日(火)13時16分配信 2014年8月10日、韓国・ハンギョレ新聞によると、ASEAN（東南アジア諸国連合）地域フォーラム（ARF）に出席するためにミャンマーを訪問した岸田文雄外相は9日、韓国検察が産経新聞の加藤達也ソウル支局長を召喚したことについて、韓国の尹炳世（ユン・ビョンセ）外相に対して、「報道の自由という観点から懸念している」と伝えた。 【その他の写真】 これに対し、尹外相は「産経新聞が根拠のないデマを引用し、悪意を持った報道で隣国の国家元首の名誉を深刻に毀損したことを非常に残念に思っている」という立場を日本側に伝えたが、現場にいた日本の記者たちは大統領府の態度を理解できないという反応を示したという。 報道によると、ある日本の記者は「加藤達也支
【産経・ＦＮＮ世論調査】朝日検証報道、７割が不十分 女性に厳しい反応 - MSN産経ニュース
合同世論調査では、朝日新聞がこれまでの慰安婦問題の報道の一部を誤報だったと認めた検証発表について「十分だとは思わない」とする回答が７割を超えた。慰安婦募集の強制性を認めた平成５年の河野洋平官房長官談話の発表や、今日の日韓関係などに及ぼした影響を踏まえ、世論は朝日にさらなる検証と自己責任を求めているといえそうだ。 朝日の検証内容に関し、特に女性に厳しい反応が出た。「十分だと思う」は男性の１６・６％に対し女性は７・５％、不十分だとしたのは男性が６９・４％に対し女性は７２・０％だった。 特に、女性の２０代は７８・７％、３０代の７７・５％がいずれも不十分だとした。男性も、２０～５０代では不十分だとしたのが７０％を超えた。一方、６０代男性は、十分だとしたのが２０・１％、不十分としたのは５９・２％と出た。 支持政党別でみると、不十分だとしたのは、次世代の党が１００％に達し、自民党７４・２％、みんなの党
枝野氏、「逆方向から批判」 自身の発言にコメント：朝日新聞デジタル
朝日新聞は５月１８日のデジタル版で、「自分の国を自分たちで守ることについてはモチベーションがあるので、個別的自衛権を行使するための軍隊は志願兵制度でも十分成り立つ。しかし中東の戦争に巻き込まれ、自衛隊の方が何十人と亡くなるということが起きた時に、今のようにちゃんと自衛隊員が集まってくれるのか真剣に考えないといけない。世界の警察をやるような軍隊をつくるには、志願制では困難というのが世界の常識だ。従って集団的自衛権を積極行使するようになれば、必然的に徴兵制にいかざるを得ないと思う」と（自身の発言を）詳細に引用しています。 これらの報道に対して、ネット上で、まったく逆方向から２種類の批判がなされたのです。 一つは、この記事から「枝野は徴兵制を採用する必要がある（あるいは、採用しよう）と主張している」と受け取った、ハト派や従来の護憲派と思われる方々からの批判です。 もう一つは、「世界の警察をしてい
「1965年体制形骸化」に突き進む韓国、その深層とは
韓国人の頭の中には、「10年も経てば山河も変わる」という考え方が根強く浸透している。もしそうだとすれば、自然より気まぐれな世の中の動きの中で、戦後日韓関係が変わってくることを嘆く必要はないかもしれない。日韓国交正常化から50年が経った今、「戦後」という一時期に形成され、通用されてきた日韓関係の「パラダイム」が根本から揺らいている。その乱れを象徴するような二つの風景を観照してみようとおもう。 戦後日韓協力の象徴だった浦項総合製鉄（POSCO）の変質——風景1 去る6月8日、韓国国務総理直轄の「対日抗争期委員会」（略称）は「日帝強制動員被害者支援財団」（略称、被害者支援財団）という新しい組織の発足を発表した。この財団の主な活動は、日本の“戦犯企業”を対象とする訴訟と、「徴用工被害者」への補償である。その発表の中でさらに注目すべきことは、韓国大手鉄鋼メーカのPOSCO（元・浦項総合製鉄）が被害者
Twitter / murakami_gya: ふと気がついたら、書店の雑誌、ムック売り場がこんなことに。軍靴の響きがはっきりと。ディスプレイする書店員さんたち、どんな気持ちで並べてるのだろう。それとも
ふと気がついたら、書店の雑誌、ムック売り場がこんなことに。軍靴の響きがはっきりと。ディスプレイする書店員さんたち、どんな気持ちで並べてるのだろう。それとも既に麻痺してるのか。 http://t.co/zwximnDkSA
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