このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 2023年、米国の高校生ネキヤ・ジャクソンさんとカルセア・ジョンソンさんは、地元の高校のコンテストで驚くべき成果を披露した。それは、三角関数を用いてピタゴラスの定理を証明するという方法の発見であった。 「a^2+b^2=c^2」で表されるピタゴラスの定理は、よく知られている数学の基本定理である。この式は、直角三角形において、最も長い辺（斜辺）の2乗が、残りの二辺の2乗の和に等しいことを示している。 これまで数多くの数学者たちが代数学や幾何学を用いてこの定理を証明してきたが、三角関数による証明はより難しかった。三角関数の基本公式自体がピタゴラスの定理を前

出前館では25日から、セガのゲームソフト「ソニック × シャドウ ジェネレーションズ」とのコラボレーション企画を実施していた。しかし、25日午後8時にも、約2～3時間ほど一時Webサイト・アプリ共にサービスを利用できない状態になっていた。 関連記事 生鮮食品や日用品を最短30分で届ける「Yahoo!クイックマート」、出前館とLINEヤフーが提供　年内に全国展開へ 出前館とLINEヤフーは13日、生鮮食品や日用品などを近くのお店から最短30分で届ける配達サービス「Yahoo!クイックマート」を都内の一部地域で始めると発表した。 「出前館」の障害、原因はシステム更新時に発生したデータベースの不具合 19日夜から利用できなくなっていたデリバリーサービス「出前館」が20日夕方に復旧した。原因はシステム更新を行った際に発生したデータベースの不具合だった。 「出前館」でシステム障害発生中　半日超経過も

この記事は本多和幸氏と谷川耕一氏によるIT事例メディア「CaseHub.News」に掲載された「福島銀行、勘定系システムをAWS上で国内初稼働　拡張性や柔軟性確保したアーキテクチャに」（10月25日掲載）を、ITmedia NEWS編集部で一部編集し、転載したものです。 福島銀行は2024年7月、AWS上で稼働する勘定系システムの本番運用を開始した。3カ月が経過した現在、安定稼働を継続しているという。アマゾンウェブサービスジャパンが10月23日に発表した。SBIホールディングスグループ各社がフューチャーアーキテクトと連携して地域金融機関向けに提供するクラウドベースの勘定系システムで、同行が国内で初めて採用した。AWS上で稼働する勘定系システムとしても国内初の事例。 新システムは、コンテナ化されたアプリケーションを運用管理する「Amazon Elastic Kubernetes Servic

東京損保鑑定は、8月29日にランサムウェア被害を確認。「セキュリティ専門調査会社の調査によれると10月4日時点で、当社から流出した情報は確認されておらず、情報の第三者による不正利用の事実も確認されていない」としている。 関連記事 イセトー、セキュリティのISO認証一時停止に　ランサムウェア攻撃の被害受け イセトーは、サイバーセキュリティに関する認証「ISO27001」「ISO27017」が、審査機関によって一時停止になったと発表した。同社は5月下旬、ランサムウェア攻撃の被害を発表。以降、同社に事業を委託していた自治体や企業が続々と、イセトーに委託していた業務に関する情報漏えいの可能性を発表している。 漏えいした個人情報の“価値”、10年で500円→0円に？　“詫び金券”が配られたのは遠い昔か 京都府の企業・イセトーがランサムウェア攻撃を受け、公文教育研究会（公文）会員の個人情報が72万49

富士通は9月30日、カナダのAIスタートアップ企業Cohereと共同開発した大規模言語モデル（LLM）「Takane」の提供を始めた。富士通のAIサービス「Fujitsu Kozuchi」を通じて提供。同社はこのLLMについて「世界一の日本語性能を持つ」とうたっている。 Takaneは、CohereのLLM「Command R+」をベースに、日本語に特化させるための追加学習とファインチューニングを行ったAIモデル。日本語の性能評価指標「JGLUE」で世界最高記録を達成したことから、富士通は「世界一の日本語性能を持つ」と説明。また、プライベートな環境でセキュアに利用できるのも特徴に挙げている。 富士通は日本語に特化したLLMの必要性について「日本語は文字種の混在や主語の省略、敬語表現など、特有の難しさがあり、汎用LLMの出力精度には課題がある」と説明。言葉の間違いが大きな問題になったり、損害

味の素（東京都中央区）は9月10日、皮膚への微弱な電気刺激で食品の味を調節する技術「電気調味料」を発表した。ネックバンド型や耳掛け型のデバイスを用い、様々な減塩食の塩味を増強できるという。 電気刺激で塩味を増強するデバイスとしては、明治大学 宮下芳明研究室とキリンホールディングスによるスプーン型のデバイス「エレキソルト」があるが、電気調味料の場合は舌ではなく、顎と首の後ろへ微弱な電気を流す仕組み。このため液体のみならず固体の減塩食にも対応でき、咀嚼、嚥下中でも効果があるという。 研究では「鶏がらスープ」「豚バラ大根」「餃子」など和・洋・中の減塩食で検証したところ、全て塩味が増強されたという。「食品によっては、塩味だけでなくうま味や酸味も強まり、かつ風味も変化することが示され、電気刺激は食品の味だけでなく風味にも影響を与えることを実証した」としている。 味の素は、首にかけるネックバンド型や、

8月3日、技術者向け情報共有サービス「Qiita」に、「顔写真から自閉症を判別してみた」というエントリが載った（現在は削除済み）。タイトルの通り、顔写真から自閉症を判別するWebアプリを開発したという内容だった。 これは、AIプロダクトの開発などを手掛けるのアイデミー（東京都千代田区）が提供するオンラインプログラミングスクール「Aidemy Premium」の受講者が公開したもの。このスクールが提供する講座の受講修了要件を満たすためとして、機械学習技術を使ってアプリを開発し、その開発の過程などをまとめていたのだ。 しかしエントリが公開されると、すぐさまネット上で疑問の声が上がった。「倫理的にアウト」や「就職活動で利用されたりしたらこわい」「他人の顔写真を勝手に食わせて『こいつやっぱり自閉症だって』と言いふらすといった差別的な使われ方をされかねない」など、差別を助長するような使い方ができるの

セルフ式うどんチェーンの「はなまるうどん」が苦戦している。グループの店舗数は2020年2月期末時点で522店舗あったが、2024年2月末時点では418店舗と、コロナ禍をまたいだ4年間で100店舗も減少した。売り上げも以前より少なくなっている。 対する丸亀製麺は850店舗ほどをキープし、売上高も以前より膨らみ成長を続ける。セルフ式かつトッピングで天ぷらなどを選ぶシステムは両者とも同じだが、なぜ明暗が分かれたのだろうか。調べると、立地もさることながら、コロナ禍以前からの“文脈”も影響しているようだ。 吉野家について10年、コロナ禍で業績が急激に悪化 はなまるうどんは2000年に創業した。丸亀製麺と同様、天ぷらなどのトッピングを自分で取りながらうどんを注文し、会計後に自分の席へ持っていくシステムとなっている。「かけ」「ざる」といったうどんメニューは丸亀製麺と同じだが、天ぷらの種類がやや少ない点、

クラウド電話APIを手掛ける米Twilioは7月1日（現地時間）、セキュリティ保護されていないAPIのエンドポイントにより、“脅威アクター”（攻撃者）が同社の多要素認証ツール「Authy」のユーザーの多数の電話番号を入手したことを確認したと発表した。「このエンドポイントを保護する措置を講じ、認証されていないリクエストを許可しないようにした」という。 Twilioはユーザーに対し、Authyのアプリをすぐに最新版（Androidはv25.1.0、iOSはv26.1.0）にアップデートするよう呼び掛けている。 この件については6月27日、ShinyHuntersとして知られる攻撃者がダークウェブ上で、Twilioをハッキングして入手したという約3300万人のユーザーの電話番号を含むCSVファイルを公開した。米BleepingComputerは、このファイルにAuthyのアカウントIDや電話番号

神戸どうぶつ王国は6月24日、一般公開を始めたばかりのマヌルネコの赤ちゃん4頭について、YouTubeやInstagramでその様子をライブ配信すると発表した。 ライブ配信は毎週月曜日、水曜日、土曜日の午前9時40分から開始。YouTubeについてはアーカイブ映像も残す。24日のアーカイブでは、マヌルネコの赤ちゃんが木登りをしたり、じゃれ合ったりする様子を確認できる。 マヌルネコはシベリア南部や中央アジアの砂漠地帯・岩石地帯に分布するネコ科の動物。神戸どうぶつ王国では4月に5頭の赤ちゃんが生まれ、うち1頭は5月に死んでしまったものの、残る4頭は成長した。4頭の名前はオト（メス）、テル（同）、メイ（同）、ナゴム（オス）。21日から母親のアズと一緒に公開されている。

カオナビ子会社で、3月に約15万人分のユーザー情報漏えいを発表したワークスタイルテック（東京都港区）は5月31日、漏えいした情報の中にクレジットカードやデビットカードの情報が含まれることを発表した。調査の結果詳細が分かったとして、当初発表した漏えい件数も変更した。 ワークスタイルテックは当初、労務管理クラウドサービス「WelcomeHR」について、サーバの設定ミスによりユーザーの氏名、性別、住所、電話番号、ユーザーがアップロードした身分証明書（マイナンバーカード、運転免許証、パスポートなど）や履歴書の画像など16万2830人分の情報が2020年1月5日から24年3月22日にかけて外部から一時閲覧可能で、うち15万4650人分の情報が実際に第三者にダウンロードされたと発表していたが、これを修正。 正しくは、顧客がWelcomeHRを通してクラウドストレージにアップロードしていた身分証のPDF

パナソニックが先日発表した新型ミラーレスカメラ「LUMIX DC-S9」の商品サイトが物議を醸している。商品の特徴や新機能を紹介するサイトの写真が、S9で撮影したものではなく、ストックフォトの画像を使っているとX（旧Twitter）で指摘される事態に。同社に確認したところ、一部ストックフォトの利用を認め「誤解を与える画像使用であったことを、深くお詫び申し上げます」と謝罪した。 Xでストックフォトの利用を指摘されたのは、S9の商品ページの機能に関する部分。AFに関するページに使われている犬が走っている扉絵から、像面位相差AFの精度を紹介する写真、動物認識AFで使われている動物の写真、S9の目玉機能でもある「リアルタイムLUT」機能などで、ストックフォトにアップされているものと同一の写真が商品ページで使われていたとされる。

情報漏えいを受け、LINEヤフーが韓国NAVERへの業務委託の終了を決めた。5月8日に開かれた2023年度通期・第4四半期決算会見で明かしたもので、LINEヤフーが2024年度中と進めていたLINEとPayPayのアカウント連携についても、社内のセキュリティガバナンス強化の優先を理由に計画時期を見直す。 LINEヤフーは、23年10月に不正アクセスによる情報漏えいが発生したと発表。情報流出は、同社と韓国の関連会社NAVER Cloud委託先企業の従業員PCがマルウェアに感染したことをきっかけに、NAVER CloudのADサーバも感染。その管理者権限や、LINEヤフーのADサーバの認証情報が奪取され、不正アクセス被害につながったとみられている。 この件に関し、LINEヤフーは24年3月に総務省から行政指導を受けており、同社は4月に報告書を提出。NAVERのシステムとの分離を進める他、「NA

ちょっと休憩したいときやパパッとランチを済ませたいときなどに、マクドナルドをよく利用する。そのときに活用するのが、「マクドナルド公式アプリ」からオーダーや決済ができる「モバイルオーダー」だ。特に1人のときはこのサービスが欠かせない。その便利さについて説明しよう。 モバイルオーダーはどう使う？　3ステップで簡単 ランチ時のマクドナルドはどこも混雑しており、自分の座席をキープすることが大変だ。運良く座席が見つかったとしても、そこに荷物を置いてカウンターまで行くのには若干の不安を感じる。そこで活用しているのが、マクドナルド公式アプリのモバイルオーダーだ。 利用は3ステップと簡単で、店舗と商品を選んだら、受け取りと支払い方法を選ぶ。後は商品を受け取るだけだ。 受け取り方法はテークアウトの場合、店内カウンターの他、対応する店舗なら駐車場で受け取ったり（パーク＆ゴー）、ドライブスルーで受け取ったりする

米OpenAIは4月15日、大規模言語モデル「GPT-4」について、日本語に最適化したカスタムモデルを発表した。日本語のテキストを記述する能力が向上しており、「GPT-4 Turbo」より最大3倍高速とうたっている。今後数カ月以内にAPIをリリースするという。 関連記事 OpenAI、“怠けにくい”「GPT-4 Turbo」プレビューリリースや値下げを発表 OpenAIは、11月に発表した「GPT-4 Turbo」のプレビュー版をリリースすると発表した。「GPT-4」が怠け者になってきたという苦情を受け、怠けにくくしたという。公式版は数カ月中にリリースする計画だ。 マイクロソフト提供の“社内GPT基盤”もGPT-4 Turboなどに対応 米Microsoftが、大規模言語モデル「GPT-4」などのAPIをクラウドサービス「Microsoft Azure」経由で使える「Azure OpenA

米Googleは4月12日、クラウドストレージ「Google One」のユーザー宛メールで、VPN機能「VPN by Google One」の提供を2024年後半に終了すると告知した。 VPN by Google Oneは、昨年3月に提供開始したサービス。日本を含む22カ国で、すべてのGoogle Oneのプランで利用可能だ。Google Oneユーザーであれば、Android、iPhone、Mac、PCでGoogleのVPNを利用できるというものだ。 VPNは、カフェや空港などの無料Wi-Fiへの接続で個人情報を保護するために利用できる暗号化機能。Googleは終了の理由を「最も需要の高い機能と利点を提供することに重点を置く」ためと説明した。VPNはあまり需要が高くなかったのかもしれない。 同社は同じメール内で、10日に発表したGoogle Oneの特典追加も紹介している。 なお、Goo

テックスタートアップに逆風？　IPO難民が大量発生中　業績が良くても新規上場できないワケ（1/2 ページ） 生成AIやSaaSで活気づくスタートアップにとって、新規上場（IPO）は一つのゴールだ。日本でもベンチャーキャピタル（VC）が有望なスタートアップ企業に出資するのが普通になり、VCから出資を受けた企業は、IPOを目指して業績拡大を目指している。 ところが昨今、上場が可能な業績に達しているのに、IPOできないというスタートアップが業態を問わず増加しているという。IPO支援サービスを手掛けるPayment Technologyの上野亨社長は「ボトルネックは上場主幹事を務める証券会社（主幹事証券会社）だ」との見方を示す。 主幹事証券会社とは、上場を望む企業をIPO前～IPO後に渡って支援する証券会社のこと。IPOに当たっては欠かせない存在だ。しかし、クラウドサービスを手掛けるオロが実施した

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 米国の研究機関であるAperture Internet Laboratoryは、Linuxで動作する中国のインターネット検閲システム「グレートファイアウォール」（Great Firewall、GFW、金盾）をオープンソースで実装したシステム「OpenGFW」を発表した。このシステムは家庭用ルーターで使用可能なほど柔軟で使いやすく、GFWを個人レベルで実現することを目指している。 OpenGFWは、IPとTCPのデータを完全に再構築する能力を持ち、HTTP、TLS、DNS、SSHなどのネットワークプロトコルを解析できる。特に、Shadowso

東急メディア・コミュニケーションズは12月20日、傘下のWebメディア「デイリーポータルZ」の事業を、編集長の林雄司さんが代表を務める「デイリーポータルZ株式会社」に2024年1月1日に譲渡すると発表した。 新会社の資金には、林さんの退職金をつぎ込んだが、現状では月100万円ほどの赤字が続く綱渡り運営になる見込み。読者に対して、運営資金を支援する「デイリーポータルZをはげます会」（月額1100円～11万円）に参加してほしいと呼び掛けている。 「デイリーポータルZ株式会社」は、代表の林さんだけが所属する1人会社。これまで社員スタッフとしてサイト運営に携わっていた5人のメンバーは、全員が東急グループを退社し、業務委託として新体制に参加するという。 新体制でも「サイトは変わらない」という。林さんは「来年からは間接業務が少なくなる。出張申請せずにどこにでも行ける。思いつきを実現できる環境になるので

この記事は新野淳一氏のブログ「Publickey」に掲載された「GitHub、1200台以上のMySQL 5.7を8.0へアップグレード。サービス無停止のまま成功させる」（2023年12月12日掲載）を、ITmedia NEWS編集部で一部編集し、転載したものです。 米GitHubが提供するGitHub.comは、世界最大のソースコード管理システムを始めとするソフトウェア開発者向け支援サービスを提供しています。 そのGitHub.comはRuby on Railsで構築されており、同社はつねにRubyとRuby on Railsをアップデートし続けていることを今年（2023年）4月に明らかにしています。 参考：GitHubは200万行規模のRailsアプリケーションであり、毎週RailsとRubyを最新版にアップデートし続けている そして同社はこのGitHub.comを支える1200台以上