トヨタUS、水素社会へのコミットメントを発表。フリート、インフラ、次世代システムを初披露し水素トラックを導入する計画
トヨタ北米部品センターフリートに水素トラックを導入 今回のリリースでカリフォルニア州南部を拠点とするトヨタ・ノースアメリカン・パーツ・センター（TNAPC）の車両に水素トラックを導入する計画について発表され、水素インフラへの投資でトラック車両と消費者に恩恵があることが提言された。また、TⅯNAは、トヨタの水素関連製品、サービス、ソリューションに興味を持つ企業向けのビジネスハブとして、新たな商用向けウェブサイト「Toyota Hydrogen Solutions」の公開も併せて発表した。 燃料電池を搭載したクラス8の大型トラックがパイロットフェーズを終了し、北米トヨタが物流車両として量産レベルのFCEVトラックの導入を本格的に開始する。これらのトラックは、カリフォルニア州ロングビーチ港からオンタリオ州のNAPCCまでのルートを運行し、さらに南のサンディエゴまで延伸する予定とされている。 計画
電気もプラグインできるから水素が生きる！ホンダCR-V e:FCEVは未来を切り拓くか？
乗って楽しいクルマに仕上がっている 北海道鷹栖にあるホンダのプルービンググラウンドで試乗した CR-V e:FCEVに鷹栖プルービンググラウンド（北海道・鷹栖町）で試乗した。鷹栖には多くのコースがあるが、試乗コースに設定されていたのは、ドイツやイギリスの郊外路を再現したEU郊外路コースと高速周回コースだった。 バッテリーはこの位置に搭載。手前に見えるパイプは配水管 圧縮水素タンクの圧力は70MPa。 クラリティ・フューエルセルはFCSとモーター、ギヤボックス、FCSに空気を送り込むエアポンプ、電動エアコン・コンプレッサーをフロントのサブフレームに別体で搭載していた。CR-V e:FCEVは主要なコンポーネントを6代目CR-Vのサブフレームに一体でマウントしている。一体でマウントすると何がいいかというと、NV（ノイズ・バイブレーション）が劇的に低減できるのだという。開発にあたる技術者は、メリ
ヒョンデが水素をエネルギー源とする燃料電池コンセプトカー「INITIUM（イニシウム）」を発表！
ヒョンデモーターカンパニーはこのほど、ヒョンデ・モータースタジオ高陽で開催されたイベント「Clearly Committed（真っすぐな信念）」において、水素をエネルギー源とする燃料電池自動車（FCEV）のコンセプトカー「INITIUM（イ二シウム）」を発表した。 ヒョンデの新デザイン言語「アート・オブ・スチール」のデビュー作。SUVらしい風格を持ち、大胆なラインと強固な構造により都市生活での機能性とアウトドアアドベンチャーでの走行性をシームレスに統合 ラテン語で「始まり」または「最初」を意味するイニシウムは、「水素エネルギーのパイオニア」というヒョンデの地位と、水素社会の発展に対する同社のコミットメントを表している。 イニシウムは2025年前半に発表される予定の新型量産FCEVのプレビュー。同社が27年間にわたり開発した水素技術をすべて盛り込んでおり、持続可能な水素社会の実現に対する明確
“カーボンニュートラル実現の切り札”水素燃料電池搭載コンセプトカー「ルノー エンブレム」の中身【動画】
2024年のパリ・モーターショーにおいて、ルノーが公開した燃料電池搭載コンセプトカー「エンブレム」。ルノーが掲げるカーボニュートラルを実現するため、様々な試みが採り入れられている。 ルノー・グループは、気候変動や資源保護といった喫緊の課題に対応するため、経営方針「ルノーリューション（Renaulution）」を掲げている。ルノーリューションでは、量を重視した拡大路線から、収益性を重視しており、その中核となるのが電動化を含む「カーボンニュートラル（CO2排出量ゼロ）」だ。先日開催されたパリ・モーターショーでは、カーボンニュートラル実現に向けた技術コンセプト、燃料電池を搭載した「エンブレム（Emblème）」を公開した。 Renault Emblème ルノー傘下のアンペア社が開発を担当 エンブレムは、ルノー・グループのEV部門として立ち上げられたアンペア社が開発を担当。CO2排出量をゼロとす
水素エンジンの技術革新：超リーン燃焼の未来［自動車業界60秒ブリーフィング］
水素エンジンはカーボンニュートラル実現の一環として注目される技術である。水素を燃焼させることでCO2を排出しないが、NOxの排出は避けられない。そのため、三元触媒やNOx触媒の使用、もしくは超リーン燃焼技術の適用が必要となる。 規制の内容によって水素エンジンの普及が左右されるが、CO2排出がない点でe-Fuelと異なり優位性がある。将来的にはWell to Wheelの規制が強化されるため、水素供給インフラの整備も必須である。 水素エンジンの開発は1970年代から始まり、BMWやメルセデス・ベンツ、マツダなどが取り組んできた。燃焼特性として、バックファイアやプレイグニッションの問題があるが、直噴ターボ過給技術の進展により課題は解決されつつある。現代の開発は、高圧水素タンクの改良により、70MPaのタンクが標準化されている。 水素エンジンは特に超リーン燃焼が得意であり、NOxの生成を抑えるこ
BMW｜水素燃料モデル iX5ハイドロジェンを日本で走らせる［自動車業界60秒ブリーフィング］
BMWは燃料電池車（FCEV）の量産に向けて日本での実証実験を開始した。iX5ハイドロジェンというモデルで、これは現行のX5をベースに開発され、世界各地での実証データをフィードバックする計画である。日本では3台が導入され、年末までにはメディアや研究機関向けの試乗プログラムが展開される。 BMWは脱炭素化を目指し、電気自動車（BEV）だけでなく、幅広いドライブトレイン技術を採用している。燃料電池技術は特に長距離輸送や重負荷がかかる大型車両に適しており、電力を直接使用するよりも水素の利用が適している場合がある。また、水素は再生可能エネルギーから生成されることが多く、エネルギーの保存と輸送の課題を解決する手段とされている。 FCEVのiX5ハイドロジェンは、トヨタとの共同開発による技術が利用されており、燃料電池セルはトヨタ製である。このプロジェクトは、ユーザーのニーズに応じてBEVとFCEVの間
川崎重工、水素流通を見える化し、水素取引を支援する『水素プラットフォーム』実証試験を開始
川崎重工は、水素流通を一元管理し、国内外の水素取引を支援するデジタル管理システム『水素プラットフォーム』（以下、本プラットフォーム）の開発を進めており、本年4月より実証試験を開始したことを発表した。 実証実験の背景 脱炭素社会実現に向けた水素の供給・利用の社会実装が進む中、今後、国際取引の発展が見込まれている。その一方で、水素サプライチェーンの運用においては、製造源の多様化や国際間輸送が含まれるなど水素流通が地理的・時間的に広範囲となり、関わるプレイヤーも多岐にわたることから、製造源や流通経路、各段階でのCO₂等の温室効果ガス（GHG）排出量など属性情報の管理が複雑化する。そのため、製造から利用に至るまでのサプライチェーン全体の水素の流通をデジタル管理して「見える化」することで、水素をトレースできる仕組みが不可欠とされる。 さらに、将来の水素取引においては、水素の「低炭素性の証明」が重要に
水素の力：GMとコマツ、未来の鉱山トラックを共同開発［自動車業界60秒ブリーフィング］
ゼネラルモーターズ（GM）は、水素燃料電池技術の推進に注力しており、コマツとの超大型ダンプトラック用水素燃料電池の共同開発を行うことを発表した。この技術は、鉱山トラック「930E」に搭載され、燃料補給の迅速化とゼロエミッションの実現に貢献する。コマツは、鉱山用車両の水素インフラ整備を効率的に行う計画で、積載能力290トンの「930E」がその中心となる。 一方、GMはアメリカ最古のトラックメーカー、オートカーとも提携し、「HYDROTEC」水素燃料電池の供給を発表。これは、大型車両への燃料電池技術の応用を目指す動きであり、ゴミ収集車やターミナルトラクターなどへの適用が見込まれている。 詳細を読む → 【海外技術情報】GM：コマツの超大型ダンプトラック向けの水素燃料電池共同開発とアメリカ最古のトラックメーカー向けに水素燃料電池供給を発表
【世界初】川崎重工がドライ方式「水素専焼」1.8MW級ガスタービンコージェネレーションシステムの販売を開始
川崎重工は、世界初となるドライ方式※1で水素専焼が可能な燃焼器を搭載した1.8MW級ガスタービンコージェネレーションシステム「PUC17MMX」の販売を開始したことを発表した。同社は将来的な水素エネルギーの普及を見据え、水素サプライチェーン(つくる・はこぶ・ためる・つかう)の構築を推進しているが、日本のCO₂発生量の約４割を占める発電分野において、水素を「つかう」ガスタービンは脱炭素化に貢献する重要な製品の一つとされる。 「水素専焼」ガスタービン開発概要 天然ガスに比べて燃焼速度が速く、燃焼温度が高い特性を持つ水素を燃料とした発電設備では、NOx※2排出量の増加や燃焼器部品の過熱などが課題として挙げられます。当社はマイクロミックス燃焼※3と追焚き燃焼※4を独自に組み合わせることで、この課題に対応したドライ方式の水素専焼燃焼器（以下、「本燃焼器」）の開発に成功した。安定的な水素燃焼を実現する
デンソー、SOECを用いた水素製造によるモノづくり活用のための実証を広瀬製作所にて開始
デンソーは同社が開発したSOEC（Solid Oxide Electrolysis Cell / 固体酸化物形水電解用セル）を広瀬製作所内に設置し、SOECでのグリーン水素製造および製造した水素をパワーカードの試作品の製造ラインで活用する実証を7月より開始することを発表した。 SOEC デンソーは、カーボンニュートラルの実現を目指し、「モノづくり」「モビリティ製品」「エネルギー利用」の3つの領域からさまざまな取り組みを進めている。カーボンニュートラルの実現に向けては、燃やしてもCO₂を排出せず、かつ大きなエネルギーを生み出すことができる水素エネルギーの活用が必要不可欠であり、デンソーは水素のサプライチェーン構築に向けて「つくる」「ためる・はこぶ」「つかう」の領域における技術開発に取り組んでいる。本実証は、水素を「つくる」「つかう」の一環として、半導体製造分野におけるグリーン水素活用モデル工
欧州トヨタ、オランダVDLグループと共同で大型水素トラックのゼロエミッション化を推進
トヨタの欧州部門であるトヨタモーター・ヨーロッパ（TME）はオランダのVDLグループと共同で、トヨタの燃料電池モジュールで既存の大型トラックをゼロ・エミッション車化する計画を発表した。VDLグループは、TMEの物流ネットワーク内で新型燃料電池トラックを使用する物流パートナーとして、欧州におけるゼロエミッション大型水素トラックの市場開拓に乗り出すこととなる。 物流トラックのゼロエミッション化を推進 トヨタモーターヨーロッパ（TME）は、オランダのVDLグループ（VDL）と共同で、トヨタの燃料電池技術を活用し、欧州におけるゼロエミッション大型水素トラックの市場開拓の推進を決定した。この協力は、2040年までに完全なカーボンニュートラル戦略を達成するというTMEの目標を達成する上で重要な要素である、道路物流部門の脱炭素化を加速させることを目的としている。 同社は、物流ルートの脱炭素化において、水
愛知製鋼、刈谷工場に水素・都市ガス兼用バーナを導入し水素燃焼技術実証を実施
愛知製鋼は東邦ガスと協力し、水素・都市ガス兼用バーナを愛知製鋼 刈谷工場の鋼材熱処理炉に導入したことを発表した。これまで地道な省エネ活動に加え、「再エネ電力」「カーボンニュートラルな都市ガス」導入や太陽光発電導入により、実質CO₂発生量抑制の取組みも開始されている。 今回、本バーナ導入により、愛知製鋼創業の地である刈谷工場でも「カーボンニュートラルな都市ガス」への燃料転換が完了。今後は水素燃料の活用を目指し、鋼材熱処理炉における水素燃焼技術の開発、実証実験が開始される。同様に残りの知多、鍛造工場についても、2030年度までにCO₂排出量を50%削減（2013年度比）するための具体的なロードマップが策定されたことから、愛知製鋼の2030年度におけるCO₂削減目標が引き上げられた。 今後、愛知製鋼は、長年培ってきた省エネ技術のレベルアップや再エネ活用に加え、工程省略、バイオ加炭材活用、フォーク
ボルグワーナーの水素エンジン技術：制御で水素燃焼を手懐ける
カーボンニュートラルの旗の下、EVが注目を集めるいっぽうで水素利用の動きが、静かな広がりを見せている。その背景にあるのは電動化が不得手とする領域の存在。なかでも興味深いのが水素を燃料として用いる内燃エンジンである。 TEXT：髙橋一平（Ippey TAKAHASHI） PHOTO&FIGURE：BORG WARNER モーターファン・イラストレーテッド vol.189より一部転載 「たとえば、トラックをEV化する際に問題になるのが、バッテリーの大きさとその重量です。バッテリーが大きく、重くなれば、そのぶん積載量が減ってしまいます。とくに長距離を移動する大型トラックともなると、かなり厳しいと言わざるをえません」 ボルグワーナーで水素エンジン向けの燃料システムを手がけるハーマン・ブライトバッハ氏は、水素を燃料として用いる内燃エンジンの前提として、このように語りはじめた。
東芝：新潟県向け地産地消型の再エネ水素ステーション「H₂One ST Unit」が運転を開始
東芝エネルギーシステムズが新潟県向けに納入した地産地消型の再エネ水素ステーション「H₂One ST Unit」が、本日、新潟市内にある新潟交通の新潟東部営業所敷地内において運転を開始した。 「H₂One ST Unit」は、再生可能エネルギーで発電した電力により水素を製造し、FCVに充填できるシステムである。日中の稼働でFCVが約8台注1運用可能な水素製造能力を有し、最速3分注2で満充填が可能。本システムはコンテナ１台で構成され、補機等の別ユニットが無いため、電気や給排水工事のみで設備導入ができ、工場、港湾、空港やバスの営業所などさまざまな用途に対応する。今回は隣接地に太陽光発電パネル（出力約20kW）を設置し、再生可能エネルギーを利用して水素を製造する。 今回使用が想定されているFCVは、国内では初の小型燃料電池バス注3である。バスは、毎朝1回水素を充填し、新潟市内の観光スポットなど中心
ホンダ：乗用車だけじゃないホンダ独自の水素活用方法とは
クリーンエネルギー燃料として注目されてきた水素。しかし、なぜこれほどまでに水素が注目されるのだろうか。ホンダもカーボンニュートラル達成に向けて、2040年までの「EV、FCV販売比率100%」を目指しながら、幅広い水素活用を推進する企業のひとつである。ホンダが取り組んでいるモビリティに限らないさまざまな水素活用の可能性を紹介する。 今、水素が注目される最大の理由が、水素はエネルギーとして利用する際にCO2を排出しないということ。2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、世界中が化石燃料に頼らない再生可能エネルギーにシフトしていく中で、CO2を排出しないだけでなく貯蔵や輸送が可能でさまざまな用途に利用できる水素が、究極のクリーンエネルギーとして注目されてきている。また、日本のように原油産出国ではない地域にとって、水と電気さえあれば製造することのできる水素は、エネルギー保証の観点でも魅力的
KOBELCOグループ：液体水素利活用システム 「ハイブリッド型水素ガス供給システム」の実証試験開始について
KOBELCOグループは、2050年のカーボンニュートラル達成に向け、「ハイブリッド型水素ガス供給システム」の実証試験を2023年3月頃からKOBELCOの高砂製作所（兵庫県高砂市）内で実施する予定としている。尚、本システム実証の一部は、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）による「水素社会構築技術開発事業」における調査委託および助成事業に採択されている。※1 KOBELCOグループが提案するハイブリッド型水素ガス供給システムは、中小規模の事業者様にとって導入のカギとなる「安定かつ安価な水素づくり」に対するソリューションを提供するもので、同社グループが持つ次の三つの製品・技術より構成されている。 ① 機械事業部門の気化器※2の要素技術を活かし開発中の極低温液化水素気化器 ② 神鋼環境ソリューションの再生可能エネルギーを活用した水電解式水素発生装置※3 ③ エンジニアリング事業部門の
東レ：高効率で水素分離可能な高分子分離膜モジュールを創出
東レは、水素を含む混合ガスから、水素を選択的かつ高効率に透過可能な高分子分離膜モジュールを創出した。開発品は、従来の分離膜モジュールと比較して、水素精製プロセスに必要なCO2排出量と、モジュール本数の50%以上の削減が期待できる。 現在、カーボンニュートラル実現に向けた新エネルギーの活用として、水素の利用拡大が注目されており、将来の水素需要量の急増に対する省エネ・高効率な水素精製技術の確立が不可欠である。水素精製技術の一つである膜分離法は、水素製造・利用時に不純物を除き、純度の高い水素を得るために、圧力差を利用して分離する技術であり、省エネ・省スペース化を実現するプロセスとして期待されている。分離膜のうち高分子分離膜モジュールは、水蒸気による性能低下が小さく、軽量性に優れている一方、透過水素純度や水素透過量に課題があった。 今回、逆浸透（RO）膜で培った技術を駆使して、水素親和性材料を導入
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レゾナック、ホテルの燃料電池向けに低炭素水素の正式供給を開始。使用済みプラスチックを原料とした低炭素水素を供給
水素を燃料とするエンジンには、どのようなメリットと課題があるのか
【海外技術情報】ルノー：HYVIAが2022年中頃に市販予定の軽量商用水素自動車ルノー『マスターシャーシキャブH2-TECH』のプロタイプを展示
