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2010年5月16日のブックマーク (5件)

  • 通信は放送を飲み込むか。在京キー局5社の連結売上高合計はソフトバンクの約半分。純利益は約1/4。:IT's Big Bang! -- IT世界の宇宙的観察誌

    ソフトバンクという企業のスケールや通信と放送の「今」を感じるきっかけになればいいかと思うので、敢えて並べて表記しておく。 ソフトバンクの2010年3月期決算であるが、連結売上高2兆7,634億円。純利益967億円と発表された。放送業界に目を投じると、フジ、日テレ、 TBS、テレビ朝日、テレビ東京の5社の連結売上を全て足しても、1兆5,651億円。純利益257億円。主要テレビ局業界の市場規模(各社の売上高の合計と言う意味)ではおよそソフトバンクの半分であるということがわかる。純利益に至ってはわずか1/4である。 そもそも通信と放送とを比べてどうするのかと言われる方々もおられるが、まさに我々は今そういう時代にいるのである。通信と放送は融合していくと言われて久しいが、現実には巨大な通信業界が、放送業界を飲み込んでいくという構図のほうが、現実味があることが想像される。 もちろん、ソフトバンクは通信

    通信は放送を飲み込むか。在京キー局5社の連結売上高合計はソフトバンクの約半分。純利益は約1/4。:IT's Big Bang! -- IT世界の宇宙的観察誌
    tk185
    tk185 2010/05/16
    通信は放送を飲み込むか。在京キー局5社の連結売上高合計はソフトバンクの約半分。純利益は約1/4。
  • 他人の力を手に入れる方法とは?売上増加

    tk185
    tk185 2010/05/16
    他人や他社を「師」とせよ。 QT 不況に勝つ売上増大法 - 他人の力を手に入れる方法とは?
  • さあ、「才能」を捨て去ろう。 | シゴタノ!

    原題は「Talent Is Overrrated」。日語の副題は「天才はこうしてつくられる」。副題からイメージされるのはマルコム・グラッドウェルの『天才!』です。ちょうど一年くらい前に発売された『天才!』では、”天才”という言葉に対して持つイメージを根から見直す必要性が明らかにされました。 『究極の鍛錬』も同じような研究結果をベースとしており、論旨は才能という言葉の塗り替えが中心になっています。決定的に違うのは、どうすれば天才を生み出せるのかという方法論にまで突っ込んで考えられている点です。 『天才!』が「理論編」だとすればこの『究極の鍛錬』は「実践編」と言えるでしょう。 究極の鍛錬の五つの要素 『天才!』では、天才と呼ばれているような人たちの特徴を以下のようにまとめています。 頂点に立つ人物は他の人より少しか、ときどき熱心に取り組んできたのではない。圧倒的にたくさんの努力を重ねている

    tk185
    tk185 2010/05/16
    能力向上にむけて、「究極の鍛錬」とメンターの必要性が書かれている。メンターか。。 QT シゴタノ! - さあ、「才能」を捨て去ろう。
  • 最先端技術を使う習慣があれば「先見」なんてなくても成功する

    この連載は書籍『まな板の上の鯉、正論を吐く』から抜粋、再編集したものです。最高裁の判決を待つ身ながらも活発に発言を続ける彼の頭の中に去来する思い。「クビにしないように採るのも企業の責任」「僕の経験上、返済できる金利の上限は5%」「今の日は国家が借金したお金でGDPを支えている」「核武装して周囲に摩擦を生むくらいなら今のままで十分」――。その一部をご紹介します。堀江流思考のストレッチをお楽しみください。 僕が昔アルバイトをしていた会社が、デジタル製版システムをつくる会社だったので、そこで最先端の技術に触れられる機会があったのが大きいと思います。 たとえ便利であっても、新しいものに乗り換えない人や企業は意外と多いものです。例えば、出版界においては、デジタル入稿のほうが、文書作成、受け渡しなどもろもろ便利なのは明らかなのに、稀に手書きで入稿する人を見かけます。手書き入稿だと、テキストデータに打

    最先端技術を使う習慣があれば「先見」なんてなくても成功する
    tk185
    tk185 2010/05/16
    堀江貴文氏に聞く【行動編】:最先端技術を使う習慣があれば「先見」なんてなくても成功する
  • 史上初の大調査 10年後も「絶対に生き残っている」会社(週刊現代) @gendai_biz

    ○がつかない会社が多数、業種によっては全滅も。自動車・二輪は3社だけ、電機は半数、精密機器は3社のみ、医薬品は2社のみ、ゼネコン、住宅、マスコミは壊滅状態。品・ビールが大健闘。 ほとんどなくなる? 「10年後、世界経済における日の地位が低下していることは避けられません。国家財政は破綻し、IMFの管理下に置かれている可能性は高い。購買力のある若者が激減し、需要も薄くなっている。さらに、米、中、印にパワーバランスが移り、日企業がその流れから取り残される。いま有力といわれている日企業のほとんどがなくなっていることもありうるでしょう」(百年コンサルティング代表の鈴木貴博氏) 明るい兆しの見えない経済下で、日企業の多くはすでに苦しみ、もがいている。トヨタのリコール問題によって、トップ企業でさえ安泰でない現状を、多くの国民は実感した。 コモンズ投信会長の渋澤健氏は「そもそも日には、どの業種

    史上初の大調査 10年後も「絶対に生き残っている」会社(週刊現代) @gendai_biz